崩壊に向うイギリス、明日は日本か?
2011年02月11日
崩壊に向かうイギリス
現在、イギリス・ロンドンに滞在していますが、ロンドンに来るたびに感じることは、イギリス人が崩れていっているということです。
上流階級は何ら変わっていませんが、一般階級から労働者階級は、政府の予算カット・景気の悪化もあり、仕事も収入も減り、そして今や夢もなくなってきており、心が崩れてきている者が多くなってきているのです。
これは、社会が崩壊する前に現れる現象であり、今後、イギリスは社会が崩壊し、治安が悪化し、国の崩壊に進むことは避けられません。
折から予算カットの影響で警官の削減も想定されており、日本でいえば110番通報しましても警官が来ないという事態も想定されるのです。
また、軍隊も海軍では空母をすべて廃艦にすることになっており、かつてのイギリス海軍の栄光はみじんもありません。
(イギリス海軍は、ネットで必要なくなった航空空母を売り、トルコの廃棄物会社がスクラップで買い取ったことが報じられています)
金融立国がリーマンショックで完全に行き詰まり、金融市場を救う為にべらぼうな資金投入をした為に、今度は国民の生活が脅かされるようになり、イギリス国民の心が荒んできているのです。
特に若者は働くところもなく将来もなく夢もなく、日々を淡々と過ごすしかない状態に追い込まれている者が多く、これでは社会は崩壊します。
今後、イギリスの治安は急速に悪化しますので、我々外国人はイギリスに近づかないのが賢明だと言えます。
騒動に巻き込まれましても、誰も助けてくれない事態に陥るかも知れないからです。
イギリス社会の崩壊は、金融立国の終焉と言えますが、これは、金融立国を目指した日本にも言えることで、今の日本を見ますと、勝ち組と言われる資産家階層は景気の悪化でも何ら困っておらず平然としていますが、「一億総中流」と言われてきました一般人は今や「一億総貧乏」という状態になりつつあり、中でも年収300万円以下の貧困層が急速に増加しており、将来を見れば絶望とも言える状態に追い込まれてきています。
金融立国という名はよいですが、その中身は頭のよい一部の勝ち組(金融村の住民)に富が集中するという社会であり、この社会はいったん崩れればあっという間に崩れます。
何故なら、この金融立国では、勝ち組に入れなかった99%以上の一般人は一生浮かばれない層になり、これらの層に不満が溜まり続け限界点をこえれば、これら不満層が暴走することになるからです。
今の日本はこの水準には達していないかも知れませんが、マスコミでは決して報じられていない「デモ」が最近多発してきており、これらデモがより頻繁に、そしてより巨大化して暴走したりすれば、いくらマスコミで報道規制しましても、今のインターネット社会では無意味であり、暴走が暴走を呼び、社会が大混乱することもあり得ます。
絶望の淵に立たされている金融立国イギリスと、同じ金融立国日本が同じ状況になる日も近いかも知れません。
上流階級は何ら変わっていませんが、一般階級から労働者階級は、政府の予算カット・景気の悪化もあり、仕事も収入も減り、そして今や夢もなくなってきており、心が崩れてきている者が多くなってきているのです。
これは、社会が崩壊する前に現れる現象であり、今後、イギリスは社会が崩壊し、治安が悪化し、国の崩壊に進むことは避けられません。
折から予算カットの影響で警官の削減も想定されており、日本でいえば110番通報しましても警官が来ないという事態も想定されるのです。
また、軍隊も海軍では空母をすべて廃艦にすることになっており、かつてのイギリス海軍の栄光はみじんもありません。
(イギリス海軍は、ネットで必要なくなった航空空母を売り、トルコの廃棄物会社がスクラップで買い取ったことが報じられています)
金融立国がリーマンショックで完全に行き詰まり、金融市場を救う為にべらぼうな資金投入をした為に、今度は国民の生活が脅かされるようになり、イギリス国民の心が荒んできているのです。
特に若者は働くところもなく将来もなく夢もなく、日々を淡々と過ごすしかない状態に追い込まれている者が多く、これでは社会は崩壊します。
今後、イギリスの治安は急速に悪化しますので、我々外国人はイギリスに近づかないのが賢明だと言えます。
騒動に巻き込まれましても、誰も助けてくれない事態に陥るかも知れないからです。
イギリス社会の崩壊は、金融立国の終焉と言えますが、これは、金融立国を目指した日本にも言えることで、今の日本を見ますと、勝ち組と言われる資産家階層は景気の悪化でも何ら困っておらず平然としていますが、「一億総中流」と言われてきました一般人は今や「一億総貧乏」という状態になりつつあり、中でも年収300万円以下の貧困層が急速に増加しており、将来を見れば絶望とも言える状態に追い込まれてきています。
金融立国という名はよいですが、その中身は頭のよい一部の勝ち組(金融村の住民)に富が集中するという社会であり、この社会はいったん崩れればあっという間に崩れます。
何故なら、この金融立国では、勝ち組に入れなかった99%以上の一般人は一生浮かばれない層になり、これらの層に不満が溜まり続け限界点をこえれば、これら不満層が暴走することになるからです。
今の日本はこの水準には達していないかも知れませんが、マスコミでは決して報じられていない「デモ」が最近多発してきており、これらデモがより頻繁に、そしてより巨大化して暴走したりすれば、いくらマスコミで報道規制しましても、今のインターネット社会では無意味であり、暴走が暴走を呼び、社会が大混乱することもあり得ます。
絶望の淵に立たされている金融立国イギリスと、同じ金融立国日本が同じ状況になる日も近いかも知れません。
以上は「NEVADAブログ」さんからの引用です。
「9.11偽装自作自演テロ事件」を引き起こした、米国・英国・日本の3カ国が窮地に陥っています。悪徳3カ国には因果応報かも知れませんし、悪い事をすれば天罰が下るというのは、天命でもあります。幾ら、権力・軍事力・検察・官僚・マスコミ等を使い国民を騙し続けても、長くは続きません。真相を知ったら底辺の国民は何時までも黙っていません、必ず最後には行動に移し、世の中を変えます。今中東で起こりつつある革命もその一つです。1~2%程度の一部の富裕層が世界の富の80~90%を所有して、後残りを貧困層が分け合ってやっと生きている、この不条理のため世界大不況となっています。この不条理な社会を正すべく世界は動き出しました。この動きはやがて米国・英国・日本等にも波及してくるものと思います。 以上
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