カテゴリー

  • cia配下
  • 3.11テロ9.11テロ
  • gesara nesara
  • nato崩壊へ
  • れいわ新選組の動き
  • れいわ新選組の真実
  • れいわ新鮮組の考え方
  • アベノミクス破綻
  • アメリカの歴史
  • アメリカ人の健康問題
  • アメリカ合衆国・内戦
  • アメリカ破産
  • イギリスの斜陽化
  • イスラエルとパレスチナ問題
  • イスラエル対イラン
  • イベルメクチン
  • イルミナテイ
  • ウクライナ紛争
  • エネルギー問題
  • エネルギー革命
  • エブスタイン
  • エブスタイン文書
  • ケネデイ暗殺事件
  • ケムトレイル
  • ゲサラ・ネサラ
  • コメ不足問題
  • コロナワクチン
  • コロナワクチン解毒方法
  • サル痘
  • シェデイング
  • シリアの現状
  • ジャーニーズ事務所問題
  • スポーツ
  • スマートシテイ
  • デジタル通貨
  • デジタルID
  • デープステイト
  • デープステート参加
  • トランプの政策
  • トランプ暗殺事件
  • トランプ関税戦争
  • トランプ関税暴落
  • ドイツの今
  • ドイツの政治情勢
  • ニパウイルス
  • ニュース
  • ネット犯罪
  • パソコン・インターネット
  • パンデミック合意
  • ビルゲイツ財団
  • フランスの民主主義
  • ポスト石破の動き
  • マイナンバーカード
  • マイナ保険
  • マスコミ
  • メディア
  • レプリコンワクチン
  • ロシアの真実
  • ワクチン
  • 不動産バブル崩壊
  • 不正カード
  • 不正選挙
  • 世界の幸福度ランク
  • 世界大恐慌
  • 世界政府
  • 中国の情勢
  • 中東の政治情勢
  • 中東戦争
  • 中露が新型兵器を開発
  • 中露の団結
  • 二パウイルス
  • 二次トランプ政権
  • 人口削減
  • 人工地震
  • 人心腐敗
  • 健康
  • 児童人身売買
  • 医学
  • 印パ紛争
  • 原子爆弾
  • 反トランプデモ
  • 台湾問題
  • 国家権力者の腐敗
  • 国民民主党の真実
  • 国連の改革
  • 国連の経済危機
  • 国連改革
  • 地球の寒冷化
  • 地球地場の消失
  • 地球大異変
  • 地球温暖化
  • 地球自然科学
  • 地球食料不足時代に
  • 大阪・関西万博
  • 天文学
  • 太陽の異変
  • 学問・資格
  • 宇宙人
  • 宇宙文明
  • 宇宙自然科学
  • 宇宙開発
  • 安倍暗殺
  • 安楽死問題
  • 宗教
  • 山火事
  • 岸田・石破軍拡増税
  • 岸田軍拡大増税
  • 平成の「船中八策」
  • 年金問題
  • 心と体
  • 思想・哲学_
  • 感染症
  • 憲法改正
  • 指向性エネルギー兵器
  • 放射能
  • 放射能汚染対策
  • 政権交代
  • 文化・芸術
  • 新世界秩序
  • 新型インフルエンザ
  • 新型コロナウイルス
  • 新型コロナ救済制度
  • 旅行・地域
  • 日本の債務危機
  • 日本の原発再稼働と核開発
  • 日本の司法の腐敗
  • 日本の国債    
  • 日本の斜陽化
  • 日本の相続税
  • 日本の開国
  • 日本の隠蔽体質
  • 日本の食料自給率
  • 日本人の起源
  • 日本共産党の苦境
  • 日本崩壊
  • 日本政府の叙勲
  • 日本独立の時
  • 日本維新の会の本質
  • 日米地位協定
  • 日米地位協定  
  • 日航123便事件
  • 日記・コラム・つぶやき
  • 日鉄・usステール問題
  • 映画・テレビ
  • 書籍・雑誌
  • 月探査
  • 東欧の政治情勢
  • 核兵器廃絶
  • 核兵器配備
  • 権力者の腐敗
  • 欧米の斜陽化
  • 歴史
  • 水道民営化
  • 汚染水・(処理水)。海洋投棄
  • 池田創価学会
  • 池田大作後の創価学会
  • 海外就職先として
  • 消費税のからくり
  • 消費税の問題点
  • 火星の真実
  • 物理学_
  • 特殊詐欺事件
  • 環境問題
  • 生物兵器
  • 生物学
  • 病院経営
  • 皇室典範の問題
  • 石破新政権
  • 科学技術
  • 移民問題
  • 立憲民主党の主張
  • 竹の一斉枯れ
  • 第三次世界大戦
  • 米国の地盤沈下
  • 米国CIAネオコン
  • 紅麴
  • 経済・政治・国際
  • 統一教会と自民党
  • 考古学
  • 能登半島地震
  • 自公政権の功罪
  • 自公政権の衰退
  • 自民党の問題点
  • 自然災害
  • 芸能人の腐敗
  • 藤原直哉・時事解説他
  • 裏金・パーテイ券問題
  • 観光旅行税
  • 証券口座の不正
  • 財務省の問題点
  • 財務省を解体せよ
  • 財務省解体
  • 趣味
  • 遺伝子治療
  • 郵政民営化の失敗
  • 都市伝説
  • 食料危機
  • 鳥インフルエンザ
  • 5G
  • AI技術
  • BRICS
  • doge
  • JFK暗殺
  • lgbtq
  • mRNA
  • Nato問題
  • NHK
  • PFAS
  • UFO・反重力
  • USAID
  • WEF
  • WHO

最近のコメント

最近のトラックバック

« 「平成の船中八策」を実現する市民の会、その284[欧州連合における(言語問題⑳)」 | トップページ | 平成の2.26事件に注意しよう! »

2011年2月16日 (水)

崩壊に向うイギリス、明日は日本か?

2011年02月11日

崩壊に向かうイギリス

現在、イギリス・ロンドンに滞在していますが、ロンドンに来るたびに感じることは、イギリス人が崩れていっているということです。

上流階級は何ら変わっていませんが、一般階級から労働者階級は、政府の予算カット・景気の悪化もあり、仕事も収入も減り、そして今や夢もなくなってきており、心が崩れてきている者が多くなってきているのです。

これは、社会が崩壊する前に現れる現象であり、今後、イギリスは社会が崩壊し、治安が悪化し、国の崩壊に進むことは避けられません。

折から予算カットの影響で警官の削減も想定されており、日本でいえば110番通報しましても警官が来ないという事態も想定されるのです。

また、軍隊も海軍では空母をすべて廃艦にすることになっており、かつてのイギリス海軍の栄光はみじんもありません。
(イギリス海軍は、ネットで必要なくなった航空空母を売り、トルコの廃棄物会社がスクラップで買い取ったことが報じられています)

金融立国がリーマンショックで完全に行き詰まり、金融市場を救う為にべらぼうな資金投入をした為に、今度は国民の生活が脅かされるようになり、イギリス国民の心が荒んできているのです。

特に若者は働くところもなく将来もなく夢もなく、日々を淡々と過ごすしかない状態に追い込まれている者が多く、これでは社会は崩壊します。

今後、イギリスの治安は急速に悪化しますので、我々外国人はイギリスに近づかないのが賢明だと言えます。

騒動に巻き込まれましても、誰も助けてくれない事態に陥るかも知れないからです。

イギリス社会の崩壊は、金融立国の終焉と言えますが、これは、金融立国を目指した日本にも言えることで、今の日本を見ますと、勝ち組と言われる資産家階層は景気の悪化でも何ら困っておらず平然としていますが、「一億総中流」と言われてきました一般人は今や「一億総貧乏」という状態になりつつあり、中でも年収300万円以下の貧困層が急速に増加しており、将来を見れば絶望とも言える状態に追い込まれてきています。

金融立国という名はよいですが、その中身は頭のよい一部の勝ち組(金融村の住民)に富が集中するという社会であり、この社会はいったん崩れればあっという間に崩れます。

何故なら、この金融立国では、勝ち組に入れなかった99%以上の一般人は一生浮かばれない層になり、これらの層に不満が溜まり続け限界点をこえれば、これら不満層が暴走することになるからです。

今の日本はこの水準には達していないかも知れませんが、マスコミでは決して報じられていない「デモ」が最近多発してきており、これらデモがより頻繁に、そしてより巨大化して暴走したりすれば、いくらマスコミで報道規制しましても、今のインターネット社会では無意味であり、暴走が暴走を呼び、社会が大混乱することもあり得ます。

絶望の淵に立たされている金融立国イギリスと、同じ金融立国日本が同じ状況になる日も近いかも知れません。
以上は「NEVADAブログ」さんからの引用です。
「9.11偽装自作自演テロ事件」を引き起こした、米国・英国・日本の3カ国が窮地に陥っています。悪徳3カ国には因果応報かも知れませんし、悪い事をすれば天罰が下るというのは、天命でもあります。幾ら、権力・軍事力・検察・官僚・マスコミ等を使い国民を騙し続けても、長くは続きません。真相を知ったら底辺の国民は何時までも黙っていません、必ず最後には行動に移し、世の中を変えます。今中東で起こりつつある革命もその一つです。1~2%程度の一部の富裕層が世界の富の80~90%を所有して、後残りを貧困層が分け合ってやっと生きている、この不条理のため世界大不況となっています。この不条理な社会を正すべく世界は動き出しました。この動きはやがて米国・英国・日本等にも波及してくるものと思います。     以上 

« 「平成の船中八策」を実現する市民の会、その284[欧州連合における(言語問題⑳)」 | トップページ | 平成の2.26事件に注意しよう! »

経済・政治・国際」カテゴリの記事

コメント

コメントを書く

コメントは記事投稿者が公開するまで表示されません。

(ウェブ上には掲載しません)

トラックバック


この記事へのトラックバック一覧です: 崩壊に向うイギリス、明日は日本か?:

« 「平成の船中八策」を実現する市民の会、その284[欧州連合における(言語問題⑳)」 | トップページ | 平成の2.26事件に注意しよう! »

2025年6月
1 2 3 4 5 6 7
8 9 10 11 12 13 14
15 16 17 18 19 20 21
22 23 24 25 26 27 28
29 30          

-天気予報コム-

ウェブページ

無料ブログはココログ