カテゴリー

  • cia配下
  • 3.11テロ9.11テロ
  • gesara nesara
  • nato崩壊へ
  • れいわ新選組の動き
  • れいわ新選組の真実
  • アベノミクス破綻
  • アメリカの歴史
  • アメリカ合衆国・内戦
  • アメリカ破産
  • イギリスの斜陽化
  • イベルメクチン
  • ウクライナ紛争
  • エネルギー問題
  • エネルギー革命
  • エブスタイン
  • エブスタイン文書
  • ケネデイ暗殺事件
  • ゲサラ・ネサラ
  • コメ不足問題
  • コロナワクチン
  • コロナワクチン解毒方法
  • サル痘
  • シェデイング
  • シリアの現状
  • ジャーニーズ事務所問題
  • スポーツ
  • スマートシテイ
  • デジタル通貨
  • デジタルID
  • デープステート参加
  • トランプ暗殺事件
  • トランプ関税戦争
  • トランプ関税暴落
  • ドイツの今
  • ニュース
  • パソコン・インターネット
  • パンデミック合意
  • ビルゲイツ財団
  • フランスの民主主義
  • マイナンバーカード
  • マイナ保険
  • マスコミ
  • メディア
  • レプリコンワクチン
  • ロシアの真実
  • ワクチン
  • 不動産バブル崩壊
  • 不正カード
  • 不正選挙
  • 世界の幸福度ランク
  • 世界大恐慌
  • 世界政府
  • 中東の政治情勢
  • 中東戦争
  • 二パウイルス
  • 二次トランプ政権
  • 人口削減
  • 人工地震
  • 人心腐敗
  • 健康
  • 医学
  • 原子爆弾
  • 反トランプデモ
  • 台湾問題
  • 国民民主党の真実
  • 国連の改革
  • 地球の寒冷化
  • 地球地場の消失
  • 地球大異変
  • 地球温暖化
  • 地球自然科学
  • 大阪・関西万博
  • 天文学
  • 太陽の異変
  • 学問・資格
  • 宇宙人
  • 宇宙文明
  • 宇宙自然科学
  • 宇宙開発
  • 安倍暗殺
  • 安楽死問題
  • 宗教
  • 山火事
  • 岸田・石破軍拡増税
  • 岸田軍拡大増税
  • 平成の「船中八策」
  • 年金問題
  • 心と体
  • 思想・哲学_
  • 感染症
  • 憲法改正
  • 指向性エネルギー兵器
  • 放射能
  • 放射能汚染対策
  • 政権交代
  • 文化・芸術
  • 新世界秩序
  • 新型インフルエンザ
  • 新型コロナウイルス
  • 新型コロナ救済制度
  • 旅行・地域
  • 日本の司法の腐敗
  • 日本の相続税
  • 日本の開国
  • 日本の隠蔽体質
  • 日本の食料自給率
  • 日本人の起源
  • 日本崩壊
  • 日本政府の叙勲
  • 日本独立の時
  • 日本維新の会の本質
  • 日米地位協定
  • 日米地位協定  
  • 日航123便事件
  • 日記・コラム・つぶやき
  • 映画・テレビ
  • 書籍・雑誌
  • 月探査
  • 核兵器廃絶
  • 核兵器配備
  • 権力者の腐敗
  • 歴史
  • 水道民営化
  • 汚染水・(処理水)。海洋投棄
  • 池田創価学会
  • 池田大作後の創価学会
  • 海外就職先として
  • 消費税のからくり
  • 消費税の問題点
  • 火星の真実
  • 物理学_
  • 特殊詐欺事件
  • 環境問題
  • 生物兵器
  • 生物学
  • 石破新政権
  • 科学技術
  • 移民問題
  • 立憲民主党の主張
  • 第三次世界大戦
  • 米国CIAネオコン
  • 紅麴
  • 経済・政治・国際
  • 統一教会と自民党
  • 考古学
  • 能登半島地震
  • 自民党の問題点
  • 自然災害
  • 芸能人の腐敗
  • 藤原直哉・時事解説他
  • 裏金・パーテイ券問題
  • 観光旅行税
  • 財務省の問題点
  • 財務省を解体せよ
  • 財務省解体
  • 趣味
  • 遺伝子治療
  • 都市伝説
  • 食料危機
  • 鳥インフルエンザ
  • 5G
  • AI技術
  • BRICS
  • doge
  • JFK暗殺
  • lgbtq
  • mRNA
  • Nato問題
  • NHK
  • PFAS
  • UFO・反重力
  • USAID
  • WEF
  • WHO

最近のコメント

最近のトラックバック

« 「平成の船中八策」を実現する市民の会、その197[欧州連合における(再生可能エネルギー開発問題⑥)」 | トップページ | 「平成の船中八策」を実現する市民の会、その199[欧州連合における(再生可能エネルギー開発問題⑧)」 »

2010年11月22日 (月)

「平成の船中八策」を実現する市民の会、その198[欧州連合における(再生可能エネルギー開発問題⑦)」

1-6 太陽
地球は、太陽から膨大なエネルギーを受けているが、面積あたりのエネルギー密度が小さいため、工業規模で効率よく経済的に入手することが難しい。
そのため、太陽エネルギーは、小規模な温水用や暖房用の熱源としての利用が主なものであった。しかし最近では、半導体製造技術の進歩によりシリコン半導体の製造コストが低減してきていることから、半導体を利用した太陽光発電が普及しつつある。

1-6-1 太陽光発電(PV)
太陽光発電は、まだ規模は小さいが年々急速に拡大している。EU 加盟国全体の太陽光発電設備容量は、2000 年末において183.5MWp となり、対前年比43.6%の増加であった。このうち、ドイツが113.8MWp の設備を有し、加盟国全体の設備容量の62%を占めている。
ドイツにおけるこのような急速な開発は、ドイツの「再生可能エネルギー促進法」に依ると
ころが大きい。この法律は、電力系統に接続される350MWp 規模までの太陽光発電設備について、その発生電力を、0.5 ユーロ/kWh で買い上げるという大きな特典を与えている(表-6参照)


表-6 EU加盟国における太陽光発電設備容量(単位:MWp)
PVPS 2001, 17th EU PVSEC München 2001, EurObserv'ER 2001

        容量(1999年末)            容量(2000年末)
国名  送配電網 送配電網 合計 送配電網 送配電網  合計

           経由    非経由      経由    非経由
ドイツ      58.0  11.5   69.5   100.0   13.8   113.8
イタリア     7.6    10.9      18.5      7.9       11.1       19.0
オランダ         5.3    3.9       9.2       8.7         4.1      12.8
フランス        0.3   8.8    9.1       0.6       10.7       11.3
スペイン         2.1     7.0       9.1       4.0         7.0      11.0
オーストリア    2.3    1.4       3.7    *3.1       *1.9         5.0
スウェーデン   0.1     2.5      2.6        0.1        2.7         2.8
フィンランド     0.0     2.3       2.3        0.1        2.5        2.6
イギリス         0.7     0.4       1.1        1.5        0.4         1.9
デンマーク     0.9    0.2        1.1       1.3         0.2         1.5
ポルトガル     0.2    0.7       0.8        0.3         0.7         1.0
ギリシャ        0.2    0.6        0.8    *0.2       *0.7        *0.9
合計            77.8   50.0     127.8    127.7       55.8      183.5
*推計
イタリア政府は、約4,000 万ユーロの予算により、PV 設置費用に

対し7.7 ユーロ/Wの補助金を交付する(但し、総設備費用の75%

まで)という内容のPV 開発プログラムを、2001年3 月に施行している。
- 11 -
スペインでは、1998 年のロイヤルデグリーにより、5kWp 未満の

PV 設備からの発電電力については0.40 ユーロ/kWh、25MWp

までのPV 設備については0.20 ユーロ/kWh の価格で買い上げる

ことを電力会社に義務付けている。フランスでは、フランス本土に

おいては0.15 ユーロ/kWh、コスタリカ地方およびフランス海外県

においては0.30 ユーロ/kWh で、20 年間にわたって買い上げる

ことを保証している(2002 年3 月実施)。

今後の見通し(目標達成率:58%)
現在の成長率で推移すると、2003 年までに485MWp の太陽光

発電が設置されると推定される。しかしながら、この値は、欧州

委員会の“離陸のためのキャンペーン(Campaign forTake-Off)”

が終了する2003 年の目標値650MWp を下回っている。2010 年

の目標値を達成するためには、かなりの努力が必要である(図

-6参照)。PV 市場は、ドイツ1 カ国に大きく依存しすぎている

ため、見通しが困難で予測しがたい市場であるが、2003 年以降、

年率20%で成長するとしても2010 年に1,750MWp 程度であり、

目標3,000MWp をかなり下回る。一層の拡大策と、PV 用シリコン

製造業の育成等の施策が必要である。なお、EU 委員会の振興

策として、発展途上国の電化にPV 技術を活用する計画がある。

これは、離陸のためのキャンペーン計画に謳われているもので、

太陽光発電システムを用いて35 万戸の農村を電化しようとする

プロジェクトである。このプロジェクトが実行されると、350MWp の

PV システムが設置されることになる。

図-6 太陽光発電に関するEU目標値との比較(単位:MWp)
                                                            EurObserv'ER 2001
            年        実績           EU目標値

       2000       183.5               0

       2003        485              650

       2010       1738              3000

PV 市場は、ドイツ1 カ国に大きく依存しすぎているため、見通しが

困難で予測しがたい市場であるが、2003 年以降、年率20%で成長

するとしても2010 年に1,750MWp 程度であり、目標3,000MWp をか

なり下回る。一層の拡大策と、PV 用シリコン製造業の育成等の

施策が必要である。なお、EU 委員会の振興策として、発展途上国

の電化にPV 技術を活用する計画がある。これは、離陸のための

キャンペーン計画に謳われているもので、太陽光発電システムを

用いて35 万戸の農村を電化しようとするプロジェクトである。この

プロジェクトが実行されると、350MWp のPV システムが設置され

ることになる。

     その199に続く                   以上

« 「平成の船中八策」を実現する市民の会、その197[欧州連合における(再生可能エネルギー開発問題⑥)」 | トップページ | 「平成の船中八策」を実現する市民の会、その199[欧州連合における(再生可能エネルギー開発問題⑧)」 »

経済・政治・国際」カテゴリの記事

コメント

コメントを書く

コメントは記事投稿者が公開するまで表示されません。

(ウェブ上には掲載しません)

« 「平成の船中八策」を実現する市民の会、その197[欧州連合における(再生可能エネルギー開発問題⑥)」 | トップページ | 「平成の船中八策」を実現する市民の会、その199[欧州連合における(再生可能エネルギー開発問題⑧)」 »

2025年4月
    1 2 3 4 5
6 7 8 9 10 11 12
13 14 15 16 17 18 19
20 21 22 23 24 25 26
27 28 29 30      

-天気予報コム-

ウェブページ

無料ブログはココログ