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2009年12月に作成された記事

2009年12月31日 (木)

除夜の鐘

2009年はchangeの年でした。特に政権交代は、明治維新に次ぐ平成維新と成りました。明治維新は、国を開く開国で、坂本竜馬は藩を廃し、日本国を作った。平成維新は国を廃し、東アジア共同体を作る方向へ、21世紀は、発想の転換が必要です。いよいよ「東京ー北京を新幹線で結ぶ」できればヨーロッパまで、繋がればと思います。来年の初夢に見たいものです。今年は大変お世話になりました。来年も宜しくお願い致します。では、皆様どうぞ良いお年をお迎え下さい。以上

2009年12月28日 (月)

12/23~12/28の出来事について

小生の母親は、現在、前橋市内の介護老人ホームに入所中ですが、12/20の深夜に救急入院しました。現在92歳で、車いすの生活ですが、今回、脳梗塞と心筋梗塞で夜中に食物を戻し、痙攣を起こしたため、市内の日赤病院に緊急入院しました。

入院後2日目頃から40度を超える熱がでて、担当医もこれは危ないとの事で、小生にも兄より電話があり、急遽前橋の日赤に急行しました。熱は夜中に戻した際に食べ物の一部が肺に入ったらしく、肺炎を引き起こした模様でした。12/23に見舞いに行ったときには、本人に意識は無く鼾をかき眠っていました。熱も39度超の高熱がまだ続いていました

去年の今頃も、母は脳梗塞で丁度入院していました。病院は違うところでしたが、2ヶ月ばかり入院してから、現在の日赤病院に転院して、心臓のペースメーカーを手術して、元気になり今年3月ごろに退院した経緯がありました。そして又、今度同じ日赤病院に入院した訳です。

母は実に運の良いめぐり合わせを、持ち合わせており長生きしているようです。それと言うのも、前回日赤で心臓のペースメーカーを埋めた手術の時も、当日は日曜日のため、、病院には当直医のみで医師は手薄の状態で、母の心臓の脈も段々弱くなりつつあり、一分間に30回を今にも下回りそうな状態でした。

30回を下回るともう駄目だろうといわれていたのですが、その日の担当医が偶々心臓外科医の先生でしたので、すぐ手術してくれまして助かりました。そして今度の入院時には、やはり日曜日だったため、手薄の状態でしたが、偶々当直医が脳神経外科医の女医さんでしたので、脳梗塞の素早い手当てをしていただき、またしても一命を取り留めました。

今回の脳神経外科医の女医さんは、前回心臓ペースメーカーを手術してくれた若い男性医師の奥さんであることが分りました。ご夫妻で日赤病院に勤めておられ、小生の母は、このご夫妻に二度も命を救われるという幸運を得た訳です。

本当に有難い奇跡であります。日曜日の担当医が偶々専門が違う医師であれば手術は翌日となり助からなかったと思われるからであります。今回は既に意識も戻り回復傾向ですが、まだ入院中のため又前橋に行くことに成るかも知れませんが、とりあえず正月はどうにか迎えられそうです。以上

2009年12月23日 (水)

アスベスト・喫煙で肺がんになる仕組み解明される!

アスベストや喫煙で肺がんになる事はよく知られておりますが、この仕組みについて、岡山大の中村栄三・地球物質科学研究センター長らの研究チームがこの程解明した。

それは、アスベスト(石綿)やタバコ、粉塵に含まれる鉄が肺に入ると、鉄を含む「フェリチン」というたんぱく質が形成される。フェリチンは大気中などにある放射性物質ラジウムを集めて蓄積させ、癌を引き起こすという。最近発行された日本学士院の自然科学系英文学術誌に論文が掲載された。

これまで石綿を吸入すると、肺にフェリチンが形成されることが知られていた。研究チームは形成過程を突き止めるため、中皮腫や肺がん患者の手術後の肺切片を詳しく調べた。すると、6人の中皮腫患者のフェリチンからバリウム、鉛、カドミウムなどの重金属が検出された。中でもラジウムは海水中の100万~1000万倍に相当する高濃度だった。肺がん患者6人でも同様の傾向が見られた。研究チームは、高濃度のラジウムが出す放射線で強力な内部被爆が起き、肺組織の遺伝子を損傷させて癌を発生させると結論付けた。

研究チームの岡部和倫(かずのり)・国立病院機構山口宇部医療センター呼吸器外科医長は、「肺のラジウム蓄積量を調べる技術や、肺のフェリチンを溶かす薬剤を開発できれば早期診断や治療につながる」と話している。以上

2009年12月22日 (火)

政権交代して見えて来た事、その十一(コイズミ郵政民営化の裏事情)

政権交代実現して、国民新党の意向を入れて、郵政民営化の見直しとなり、民営化法の改正を早速やりました。主な内容は、郵政会社の株式公開を凍結して、四社化を再検討する事になりました。

小泉内閣は、郵政選挙で圧勝して三分の二以上の議席を獲得して、強引に民営化を強行したのですが、それではなぜ、其処までして、民営化をしたかったかと言いますと、これは米国からの強い意向があった模様です。当時、米国は「9・11偽装テロ事件」まで、起こしてアフガン・イラク戦争を開始したが、しかしその戦費がないため、その金を日本に期待していた事情がありました。(米・英は武器、日本は戦費、三国同盟主導で9・11偽装テロによりアフガン・イラク戦争を推進したのが実情である同盟を組むと、ろくな事無いのが歴史的に明白

この裏事情については、既に3年前に、シンクタンク藤原事務所所長、藤原直哉氏の「ワールドレポート」に発表されていますが、これによると、郵貯・簡保の350兆円のうち200兆円は、ゴールドマンサックス証券を経由して、「米国30年債」の購入に充てられていて、郵政民営化の功労賞として、コイズミは1兆円分、竹中平蔵は2兆円分の米国債を受け取り、それを内部告発され、竹中氏議員辞職1~2ヶ月ほど前に検察から事情聴取をされていたが、CIAの圧力で、検察の捜査も中止された。という内容の話を有力議員その他裏事情通からの情報として、書かれていた。

この金の流れを受け持ったのが、この前、郵政会社の社長を首になった西川氏(元三井住友頭取)である。住友窮地の時、出資してくれたのが、ゴールドマンサックスである。小泉・竹中両氏は郵政民営化の賄賂として、3兆円分の米国債を見返りに貰ったが、しかし、民営化が完成されないと換金できないので議員辞職後も、いろいろとその後も口を出すのはその為です

この話は勿論日本の捜査当局も知っているが米国に捜査すること,まかりならんといわれている。何れにしろ、国と国との間の贈収賄の成立は困難が予想されるが、脱税は可能であろうといわれています。ここは、しっかり亀井静香大臣に期待したいところです。この続きはその十二に 以上

2009年12月21日 (月)

政権交代して見えて来た事、その十(グアンタナモのテロ容疑者移送)

今月15日、米政府は、キューバのグアンタナモ米軍基地で収容しているテロ容疑者の一部をオバマ大統領の地元である、イリノイ州の刑務所に移送する方針を発表した。オバマ政権が目指す同収容所の閉鎖に向けて一歩前進した形だが、共和党議員らは「米国民を危険にさらす」と反発している。

大統領は、シカゴの西約240キロの小さな町にある州立トムソン刑務所を購入し、連邦刑務所とするよう指示した。一部を国防総省の管轄下に置いて100人程度のテロ容疑者を収容する計画全米で最も警備が厳しく、過去一度も脱走や外部からの攻撃が起きていないコロラド州の特別刑務所よりさらに厳重な警備体制を取るという

先の10月13日には、グアンタナモ収容所から、2001年の米中枢同時テロの主犯格とされる国際テロ組織アルカイダ幹部、ハリド・シェイク・モハメドら被告ら5人をニューヨークの刑務所に移送して連邦地裁で裁判にかけると既に発表している。ホルダー米司法長官は5人に死刑を求刑する考えを表明している。また、この件について、オバマ大統領も「モハメド被告は最も厳しい正義の要求を受ける事になるだろう」と発言している。

ブッシュ前政権の進めた対テロ政策の転換を図ってきたオバマにとっては疑問府の付く発言である。なぜならば、「9・11同時テロ事件」は、そもそもブッシュ政権の偽装テロ事件であった訳であるから、彼等が、犯人でないのは明白な事実である今後オバマ政権がこれらのテロ犯人とされる者たちをどう裁くかでオバマ政権が正義の政権かどうか真の姿が明らかになります

オバマ大統領としても、これを真ともにやろうとしたら命がけでやらなければ出来るものではありません。依然として米国内にも「9・11偽装テロ事件」を推進・協力したグループが大勢いる訳ですから、今度は、それこそ、暗殺されないように厳重に注意する必要があります。この続きはその十一に  以上

2009年12月20日 (日)

政権交代して見えてきた事、その九(日本のマスコミ)

今日の日本でも心ある人々、「9・11偽装テロ事件」の真相を知り、日本の国内の動きと、世界の動きを見直しつつありますが、しかし日本の代表的経済新聞である「日本経済新聞」の12月15日(火)の夕刊の7面記事に「米、なぜアフガンに追加派遣?」武装勢力を攻撃、テロ封じ込めへ(特に女性読者を集中的に騙そうとしている戦略のようであります、男性は気付いて来た方が増えて来たためか?)、という国民をまだ騙し続け様としている記事を署名入りで載せています。

この記事を書いたのは、以前10月20日付けのブログ「小泉駐米大使を提案する??」で指摘しましたが、日経論説副委員長兼編集委員の伊奈久喜氏(56歳)と同類の米国仕込みの親米国派である春原剛氏(スノハラ ツヨシ)であります。

同氏は1961(昭和36)年、東京都生まれ、上智大学経済学部卒後、日経に入社、東京本社編集部、コロンビア大学、ワシントン特派員、帰国後編集局国際部、政治部を経て、現在編集局国際部編集委員である。米戦略国際問題研究所・国際安全保障部客員研究員、米ヘンリー・ステイムソン・センター・東アジアプログラム客員研究員を歴任している。著書に「同盟変貌ー日米ー体化の光と影ー」「ジャパン・ハンド」「在日米軍司令部」などあるが、経歴は一応、一流紙に相応しい?と思われる経歴である。

しかし、先の伊奈氏と同じくどんなに経歴がすごくても、やはり嘘をついて読者を騙すのは全くけしからんことである(いくら知識があっても人間的に優れていなければ、世の中のためにならない、むしろ害のある人材である)。後日、「9・11偽装テロ事件」の真相が公表された時、この責任をどう取ろうとしているのか、あるいは、どうせ分かる事は無いと、開き直っているのか、その真偽の程を確かめたいものであります。

ある意味では、社会の公器でもある、新聞という情報をつかさどるマスコミの良心の欠片がどこにあるのか、嘆かわしい限りであります。最もこれは、天下のNHK他マスコミでも同じ構造であります。政権交代の次はマスコミの政権交代も早急にやらねばならない事の一つでもあります。仲々出来ないときは、新聞発行・放送等の停止措置も必要かも知れません。この続きはその十に 。以上

2009年12月19日 (土)

政権交代して見えてきた事、その八(アフガン駐留の真の理由)

現在のアフガニスタンの情勢について、オバマ大統領の国家安全保障顧問、元海兵隊の大将、ジェームズ・ジョーンズはアフガニスタンに於ける、現在のアルカイダの危険性の規模推定について発表を行ったが、好意的な米国マスコミによって、都合よく隠蔽されている

ジョーンズは、議会に、「アルカイダの存在は非常に減少している。最大推計で、アフガニスタンで活動しているのは100人以下で、基地もなく、米軍に対しても同盟諸国軍にも、攻撃を仕掛ける能力はない」と語っている。つまり、あらゆる現実的目的としてのアルカイダは、アフガニスタンに存在していないのだ。

隣国パキスタンにおいてすら、アルカイダの残党は、殆んど見当たらないとウオール・ストリート・ジャーナルは報じている。「諜報機関の報告書類や、パキスタンと米国の当局者によると、米国の無人飛行機に追いかけられ、資金問題に悩まされ、若いアラブ人を、パキスタンの荒涼とした山地に誘い込むのは、困難である事を認識しており、アルカイダの役割は、パキスタンでも、アフガニスタンでも縮小している。アルカイダの主要な新兵たるアラブ人の若者に取り、寒く、飢え、隠れているのは、ロマンチックとは言えないと、南アジア駐在の米国高官は語っている。」

 尚、このような情勢のため、別の情報ルートによると、米国CIAは、アルカイダを雇い時々武器弾薬を与え、米軍や同盟諸国軍に攻撃をさせているということである。なぜこれが分かったかというと、アルカイダの残した武器や弾薬を調べたら米国製のものであったという事です。だから、時々アフガン国内で仕掛けテロ爆発がありますが、これもCIAの仕業の可能性も有り得るのではないかとの見方もされています。

何も起こらず、静かであれば、米軍の存在がおかしく為るからであります。米軍駐留の必要性を確保するために、敢えて事件を起こしているのかも知れません。そもそもの事の始まりの「9・11偽装テロ事件」を起こしている米国ですから何をしでかすのやら、余り信用できないのも、これまた事実であります。この続きはその九に。 以上

2009年12月18日 (金)

政権交代して見えてきた事、その七(アフガン駐留の真の理由)

三つめの理由としては、米国は中央アジアの、天然ガスやカスピ海油田からの石油等の資源獲得の確保が重要であった。アフガニスタンは、ペンタゴンの立案者達にとって、極めて戦略的だとみなされている。

アフガニスタンは、そこから米軍勢力が、ロシアと中国を、更にはイランや石油が豊富な他の中東諸国を、直接脅かせる足場でもある。一世紀以上の戦争を経ても、地政学的には殆んど変わっていない。アフガニスタンは、南アジア、中央アジア、そして中東に跨る極めて重要な位置にある

アフガニスタンは、また、米国の石油会社「ユノカル」が、エンロンとチェイニーのハリバートンと共に提案した、天然ガスをトルクメニスタンから、アフガニスタンとパキスタンを越え、ムンバイ近くのダブホルにあるエンロンの巨大天然ガス発電所へと運ぶ独占パイプラインの権利を交渉中だった。カスピ海油田からインド洋へ向け、石油パイプライン経路沿いに位置している。

米国の傀儡大統領になる前は、カルザイはユノカルのロビイストだった。アフガニスタンに於ける本当の目的を巡る、誤魔化しの真実は、アフガニスタンに於けるアルカイダの脅威とされるものを、仔細に調べれば明らかになる。

作家エリック・マーゴリスによると、2001年9月11日の偽装テロ事件以前に、米国諜報機関は、タリバンとアルカイダの両方に資金と援助を与えていた。「CIAは、オサマ・ビン・ラデインのアルカイダを、イスラム教徒のウイグル族に、中国支配への反対を、タリバンに、中央アジアのロシア同盟諸国への反対を焚きつけるのに利用する事を計画していた。」と、マーゴリスは主張している。

米国は、明らかに、イスラム教徒ウイグル族を、反北京に焚きつける別の手段を見い出し、今年7月、世界ウイグル議会を支援した。しかし、アルカイダの脅威は、オバマの米国が、アフガニスタン戦争の強化を正当化するための根幹であり続けているのである。この続きはその八に。    以上 

2009年12月17日 (木)

政権交代して見えてきた事、その六(アフガン駐留の真の理由)

次に、二つめの理由は、アフガニスタン全土にわたる、一連の永久米国空軍基地を使用して、永久的な米国軍攻撃部隊を作り上げる口実だからだ。現時点では、目撃者の情報によれば、1980年代、ロシアに対し戦ったように、圧倒的多数が、占領軍から、土地を取り戻そうとしてアフガニスタン人自身が戦っているもので、アルカイダ・タリバンを根絶したりする事では無い。

将来の米国単独の超大国支配に対して、挑戦しうるユーラシアの二大国、ロシアと組んだ中国の、経済、エネルギーあるいは軍事領域での何らかの協力が浮上するのを阻止する事が必要不可欠なのである。中国には、世界で最も堅固な経済、膨大な労働力、教育を受けた中産階級があり、ロシアには、経済こそ回復していないが、協力に不可欠な膨大な資源があり、米国軍支配に対する唯一の脅威のロシアの核攻撃力がある。

ロシアはまた、中国が入手を迫られている、世界最大の天然ガス埋蔵量と、膨大な石油埋蔵量を持っている。二大国は、米英日三カ国主導による9・11偽装テロ事件を見て危機感を持ち、彼等が2001年に作りだした上海協力機構(SCO)と知られている新組織を通して、益々一つに纏まりつつある。

機構は中国とロシアに加え、中央アジア最大の国家カザフスタン、キルギスタン、タジキスタンウズベキスタンまでも含んでいる。米国のタリバン・アルカイダに対する戦争とされるものの目的は、実はこの新興SCOという、中央アジアに於ける、地政学的空間のど真ん中に、軍事攻撃部隊を直接置くことなのである。アフガン・イランは陽動作戦である。本当の狙い標的はロシアと中国である。

勿論、公式的には、ワシントンは、2002年以来、アフガニスタン国内駐留軍を作り上げたのは脆弱なアフガニスタンのデモクラシーを守るためだと主張している。しかし、現地での米国軍駐留の実態を考えれば、これは奇妙な主張である。この続きはその七に 以上

2009年12月16日 (水)

政権交代して見えてきた事、その五(アフガン駐留の真の理由)

オバマ政権は、この程アフガンに3万人増派して、10万人規模で引き続き駐留することになったが、その表向き理由として、現地の武装組織、アルカイダ・タリバン一掃作戦を挙げているが、これは隠れ蓑であり、真の理由は別にあります

2008年の大統領選挙キャンペーン最中でさえ、オバマ候補はイラクは撤退するがアフガスタンでこそ、米国は戦争を遂行しなければならないと主張していた。理由としてそこに、アルカイダ組織が潜伏しており、それが米国の国家安全保障にとって本当の脅威なのだとオバマは主張していた。

しかし、米国が関与する本当の理由は別にあります。理由の一つは世界ヘロイン市場用の世界最大のアヘン供給を、確保する事である。そのために、供給ルートを修復・支配し・麻薬を競争相手、特にロシアに対する地政学的武器として使用することである。金融危機で破産し、腐敗したウオール街金融マフィアの流動性資産として、アフガニスタン麻薬市場の支配は絶対不可欠であるため。

公式国連報告によれば、2001年のタリバン崩壊以来、アフガニスタンに於けるアヘン生産は、劇的に増加している。国連薬物犯罪事務局データは、過去四回の生育期間(2004~2007)ごとに、タリバン支配下のどの一年間より、アヘン用ケシ栽培が増えている事を示している。現在アフガニスタンでは、中南米でのコカ栽培用よりも広大な土地がアヘン用に使われている。2007年、世界市場のアヘン剤の93%がアフガニスタン産である。

これは、偶然ではありません。ポパルツァ民族出身のパシュトゥーン族部族軍長で、長らくCIA協力者であった疑惑人物ハミド・カルザイを、ワシントンが直接選び、アメリカ亡命から、連れ戻しアフガニスタンのリーダーに据えた。アフガニスタンの情報源によると、カルザイは、今日アフガニスタンに於ける、アヘンの”ゴッドファザー”と言われている。だからこそ彼はワシントンのお気に入りである。そして二期目を務める事になった。この続きはその六に 以上

2009年12月15日 (火)

政権交代して見えて来た事、その四(オバマ・ノーベル平和賞受賞)

オバマ大統領は、12月10日、オスロで開かれたノーべル平和賞受賞式に出席して受賞演説で、「戦時大統領」の受賞をめぐり議論があることに触れた上で、米国を守るために行動する権利を留保すると述べた。また、武力行使は人道主義的理由に基ずく場合など正当化されることもあるとし、武装組織アルカイダに対しての交渉は武力放棄に繋がらないと指摘した。

また、世界は9・11後、米国のそばに結集した。そして、米国のアフガニスタンにおける取り組みを引き続き支援している。そして、国際法を順守しない国に対し「実質的な代償を強いる」厳しい措置が必要と主張した。核問題をめぐって欧米と対立するイランと北朝鮮について、交渉引き延ばしなどの外交戦術に触れ国際社会とゲームすることは許されないと述べた。

上記の演説内容からも分るように、基本的にブッシュ政権の方針と余り変わらないことを言っている。アフガン3万人増派を決めるまでに大分時間を掛けた上、この期間にこの方針を決めたのであるが、5月のニューヨーク上空での撃墜未遂事件から完全にオバマは変質したという事が、これではっきりした訳である

9・11偽装テロ推進グループに屈服したのである。この変質を誤魔化すために、今回のノーベル平和賞を演出したようである。このノーベル平和賞の授与の決定に実質的な大きな力を持つのは、米国のロックフェラー欧州のロスチャイルドである。

両者は時には競争しつつ争いもあるが、持ちつつ持たれつの間柄である。9・11偽装テロの修復のためこのようなシナリオを描き真相については、頬かむりしようとしているものと思われます。このシナリオが成功するかどうかは、非英米諸国特に、ロシア・中国・インド・ブラジル等の動きが鍵を握っているものと思われます。この続きはその五に。以上

2009年12月14日 (月)

政権交代して見えて来た事、その三(鳩山・オバマ会談阻止に全力?)

今、問題の沖縄普天間移設(表向きの理由)の件で、出来れば、コペンハーゲンで開かれる「COP15」(国連気候変動枠組み条約締結国会議)に出席した時に、鳩山首相は、オバマ大統領と会談をしたい希望を持ちながらも、またしても、それを阻止させられてしまったようです

それと言うのも、前回オバマ大統領の初来日時に、鳩山氏はオバマ氏と二人だけの時間を作ろうとしたが外務省等の取り巻き連中の抵抗で、それが実現できなかった模様です。それでは何故、鳩山首相は二人だけで合いたかったかと推察しますと、まず「個人的な絶対的信頼関係」を結びたかったのが第一で、その上で、ここ最近の一連の動きでの疑問の解消を図りたかったのではないかと思われます。

その中には勿論「9・11偽装テロ事件」「5月の暗殺未遂事件」更に「新型インフルエンザ事件」等が含まれているのは確実であります。今回二度目のチャンスのコペンハーゲンでの会談も阻止されて、仲々その時が来ないのが残念であります。米国オバマ氏も日本の鳩山氏もそれぞれ国内には、「9・11偽装テロ事件を推進・協力した勢力」が存在しており、その秘密がばれないように必死で工作して、あわよくば、また権力を奪還しようと、虎視耽耽と狙っているのが現状です。

極悪非道グループは、鳩山・オバマ会談が持たれて、「9・11偽装テロ事件」真犯人追求が進み自分たちが逮捕・裁判に掛けられて、「権力・地位・収入」等が失われるのを極端に恐れているものと思われます。しかし何時までも、このようなグループを野放しにしておくのはこの世のためにならないのは明白であります。以上

2009年12月13日 (日)

最近の日本人全体の質低下に警鐘!その二

こちらの事情「小生の甥の死去に伴う解約であり、唯一の相続人の母親も80歳代の高齢でなお且つ、本人とは遠く離れて暮らしていたため、代わりに親戚の一人として代理人になり、解約手続きをしている」ことなど説明するも、全く理解しようともせず、解約できずに請求書のみ溜まるのは困るといっても、仕方ない事であるとの言い草。

最後にやむを得ず電話を切り、ハイホー??をインターネットで調べたら、東京・神田神保町に㈱ハイホーという会社がありました。事情説明して、調べてもらったら運よく故人が携帯電話の利用時のプロバイダーとして、契約していることが分りました。他社での解約は事情を説明し理解を得て、電話だけの確認で(本人確認のため、生年月日、住所、届出電話番号、死亡日付等聞かれる)解約承諾いただきました。

ところが、この会社、現パナソニック㈱(旧・松下電器産業㈱)傘下の㈱ハイホー(現・㈱インターネットイニシアティブのグループ企業)の担当役員は、解約するには、事実確認のため、本人の死亡届、除籍証明等がないと解約出来ないとの一点張りでした。他社が電話での確認だけで解約してくれたのにどうして貴社のみ証明書等が必要なのか尋ねても、社内規則で決まっていることなので、必要であるとの理屈のみ。

故人は千葉県佐倉市で、母親は、静岡県熱海市在住のため、故人の証明書を取得するにはわざわざ遠い千葉・佐倉市まで出向き証明書を取らねば提出できないから、大変な労力でありまた、高齢者の母親でもあり無理であることを説明してもだめとの事であった。全く現場を知らないお役人の仕事の会社であった。

従って、まだこの解約は出来ていません。請求書のみ相変わらず送られてくることになっているものです。その上、来年一年間の支払い予定まで、送ってくる始末です。ヤクザのやることです。一応は世界的な一流の大会社の子会社なのだからそれなりに常識というものがありそうなものですがしかしこんなやり方がまかり通って居るのには恐れ入りますという次第です。

ポケットカード会社にしろ、ハイホーにしろ、それなりに日本を組織している普通の会社です。それがこのような態度で、商売しているのを目の当りにすると、日本の将来も不安になってきます。一部の日本人は世界的に大活躍しており、それは大変頼もしい限りではありますが、しかしそれはほんの一握りの人だけで、殆んどが今回の人のようではないかと思われます。日本の大会社も将来は暗いと思われますダムの決壊も蟻の穴からであります。心して行きたいものです。以上

2009年12月12日 (土)

最近の日本人全体の質低下に警鐘!

つい最近あったことですが、以前にこのブログでも紹介したことのある,小生の甥の死後の後始末の一環での出来事です。現代人はご他聞に漏れず情報社会に暮らすため、日常はインターネットや、携帯電話は必需品でこれで世の中と繋がっている訳です。

これにより、日常は大変便利で快適に暮らすことが出来ています。しかし、本人がある日突然亡くなってしまうと,その後始末がこれまた大変であることを思い知らされました。母子だけの家族であったが、普段は別々の生活のためもあり、その上の急逝だったため、引継ぎや、遺言も一切無く、ただ一言「お母さん・・ごめん」だけでした。

従って、本人の印鑑や、財布、携帯電話、等見つからず、本人の自宅内の金庫を破壊して、数冊の預金通帳のみ発見、その他部屋の中に各種請求書や、領収書類を探して手がかりにして各取引の解約処理をしたが、インターネットや携帯電話の契約先等の解約手続きの煩雑の程は、もう嫌だというほどの難事でした。

今は、契約本体の会社が直接請求するのでは無く別会社のクレジット会社等が代行処理することの方が一般的です。ここで今回の一つの実例を挙げてみます。各種代金請求を請け負っている会社で、東京・港区に「ポケットカード㈱」という会社があります。本人は今年の7月に死去したのに、12月になっても各種請求書が来ておりました。

本人は亡くなっておりますので、勿論使用料は無いが、毎月の契約の基本料と遅延料が増えて来ていました。ポケットカード会社の請求書には金額のみで、その明細は無く何の請求なのか全く分りませんでした。同社に電話しても仲々教えてくれず、やっとの思い出でしたが、ヤフーとか、ハイホー?とかのみしか知らせて呉れませんでした。

ヤフーは小生も知っていたので、連絡方法は調べて対応可能と思いましたが、ハイホー??については初耳でしたので、全く何処に電話してよいものやら分らないので、請求書が来た「ポケットカード会社」の担当責任者に電話を回してもらい「ハイホー??」の会社の連絡先電話番号を教えて下さるようお願いしました

相談を受けた担当役職責任者は、個人情報保護法に基づき教えられないとの、一点張りでした。こちらとしては、個人の電話番号ではなく、公開された会社の電話番号なので、可能では無いかと必要に食い下がったのですが、どうしても教えてくれませんでした。この後はその二に続きます。以上

 

2009年12月11日 (金)

政権交代して見えて来た事、その二(沖縄米軍基地は本当に必要か?)

今、日本と米国の間で、日米同盟のあり方をめぐり見直し論議が始まりました。その一つに沖縄の普天間基地問題があります。前自公政権の時に、「辺野古」に移設で米国と合意しておりましたが、このたびの日本の政権交代を受け、もう一度検討し直そうという動きです。

日本としては、当然の事です。また、米国でもブッシュ政権から、オバマ政権に交代しているのでチャンスでもあります。しかし、新聞・テレビ・その他マスコミの論調ですと、この動きに対し、否定的であり、批判的な意見が多いようであります。

そもそも、合意前の日米で交渉しているときは、米国は全てグアムに移設を提案していた模様ですが、自公政権は米軍が沖縄から居なくなるのが困るため、例の「思いやり予算」なる、おかしな方法で、米軍の引き止めをお願いして、合意したとの事であります。

また、北朝鮮の拉致問題や核の脅威を騒ぎたてて米軍撤退を阻止してきた模様であります。このように、まだ冷戦思考で利権を守ろうと蠢いている人の、なんと多い事かと嘆きたくなる思いです。このように動く利権グループは「9・11偽装テロ事件」推進・協力した極悪非道国民を未だ騙し続けているグループに重なります。

現在批判的な意見を言う方は、このグループに属していることを公に表明しているようなものです。政権は交代したが、まだその他は政権交代していない事の現れでもあります。米国も中国と今後協力していかねばならぬ状態であるため、沖縄に米軍を置く必要性が少なくなった訳です。

2010年には韓国から米軍撤退の方向でもある訳です。アジアからも冷戦思考の一掃が必要なのです。EUでは今月12月1日にEU大統領もスタートしており、共通通貨「ユーロ」発行に続いて、政治統合に向っています。またしても、アジアはヨーロッパに100年程度の遅れをとってしまったようです。この続きはその三に、以上

2009年12月 9日 (水)

風邪をひかない秘訣、その八

最近のオバマ政権の世論支持率は遂に50%を割り不支持率と逆転しました。これも、今年5月の連休頃に発生した、ニューヨーク上空での大統領が乗ったエアー・フォースワン撃墜未遂事件を境に、9・11テロ事件の真犯人追及が突然緩和されたためでもあり、それまでのオバマ支持層の人権派といわれる人々が次々に離反していった事が影響しているものと思われます。

CHANGEを掲げて当選した大統領オバマは、「YES、 WE CAN」というが、本当にブッシュ政権の政策から転換できるのかどうか、疑問を持たれてきている状況であります。チェイニー前副大統領と言えば、9・11偽装テロ事件をはじめ、アフガン戦争、イラク戦争、を推進した中心人物ですが、オバマ大統領とは、8親等離れた親族との事をチェイニー副大統領夫人が過去に語った事が分かった。

シカゴ・サン・タイムズ紙によれば、2人に共通する先祖は17世紀にフランスから移民してきたmareen devall氏とのこと。オバマ氏の母親が白人でこちらの系図から親族となる模様。大統領選でもチェイニー副大統領はオバマ候補に多額の選挙資金と応援活動を行った模様で、オバマ大統領就任式でも、オバマ氏のすぐ斜め後ろに控えていたのが、印象に残っています。

両氏は言葉の上では、確かに正反対ですが、しかし裏では、暗黙の了解が成立しているのかも知れません。最近のオバマ大統領の行動は、共和党よりの政策が目立っているのが、少し気に掛かります。

アフガン3万人増派、イラク撤兵遅延、グアンタナモ米軍基地収容所閉鎖遅延、9・11テロの犯人としてアルカイダの被告5人に死刑を求刑方針?等々、当選当時のオバマ大統領とはとても思えない方針を取り続けています

裏でコントロールしていると言われる、ディビット・ロックフェラーの意向が強く影響しているのかも知れません。何れにせよ、今後のオバマ大統領の動きには眼が離せません。イコール世界の動向に大きく影響するためです。新規情報入り次第、また記述したいと思います。              以上

2009年12月 8日 (火)

風邪をひかない秘訣、その七

9・11テロ事件を起こしたグループは、その後も活動を続けており、新型インフルエンザに効くといわれる薬「タミフル」を製造している米国のバクスター社が、今年2月頃、鳥インフルエンザーH5N1に汚染されたワクチンオーストリア他、10数カ国に輸出した事件が起こって居ります。

オーストリアでは、使用前に試験したため発見して難を逃れ、他の国も急遽使用中止となった。万一運悪く使用していたら、一機に強毒のインフルエンザが世界に蔓延していた可能性があった訳です。これを伝えたのは、カナダのTORONTO SUN紙 とPRISON PLANETのアレックス・ジョーンズ(ALEX JONES)で、汚染タミフルを出荷したバクスター社に問い合わせるも、最初は「商売上の機密事項」と突っぱねたが、やがて、「ミスで混入したんですよ」と釈明したということです。

こんな重大な間違いは、通常有り得ない事で、悪意のある意図的な不注意だった可能性もありうる訳です。チェコの新聞報道では、「これは意図的なテロ行為ではないか」という声も上がったということです。

また最近では、先月11月28日に起きた中国上海での飛行機撃墜は、日本では、単なる飛行機事故として報道されたが、実は米国CIAが、ウイルスを撒き散らしている飛行機が撃墜されたと、ロシアのサイトが伝えています。この飛行機に搭乗していた一人のインドネシア人は、現在負傷のため、入院していますが、彼は、「ナバル・メデイカル・リサーチ・ユニットNO2(NAMRU-2)]の関係者であり米国海軍に雇用された技術者である」と中国当局に自白しているそうです。

このNAMRU-2はインドネシアにある細菌兵器研究所であり、当初米国海軍グアム研究施設として発足した経緯のある問題の機関である。3人死亡と4人重体となり、貨物として運ぼうとしたものは、超毒性新型インフルエンザウイルスだったとの事です。死亡した3人と重症の1人は米国人であり、あとは上記のインドネシア人とベルギー人とジンバブエ人であった。この続きはその八をご期待下さい。    以上 

2009年12月 7日 (月)

風邪をひかない秘訣、その六

現在の日本の世論は、世界の常識とは大変乖離しております。特に、2001年9月11日に起こした「9・11テロ事件」を転機に、ますます酷くなっています。同事件は偽装テロである事は、今や世界の常識でもありますが、日本では、未だに「9・11テロ事件の首謀者はオサマ・ビンラデインとアルカイダ」と、米国政府の発表通りを信じて疑わず、なんと、お目出度い民族だと世界の笑いものとなっております。

早く日本民族は目を覚まし、日本本来の世界に誇れる民族にならねばなりません。偽装事件を起こした米国でさえ、既に、2008年6月10日、米連邦下院議員でオハイオ州選出のデニス・クシニッチ民主党議員が、「ブッシュ大統領の弾劾を求める決議法案」を下院に提出した。

その結果251対156という圧倒的多数で可決された。その法案の内容は、9・11テロ事件、イラクの大量破壊兵器所有の偽装、等の理由で偽りの戦争を始めた事が主な理由です。これらの動きも,NHKをはじめとして、日本の新聞、テレビ、マスコミは全く国民に知らせず戦前のような大本営発表をいつまでこのまま続けるのでしょうか

当時からの日本の権力者 グループは、自分たちの偽装が国民に真相が知られると、自分たちの利権が崩れるため、そのようにするものと思われます。しかし、日本でも政権交代したのでもうそろそろ真相を国民に発表するべき頃と思われます

そして、まず、日本の司法とマスコミの大掃除が是非必要であります。9・11テロ事件推進・協力した極悪非道人の逮捕と裁判は、内外同時に進める必要があります。それをやらないと次々に新しい非道を重ねるのみです。この続きはその七をご期待下さい。以上 

2009年12月 6日 (日)

風邪をひかない秘訣、その五

どうして、オバマ大統領は命を狙われたのか?大統領就任4ヶ月では、早すぎるではないか。ネット情報等を総合すると、次のシナリオが考えられます。

9・11テロ事件の真犯人を、逮捕してくれるように期待されて、大統領に当選した手前、その姿勢を示すべく、大統領就任当初よりその方向で進めていました。大統領就任早々外国を訪問したのは、カナダとメキシコ両国でした。この目的は、北米共通通貨「アメロ導入の合意を目指していたからであります。この時点では、米国・カナダ・メキシコは2010年からスタートする予定でした。

しかし現在では流動的のようです。アメロ通貨は既に印刷済みで、何時でも始められる状態の模様です。ところで、オバマが、メキシコを訪問したのは、通貨の他に、麻薬の取り締まりの件もあったようです。この麻薬取引にメキシコのヤクザと、米国のCIA(9・11のグループの一味)が絡んでいるため、取り締まりに困難を極めていたようです。

この取締りの妨害のため豚インフルエンザを撒き散らし混乱を起こしたようです。この事実をオバマは、ロシア・中国・国連に説明するため、ニューヨークに行き撃墜未遂事件に遭遇した訳です。オバマは9・11テロ事件の真犯人を逮捕するために、外堀より証拠を積み上げて行こうとした模様です。同時進行でキューバのグアンタナモ米軍基地収容所の閉鎖も指示していました。

メキシコで撒き散らされた豚インフルエンザは、アフリカのナイジェリアにある細菌研究所で合成されたようです。原菌は米軍内の研究所から持ち出されたものとの事です。持ち出し人は、元米国防長官のラムズフエルド氏が濃厚とのこと。新型インフルエンザに効くという「タミフル」は、同氏が役員のギリアド社の製品です。

世界的に流行したため「タミフル」は爆発的に売れギリアド社は莫大な利益を計上して、その株式は暴騰して株主・役員(ブッシュ政権の関係者多し)は莫大な財産を築いたようです。

9・11の時にも相場を張り大儲けしており、リーマン・ショック時(当初は6月頃に計画していたが中国が8月の北京オリンピック後にして欲しいとの事で、9月にリーマン・ショック発生したようです。)にも大儲けして、どこまでも金の亡者であります。一部の大金持ちと大多数の貧乏人と二分されてしまいました。この続きはその六にご期待して下さい。   以上

2009年12月 5日 (土)

風邪をひかない秘訣、その四

一般の風邪とインフルエンザとはどこが違うのか!インフルエンザは強力な風邪とも言えるかも知れません。発熱は高温となる事が多い上、感染力も強く、学校休校や、集団感染等で一般社会に多大の影響を与える事が多いことです。

今回の新型インフルエンザは、当初H5N1の死亡率(60%)の高い遺伝子を持つもので始まりましたが、伝染力が弱かったため世界的な流行にはならずに済みました。しかし、メキシコの豚インフルエンザから始まったとされる、今回の新型インフルエンザH1N1は、伝染力は強力ですが死亡率は通常のインフルエンザ並みで低いのが特徴です。

メキシコの豚インフルエンザが始まった頃、オバマ大統領が丁度メキシコを訪問していました。メキシコの博物館を見学した時、オバマ大統領をエスコートした50歳代の博物館長は、この豚インフルエンザに感染して案内後の1週間後に亡くなりましたオバマ大統領も感染の疑いがあったため、大騒ぎとなりましたが、運良く感染せずに無事でありました。

この頃から、世界各地にこの豚インフルエンザは飛び火して、国際問題化して行きました。帰国後このインフルエンザ対策の一環で、主要国の中国とロシアと国連に説明のため、オバマ大統領はワシントンからニューヨークに、大統領専用機エアー・フォースワンで異動中に、ニューヨーク上空で戦闘機により撃墜されそうになった事件が発生しました。

この時、この事件を一早く察知したロシアと中国は米国の国防総省に警告を発し、何とかこの危機を乗り切った事がありましたが、殆んどの新聞・テレビ・マスコミは、この事件を無視ないしは、映画撮影だったとの偽装情報でごまかし済ませております。

9・11テロ事件報道と同じく、真相を正しく国民に伝えようとはしていません。事件の裏には深い闇を感じざるを得ないのが、真相をといつも願っている者にとっては、偽らざる気持ちであります。

これが、単なる映画撮影等でなかった事はオバマ大統領が大変な怒りを見せ、エアー・フォースワン飛行管理責任者を、直ちに首にした事実がこれを証明しています。この続きはその5をご期待下さい       以上

2009年12月 4日 (金)

風邪をひかない秘訣、その三

このブログをお読みの方は、風邪をひかない秘訣について、大分ご理解が進んだと思います。

次になぜ、偶には風邪をひいたほうが身体に良いのかと申しますと、それは、風邪をひきますと、風邪のウイルスをやっつけるために熱が出ます。この熱により、身体の中にいる別のウイルスや細菌等(大体が熱に弱い種類が多いのです、しかし熱に強い種類もありますので、ご注意)も一緒に退治してくれます。そのため身体全体が一旦綺麗になります。年に一度程度は身体を綺麗にしておいた方が良いのです

その風邪をひかないと、熱を出す事がないため、他のウイルス等が身体に一杯になっています。だから、風邪一つひかない丈夫な人だといわれていた方がある日突然ポックリ亡くなるというのも、一旦病気をすると、それまで身体に巣くっていたウイルス等が一度に暴れるため、体力が持たなくなり、亡くなることにもなるのです

そうは言っても、仲々風邪を自らひくのも難しいので、代わりに温泉等で、身体を温めてウイルス退治するのも良いかも知れません。小生は18年位前に27~8振りに風邪をひきましたが、その後、また、風邪をひいていません。仲々ひけないのです。その代わりに自宅の風呂には毎日入り、良く温まりウイルス退治をしています。

最近の新型インフルエンザ対策でも、小生は基本的に予防接種はしない方針です。今までも予防接種は昔一度したのみで、それ以後接種した事はありません。特に今回のインフルエンザ従来のインフルエンザとは、少し様子が違うのでは無いかと思われる節があるからでもあります。

風邪に効く薬は存在しないといわれてきています。常に体力との勝負であるため、体力の弱い、小さなお子さんや、お年寄りには、特に注意が必要です。高が、風邪ではないのです

しかし、、今回の新型インフルエンザに効くという「タミフル」の薬は、本当はどうなのかなと疑問も沸くのです。流行になる前から、このタミフルはもう既に準備されていたとのことです。なぜ、この新型インフルエンザが、将来流行する事が事前に分かっていたのか、不思議であります。、この続きはその四にご期待下さい。以上    

2009年12月 3日 (木)

風邪をひかない秘訣、その二

風邪をひかない秘訣は「自分の平熱のコントロール次第」といいましたが、これは、どういう事かと申しますと、風邪のウイルスは熱に弱く、平熱の36.5度前後ありますとウイルスは仲々人間の細胞の中に入れないのです

これが、逆に体温が下がり35度以下等になりますと入り易くなり喉や鼻の皮膚の薄いところから細胞内に入り込む事になります。また、空気が乾燥していると、人の皮膚はひび割れて、余計にウイルスが入り易くなります

風邪のウイルスは一年中いますが、夏より冬の時期に風邪をひきやすいのは身体が冷え、肌が乾燥しやすいためどうしても冬に引き易くなります。しかし夏でも、冷房等で身体を冷やし過ぎれば、当然風邪をひく場合があります。

体温が下がるのは、通常、寒いのに薄着過ぎる時とか、汗をかいたときに適切な処置をしない時、また、仕事やその他重労働をして疲れた時、空腹なのに食事を取らない時精神的に疲れた時等ありますと、人間の体温は低下します。

この体温低下を、長く続けない事が大事です。短い時間ですと気力で体温を上げて、平熱近くに保つ事ができますが、長くは続きません。冬は寒いので、炬燵を使用する事が増えますが、うっかりすると、熱すぎて、汗をかいたりして、汗により体温低下を招きます。その上空気が乾燥しやすいので、炬燵でうっかり寝込むとよく風邪をひきます。

冬の部屋は適度の湿度が必要です。湿度があれば、それだけ、身体から水分が取られないため、暖かく感じられます。一般に風邪をひくと人間の免疫機能が働き、風邪のウイルスは熱に弱いという事を察知して熱を出します。この熱でウイルスを殺すのです

従って熱が出たからといって、すぐ解熱剤を処方するのは良くない事です。40度超えるような熱のときは、頭を冷やす程度が良いと思います。しかし、このような場合は他の病気も考えられるため、早く掛かり付けの診療所に診て貰うことです風邪は大体1週間位で治ります長引く場合は肺炎等など注意が必要ですので、病院に良く診て貰う事です。この続きはその三にご期待下さい。以上

韓国、日韓トンネルの妥当性検討へ!

昨日12月2日に、韓国の李大統領は、地域発展委員会の会議を開き、日韓、中韓の二つの海底トンネルを長期的検討課題とし「経済、技術的な妥当性の研究」を盛り込んだ20年までの国土開発基本構想を決定した。

日中両政府とも協議を進める方針日韓トンネルは韓国南部と九州、中韓トンネルは朝鮮半島中西部と中国・山東半島を結ぶ構想。日韓海底トンネルの論議は主に自治体間で行われて来たが、政府レベルに格上げする。(ソウル共同)

日本の民主党・社民・国民新党の与党は、鳩山総理の提唱する、東アジア共同体構想に基づき、米国との同盟を基本にアジア共同市場創設に向かっております。

このブログともリンクされております、「21世紀中に、東京ー北京を新幹線で結ぶ」にもご説明していますように、今から17年前の1992年10月に、現在の天皇・皇后両陛下が日本の天皇として始めて中国をご訪問した際に、小生も18人の訪問団の一員として、訪中して北京で開催された、「日本・中国友好交流記念特別会議」に出席し、友好交流の方向性の一環として、「東京ー北京を新幹線で結ぶ」を提案し、今後実現すべく努力していくことで了承されました。

その後、日本・中国・韓国とも当時の指導者から、後任の指導者へとバトンを引き継ぎ今日に至っております。既に日韓トンネルの設計図も2001年の正月の新聞に発表されましたように、着々とその下準備は整って来ております。日本と北朝鮮との国交が回復されていないため、仲々日本では、公式にこの話題は表面化しませんが、早く国交が回復されて、この夢の実現に向け、動き出すようになればアジアにも新しい夜明けが来るものと思われます。   以上

2009年12月 2日 (水)

風邪をひかない秘訣について!その一

風邪は万病の元とよく言われますが、しかし誰でもまた良くひくのが、これまた風邪であります。最近は新型インフルエンザ等も流行しており、かってなく注意が必要な時代となりました。

小生はこの風邪が仲々ひけないので苦労しています。それはなぜかといいますと、かって若い頃、銀行に勤務したてで、入社2~3年頃に冬の2月末と3月月初、風邪で銀行を休みました。銀行の月末と月初は一番忙しい時期です。

当時銀行勤務しながら、夜間大学に通学していたものですから、銀行は日中が忙しいため、仕事と学業と幾分とも身体も少し疲れていたものの、学期末テストがあり、少し無理していたところがありました。

当日は、銀行も月末で超多忙が予想されていたため、風邪気味ながら、無理しても出勤しなければと思い出かけてみたものの、通勤途上の駅で目まいがして、歩けなくなったので、少し休みながらやっとの思い出で、銀行の宿舎に戻り休暇のための電話をして、当日と翌日2日間休みました。

出勤したら、案の定上司から、こっ酷く大目玉を食らいました。この屈辱を糧に、どうしたら風邪をひかないで済むのか、徹底的に研究しました。その甲斐あってか、その後27~8年間風邪をひかないで過ごしました。この風邪をひかない事を、中国の知人に自慢したところ、それは、危ないことです、偶にはひいたほうが身体には良いことなのです。と逆に教えられました。

そこで、早速風邪をひこうとしたが、これまた困難仲々ひけずで、やっとひいたところ、今度は、病院に入院して点滴するまでの、重症になってしまいました。この経験から言える事は、「風邪のウイルスは熱に弱いが、寒いのと乾燥が大好きだ],ということです。従って、風邪をひかない秘訣は、「体温のコントロールを上手くして、平熱36.5度前後になるように工夫する下着一枚着るだけでも大いに有効です」。続きはその二をご期待下さい         以上

2009年12月 1日 (火)

今年6月、イタリアでの13兆円米国債の謎、その後はどうなのか?

今年6月初め、二人の日本人と見られる人物が、イタリアとスイスの国境で、1340億ドル(約13兆円)に相当する米国債券を無許可で、イタリアから持ち出そうとして逮捕されたニュースが世界の新聞やテレビで大きく報道された事がありました。

皆さんも一部の新聞やテレビ等でご存知だと思われますが、その後、主要マスコミはそれが偽造米国債券だったと断定して、この事件はうやむやのうちに立ち消えになってしまいました。しかしこの事件は、インターネットの世界や海外のメディアでは、その後も追っていて、その全容が大分、分かって来ました。

まず、偽造とされる米国債券はほぼ間違いなく本物である事、二人の日本人のうち一人は、山内恒夫という人物で、財務省武藤敏郎元次官の妻の弟であった事、もう一人も財務省現職職員との事、ネットニュースによると、この二人は日本の財務省の職員である事が、イタリア当局によって確認され、彼らは日本政府に債権をスイスに持ち出して、密かに売却するよう指示されていたことをイタリア財務警察に証言したというのです

尚、米国債が偽造であれば、二人はすぐ逮捕されて、監獄入りの筈が、すぐ釈放されて日本に帰国しています。これも米国債が本物であったことを裏付けるものです。さらに、例の酔っ払い記者会見で辞職した、中川昭一元財務大臣の信任状も同時に見つかったというのですから、日本のマスコミ、特に週刊誌などはこれぞとばかり、記事にしても不思議では無い筈ですが、、あれ以来、全く完全に誰もが、だんまりを決め込んでいます。これは、9・11テロ事件報道と同様に、真実を国民に知らせない大本営発表構造そのものです。

そして、米国債券が本物だったため、イタリア政府は罰金として、40%の5兆2千億円を日本政府に請求したとの報道もありますが、前政権の自公政権はどう処理したのか全く秘密にされています

現在、進行中の郵政民営化法見直しも、この事件と密接に絡んでいるものと思われる次第です。現在の日本の新聞・テレビ・その他マスコミの偽造情報に惑わされる事なく真実を透視して行きたいものです。               以上

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