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2011年6月に作成された記事

2011年6月30日 (木)

連邦準備銀行は、米国債買い入れ停止して大丈夫か?


量的緩和はおしまい?

◆6月28日

 アメリカの国債をアメリカの中央銀行である連邦準備銀行が買い支えてきたが、6月一杯でこのQE2が終了すると、もう誰もアメリカ国債を買うものがいなくなる。これはアメリカ政府のデフォルトに繋がるので、絶対に避けねばならないと当局者は考えるだろう。

 しかしポール・クレイグ・ロバーツ氏は量的緩和策を停止すれば、ドルに対する信頼が回復されアメリカに対する投資が増え、また商品などへの投機資金がひきだされ、石油や穀物価格も安定に向かう、と見ている。

 確かに大掛かりな量的緩和策を実施しても、結局アメリカの経済は改善せず成果に乏しかった。これ以上続ける方が却ってデメリットが大きい、と考えておかしくない。

 アメリカの大多数の国民の消費力が衰え、わずかな数の大富豪のみが更に富を増やしているような構造そのものにメスを入れることが、これからは必要なはずだ。オバマ大統領は二期目でそれを本格的に目指す可能性があるが、そこまでの道程をどう乗り越えるのか? アメリカの正念場である。

~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
●連邦準備銀行は量的緩和を停止できるか?
http://www.globalresearch.ca/index.php?context=va&aid=25412
【6月27日 by Paul Craig Roberts】

 もしも連邦準備銀行がQE(量的緩和策)を停止すれば、ドルに対する信頼は上昇することだろう。アメリカへの投資資金が流れ込み、アメリカの株式市場を支持し財政赤字の埋め合わせに貢献することになるだろう。金と銀価格は下落する。ドルに対するネガティブな期待は石油や穀物価格から搾り取られるだろう。旱魃や洪水それに供給分野などは穀物価格に影響を与え続けるだろうし、行政上の戦いは石油価格に影響を与えることはあるだろう。

 もしもQE停止がヨーロッパのソブリン・デット問題と一致して起これば、ドルは失った力を大いに取り戻すことになるだろう。

 このような観点から、連邦準備銀行は国債購入を停止すべきであり、また人々は地金への投資と商品投機から撤退すべきである。

 しかしその他の要素が絡んでいる・・・経済と支払い能力問題のため金融機関の心配がある。6月22日の記者会見で、連邦準備制度理事会のバーナンキ議長は、「いくつかの逆風がある、金融セクターの弱さ、住宅問題、バランスシート、レバレッジ解消問題などが、我々が考えていたよりもずっと強く、重いということだ」と語った。 

 財政上の刺激策とオバマ大統領の7000億ドルの刺激策にもかかわらず、経済成長と雇用増大について期待した結果は得れなかった。
 ジョン・ウィリアムズが言うように、もしもインフレが完全に計測されたら、経済成長はマイナスだったかも知れず、失業が正確に報告されていたら、現在の失業率は22%になるだろう。

 この弱い経済は、アメリカ企業利益や金融機関の展望にプラスとはならない。アメリカ企業は商品の製造やサービス分野に大規模な投資を海外で行っているが、それらの商品やサービスを購入する収入や借金する能力をアメリカの消費者は持っていない。仕事のない人々や国内のサービス業に従事する低賃金の人々、病院の用務員、バーテンダー、ウェイトレス、などは現在の低く抑えられた価格であっても住宅を買う事はできない。金融機関の会計簿が不動産手形で一杯になるまで、金融危機は終わらない。

 更に、ダウジョーンズ平均が雇用の増大とGDPの成長なしに維持されるとは思えない。

 ドルを救い価格を安定させる為に連邦準備銀行は経済の復活、雇用、それにオバマの再選を犠牲にできるのか? これは誰も触れていない問題だ。

~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
以上は「ROCKWAY EXPRESS」より
現在は、米国財政難のために巨額の米国債を発行し続けているが、購入する人が少ないために、発行される国債の85%は、米国の中央銀行に相当するFRBが購入している状況です。蛸が自分の足を食うようなもので、自分で発行する国債を自分が再び購入するものです。
 このような事は経済原則からも禁じ手であり、やってはいけない行為とされています。しかし米国は、止むに止まれぬ事情でこれをやって来ていましたが、これを6月一杯で止めることになったようです。果たして市場はこれをどう受け止めるのか、油断出来ない情勢と見られています。        以上
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福島原発・首相聴取も・事故調・畑村委員長

<福島第1原発>「首相聴取も」事故調・畑村委員長

毎日新聞 6月22日(水)20時35分配信

<福島第1原発>「首相聴取も」事故調・畑村委員長
拡大写真
「事故調査・検証委員会」の畑村洋太郎委員長
 東京電力福島第1原発事故の原因究明に当たる「事故調査・検証委員会」の畑村洋太郎委員長は22日、日本記者クラブで講演。検証作業について「本人の了解があれば、首相や大臣、東電社長らから公開での聴取もあり得る」などと語った。

【発生直後何が起きたか】総力で検証・原発事故2日間(1)東電動かず、首相「おれが話す」

 検証委員会は事故から約3カ月後の6月7日に初会合を開いたが、畑村委員長は「(事故後)すぐに委員会を発足させるような文化を作っておくべきだった。日本の信用にかかわる」と、対応の遅さに苦言を呈した。「福島原発事故は世界が関心を持っている。できれば英語の同時通訳も入れたい」と、透明性の確保にも意欲を示した。

 一方、原子力の規制当局である経済産業省原子力安全・保安院について「原子力を推進する経産省内にあるのは不自然」と述べ、保安院は経産省から分離・独立させるべきだとの考えを示した。【河内敏康、足立旬子】


【関連記事】
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【すべてはここから始まった】たくさんの写真で振り返る 津波に襲われる福島第1原発
<一体何が起きていたのか>東電が公表した震災後の対応ドキュメント
【不信は根強い】原発:海江田経産相「再稼働を」 立地道県知事、批判噴出
以上は「yahoo ニュース」より
福島原発事故が起きてしまった大きな要因は、菅総理の初期の指示が適切でなかったことが原因であることは、今では国民皆そう思っています。いまだに総理の椅子に拘るのも被告の席に座るのを回避したいためのものと思えてきます。何れにせよ国民皆納得できる結論を願いたいものです。                以上

猛毒物質散布、変なヘリコプターにはご注意を!

猛毒物質散布 ダイオキシン・アスベスト・核廃棄物・他

テーマ:総合

 東京都は3月23日、葛飾区の浄水場1カ所の水道水で、1キログラム当たり210ベクレルの放射性ヨウ素が検出されたと発表した。乳児の基準100ベクレルを超えているとして、乳児の水道水の飲用を控えるよう求めた。

 悪化勢力は、その後、水道水や空気や土壌の汚染はひどくなっているが、嘘を発表させてる、外で飼う動物の出産で奇形が増えてると広報。

○3月11日の東日本大震災と原発爆発に便乗廃棄

 Japanese Mafiaは、「3月11日の東日本大震災と原発爆発に便乗して、山奥に放置されている核廃棄物を廃棄するよう指令を出した。今なら空気や河川から放射能が検出されても、追及されないと考えてる。そこでJapanese Mafia傘下のもぐりの廃棄物業者は、核廃棄物を空中や川に散布を始めた。報道や追求がなければ、山奥の核廃棄物を全部捨て、水道を飲めないようにする。ペットボトルの飲料水には、もっと危険なのがある。Mafiaでないと安全な飲料水がわからない」と宣伝。

 廃棄物業者には、登記されたのと、もぐりがある。登記された業者は、廃棄物を受け取り、もぐりの業者にまるなげすることがある。

 Japanese Mafia傘下に、登記されず処理施設も無いもぐりの廃棄物業者がある。それに処理をまるなげする企業がある。もぐりの廃棄物業者が請け負った核やダイオキシやアスベストやその他の猛毒物質が山奥に放置されてきた。大雨で流れ出し、河川や飲料水を汚染したこともあった。今回は、それより深刻。

○国民を狙う環境テロ

 読者の皆様、料理に使う白いボールに水をたっぷり入れて、屋外に置いておこう。一日でも、比重の重い黒い粒がボールの底に貯まる。普通のほこりは水面に浮かぶ。一週間置いておくと、日本に住むのが嫌になるほど底に貯まる。

 雨のふる日に、からのボールを外に置いておくと、雨水が貯まる。雨水を貯めたボールの底に黒い粒がかなり貯まる。

 3月11日の地震以後は、凄い。雨水を貯めると、もっと沢山の黒い粒やほこりが貯まる。

 その黒い粒やほこりを分析して、発がん性が証明された。ほこりから放射能が検出された。悪化勢力が散布する発癌物質で、それで実際に肺がん死亡者が急増している。こんなに発がん性のある黒い粉塵が空中散布され、自分の肺に貯まっているのかと驚く。

 害虫駆除品(線香、スプレー、他)も害虫に効果なく、吸い込むと肺癌を起こす悪化商品が増えている。肺癌にする商品と安全な商品のリストは、図書館にある。環境テロと悪化商品テロが肺がん急増の原因だ。

 情報省は、悪化勢力の内部でNSDAP(ナチ)とユダヤの争いがあり、日本の悪化勢力はNSDAPについたので、ユダヤが発癌物質を空中散布して、日本人全滅を狙っていると宣伝している。肺がんにする物質が散布されているのは事実だ。しかしユダヤが撒いているとの宣伝は、反ユダヤ宣伝の一種かもしれない。真偽を調査するため、ユダヤ人ジャーナリストと会いたい。

 駒沢に住む詐欺士のなかには、「博士が散布してると聞いた」と嘘を言う者がいる。なら博士に取材すべきだ。博士と詐欺士を討論させるべきだ。悪化勢力は討論を逃げる。嘘をついてるから。

○政治家を狙う空中散布

 Japanese Mafia傘下のもぐりの廃棄物業者のなかには、請け負ったダイオキシンやアスベストやその他の猛毒物質を空中散布しているものがいる。部落でヘリコプターの操縦士になった者達は、全国でダイオキシンやその他の有害物質をヘリコプターを使い、狙う政治家の居宅を狙い深夜に散布していた。

政治家を狙う空中散布や店の飲食物に混入:
http://ameblo.jp/sinkasyak/entry-10538076608.html  

○全国から集まるダイオキシン被害の報告と写真

 ダイオキシンの毒性は、フグ毒のテトロドトキシンの10倍、青酸カリの10000倍、サリンの10倍以上。ベトナム戦争で米軍が使った枯葉剤は、ダイオキシンの一種。日本では、除草剤として使われていた時期があった。

 ベトナムでは、多くの奇形児が生まれた。日本では「べトちゃんドクちゃん」のような結合双生児が有名になった。奇形は、それだけでは無く、種類が多い。ダイオキシンの猛毒性、発がん性、催奇性は証明された。今は日本国内では使用を禁止されている。Japanese Mafia傘下の廃棄物処理の業界は、ダイオキシンの廃棄を高額で請け負ったが、無毒化するどころか、悪用している。

 Japanese Mafiaは、ダイオキシンを果物甘味増進剤や枯葉剤として密売している。ダイオキシンを水で200倍以上に薄めて柑橘類や他の果物類に散布させると、甘くなる。

 Japanese Mafiaの操縦士は、全国で、ダイオキシンを空中散布している。全国から次の報告と写真が集まった。
 結合双生児増加。
 結合双生児のような葉は全国で増加。
 結合双生児のような芋や野菜が全国で増加。
 家畜に結合双生や死産が増加。

 ペットでも結合双生や死産が増加。
 双子の鶏卵(2個の黄身)を生み続ける鶏が増加。
 雀が消えた。
 野鳥が激減。
 多数の野鳥の死骸。

ダイオキシンの毒性:

http://www.naoru.com/daioki.htm

○散布をやめさせた写真

 Japanese Mafiaは、「ヘリコプターを標的の邸宅の上空に静止させ、爆撃するように真下に有害物質を落とす、だから周辺に被害は少ない、どうせ回りも高級住宅街だから近隣住民が死んでも良い、安全のため落下させる場所の1km以内に住む配下には事前に落下場所から離れるように指示する。そこで配下達は、旅行に出かけたり、離れた施設に宿泊している。都心で出勤時間帯を狙い散布することがあり、それで多くが吸い込んだり浴びている。配下には事前に知らせ、欠勤させてきた」と広報してきた。

 でも空はつながっている。世田谷区や目黒区の住民達の被害は深刻。千代田区や中央区や港区で働く人々の被害も深刻。マスコミに取材を申し入れた人がいたが、マスコミは、無視した。

 そこで住民達は、数年前から被害をインターネットに投稿した。千以上のサイトに紹介された有名な写真がある。それでJapanese Mafiaは、散布をやめた。今は、散布してない。その写真は、深沢に住む小沢一郎邸の近所のかたが投稿した奇形の柿の葉。前は多数の大きな実が成り、葉は紅葉していたが、近年は実が小さく青い内に落ち、葉は紅葉しないで落葉し、しかも結合双生のような葉だ。葉脈を見ると奇形の異常さに驚く。世田谷区内で栽培していたら全部の芋が結合双生のようなさつま芋と栽培者が投稿している。鶏が産む卵が全部結合双生のようなもの、その他にも衝撃的な写真が沢山投稿されている。 

解説:
 どの報告も長文と多数の写真なので、編集部で、どの部分を要約して転載するか検討中です。死産や動物の写真は残酷なので、掲載すべきか迷ってます。散布や不法投棄をやめさせるには、ビル支配システムの調査が必要です。標的の周辺に住む被害報告者達を訪ね、庭や家庭菜園やペットを調査しましょう!ひどいことが起きてます。

 廃棄物業者や今までの犯罪については、図書館に資料があり、監視すれば防げます。
悪化勢力技術図書館

http://ameblo.jp/sinkasyak/entry-10603047336.html

ビルや乗物や通信の支配システム ブログ集
http://ameblo.jp/sinkasyak/entry-10440309906.html

金沢学院大 偽卒業生 駒大偽学生 駒沢住民 ブログ集
http://ameblo.jp/sinkasyak/entry-10452120375.html

サイトマップ
http://ameblo.jp/sinkasyak/entry-10202252682.html

以上は「進化社会」より

福島原発の放射能拡散に乗じて、全国に劣化ウラン等を散布する恐れも充分有りますのでご注意下さい、今は最早,戦争状態にあると思った方が良いと思います。時々思いもよらない場所から高濃度の放射能が検出されますが、これをホットスポットとかと言って国民を騙?しているようですが、しかし真相は闇の中です。

 菅政府は真面目にこれらを調査して、本当はどうなのか解明する義務があるのですが、菅内閣そのものが共犯者と思われるので全く期待できないのです。国民も早くこれらの不信な動きに気付き、もっと強く政府に抗議すべきところであります。このままですと益々悪化するばかりです。                   以上

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太陽嵐の脅威のため計画停電も必要に!


大規模太陽フレア発生で停電の危機?

◆6月15日

 巨大太陽嵐が2013年にもやって来るといわれている(http://www.dailymail.co.uk/sciencetech/article-1388361/Solar-storms-peak-2013-wreak-havoc-Earths-electrical-communications.html)。6月9日には、粒子放出量が過去最大の太陽フレアが放出されたそうだ。それでも方向が地球に向かっていなかったので、影響はたいしたことはなかったようだが、もしも噴出したフレアがまともに地球に向かったとしたら、非常に深刻な事態を招くことになる。

 これから太陽黒点が増えて太陽の活動がピークに近づく(2013年・14年)。その時には数多くの太陽フレアが発生、その内のいずれかが地球にまともに向かって放出されることもあろう。従ってそれに対する準備を進める必要がある。

 人間にできることは、以前の教訓を生かすことであり、その一つが送電線に流れる電流を切っておくことだ。そこで米英などは計画停電を考えているという。1989年に発生した太陽嵐がカナダを停電に追いやったケースがあったため、それを教訓とするわけだ。

 しかし、これから発生する太陽嵐は巨大太陽嵐だけではなく、超巨大嵐である。これがどうも今年から2013年、14年にかけて発生し、地球に到達する可能性がある、ということが言われている。これは物理現象としての停電だけでなく、人間の霊性にさえ影響を与えると言われている(5月1日号「恐ろしげな科学的発見:太陽からの神秘的放射が物体を変性させる」、4月16日号「伊勢白山道にみる大陸移動期に入った我々の生き方」などを参照のこと)。

 我々はこのような人類史的時代に生きているという自覚が先ずは、必要であろう。


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●太陽嵐の脅威のため計画停電も必要に
http://www.independent.co.uk/news/science/controlled-power-cuts-likely-as-sun-storm-threatens-national-grid-2296748.html
【6月13日 By Steve Connor】

 イギリスとアメリカの高官らは、強力な太陽嵐が地球に到達する可能性があることに対応して計画停電の準備を進めている。
 インデペンデンツ紙のインタビューの中で、アメリカの宇宙天気予報センターのトーマス・ボグダン所長は、大規模な太陽嵐が地球に到達した場合に全米の送電網をダメージから守るため、計画停電を実施することになるだろう、と語った。その予防措置をとらない場合は、何ヶ月あるいは何年も修理に費やすようになる、という。

 ボグダン博士はイギリスの気象庁の科学者らと緊密な連絡を取っており、米英両政府により深刻な脅威とされている問題に対して、協調した地球規模の対応をとる第2宇宙気象予報センターを立ち上げる話し合いをしている。

 話し合いのトピックの一つは、高エネルギーの太陽粒子が地球の磁場に衝突した際に起きる磁気嵐により大規模な電流の流れが生じたとき送電網を以下に守るか、ということだ。 

 もっとも脆弱な部分は、遠距離からきている多くの送電線が繋がる何百もの変電所で、磁気嵐の起きた際には、突発的に大容量の電流が流れることがある、とボグダン博士は語った。

 「これは、北アメリカあるいは北ヨーローパの大部分が数日ないしは数週間、ひょっとして数ヶ月に、ある予想では数年にも渡って停電になる可能性を示している」と博士は語った。

 この米英共同事業の狙いは、太陽気象予報を改良し電力会社に対して迫り来る太陽嵐の可能性を示せるようになるところにある。五つあるカテゴリーの内最大の「カテゴリー5」がやって来ることが予期されたとしたら、地球に到達する前に送電を停止すること、そして磁気嵐が通り過ぎるに任せることが、送電し続けるよりも良い、という考え方である、と博士は語った。

 1989年、ある太陽嵐がカナダの広い範囲を停電にさせたことがあった。それはアメリカ全土に広がりカリフォルニアにまで広がった。恐るべきは、1859年に天文学者のリチャード・カリングトンによって記録された、電線を焼ききったと言われた巨大太陽嵐である。

 「このような太陽嵐は非常に稀なことだ。我々はそれを『黒鳥』と呼んでいる」とボグダン博士は語った。「もしもカリングトンの書いたような太陽嵐が起きたら、そして送電操作担当者らがインフラ防衛の措置を取らなかったら、シナリオ通りのことが起きてしまうだろう」

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2011年6月29日 (水)

「発がん」と「検査被爆(医療被曝)」

「発がん」と「検査被爆(医療被曝)」

医療依存体質の日本人、目覚めてくれ~。
ICRP(国際放射線防護委員会)という組織について

天才物理学者、武谷三男氏はかつてこう言った。
"安全か危険かは、その被害を受ける人間が判断するべきことであって、
  他人が安全論を押しつけてはならない” 
ICRP=国際放射線防護委員会という安全論を押しつける組織がある。
■原子力と医療業界との結びつき
http://www.twitlonger.com/show/9plpo9
それまで核実験の放射能汚染を追跡してきた科学者集団は、代って、名前も日本アイソトープ協会となり、X線や医療用放射性物質を”善玉”として見せることによって、日本中にバラ色の原子力という夢をまく役割を果たしはじめた。

X線と医療用放射性物質が、医療費という面で病院と医療業界に莫大な収入をもたらす仕組みになっている。医療収入の大きな目玉が、”検査”と”投薬”であるからだ。無用の検査と投薬によって、どれほど多くの”もの言えぬ患者”が苦しめられてきたかは、無数の人の知るところである。

「CT…撮影するほど医療機関の収入になることから、
数千万円から1億円にのぼる設備投資を回収しようと
過剰な検査をする場合もある、との指摘も」|
04年2月10日読売:がん患者3・2%は診断被ばくが原因
-オックスフォード大調査 
調査対象15か国中日本突出


2009.3.9 第106回原子力安全問題ゼミ(3月6日): 医療被ばくのリスク
  
低レベル被ばく影響に関する最近の報告より  今中 哲二
  
医療ひばくのリスク  崎山 比佐子
  
コメント1:医療従事者の被ばく 木村 真三
  
コメント2:原発労働者の被ばく 渡辺 美紀子


  • 線量限度の被ばくで発がん 国際調査で結論
http://www.47news.jp/CN/200506/CN2005063001003768.html

検診と放射線
http://www14.ocn.ne.jp/~manabe.s/

http://www.tanaweb.co.jp/neta_gan1.html

「自分の身は自分で守る」現実を知り予防をする事をオススメします

医師 歯科医師 看護士 放射線技師 日頃から放射線検査に関わる医療従事者の方々 検査を受ける機会が多い方 原子力関係のお仕事に従事されている方 ご自身の健康被害を最小限度にとどめる為にできることはじめませんか

2004年2月10日(火)の読売新聞一面トップの記事より「国内がんの3.2% 検査被爆原因」
15カ国で突出
CT普及影響か

日本でがんにかかる人の3.2%は医療機関での放射線診断による被爆が原因の初がんと推定されることが、英オックスフォード大グループが行った初の国際的な研究で明らかになった。 調査が行われた英米など十五カ国の中でも最も多かった。CT(コンピューター断層撮影法)装置の普及などが背景とみられ、検査のあり方を巡り波紋をひろげそうだ。 この研究は英国の医学誌「ランセット」で報告された。

日本人は放射線診断による年間被爆量が世界一

世界中に4万台以上あるCT装置の3分の1弱は日本にあり、しかも日本のCT検査料はアメリカやヨーロッパよりもずっと安いので必然的にCT検査が行われやすい環境なのです。 (放射線医学総合研究所 飯沼名誉研究員 国立札幌病院放射線科 西尾医長 談)

日本人1000人あたりの年間検査回数は最多の1477回で15カ国の平均の1.8倍。 発がん率は平均の2.7倍で1回の検査での被爆量が他国よりも高いことが伺えます。

CT検査には年間の検査回数や撮影枚数に制限がなく、機器の精度や技師の腕により被爆量は異なります。

出典 英国科学誌「ランセット」
本当に必要な場合に放射線診断を行わないのは困ります

99年7月、子供ののどに刺さった割り箸を医師が見逃した事によりその子供が死亡するという事件がおこりました。 目で見ただけでは誤診や見逃しが発生することは避けらません。 CT検査などの放射線診断を怖がりすぎる事はむしろ心配です。

精密な検査が可能なCT検査は、がんの早期発見をはじめ脳卒中、骨折などの診断に革命的な進歩をもたらしました。最近は人体を螺旋状に切れ目無く撮影し、通常のエックス線では発見できない数ミリ単位の病変も映し出すヘリカルCT、血管の内部まで鮮明に撮影できるマルチスライスCTも登場しています。

ごう先生のコメント 必要な検査を受ける事とあわせて自分自身で「放射線から身を守る」、「放射線でダメージを受けた細胞の回復を高める」、という事を考えて下さい。
イギリスで行われている放射線診断のガイドライン

イギリスで放射線診断による発がんが少ないのは王立放射線科医会が刊行した一般医師向けガイドラインが存在する事も理由の一つであると考えられます。 この冊子の冒頭には放射線検査を放射線科医に依頼する一般医師が、それが患者様にとって有益な検査であるかどうかを判断するために自問すべきことが6項目挙げられています

  1. それはすでに行われたか?
  2. 私はそれを必要としているか?
  3. 私はそれを今必要としているか?
  4. これはベストの検査法か?
  5. 私はその問題を放射線科医に充分説明したか?
  6. あまりに多くの検査が行われていないか?
放射線防御に関する学会報告

医師 歯科医師 看護士 放射線技師 日頃から放射線検査に関わる医療従事者の方々検査を受ける機会が多い方 原子力関係のお仕事に従事されている方「自分の身は自分で守る」そのための学術情報です。 霊芝菌糸体(MAK)が放射線障害を防御

CT検査とは

CT(computed tomography) コンピューター断層撮影法
様々な角度からX線(エックス線:放射線)をあてコンピューターで輪切りの画像にする装置。 イギリスで開発され日本には1975年に初めて輸入された。2002年の厚生労働省調査では、全国の病院の保有台数は9920台にのぼる。 肺がん早期発見の効果が注目され、米国では喫煙者ら5万人を対象に従来の胸部X線検査と有効性を比較する臨床検査が行われています。 CT検査による被爆量は胸部の場合、通常のX線検査装置の400倍に相当する。 最近では低い放射線量でも精度の高い製品がある。 国際放射線防護委員会(ICRP)は「必要がなければ繰り返しの検査は避ける」などの検査の用件を示しています。

ごう先生のコメント CT検査は通常X線装置の400倍の放射線があるんですね! また、放射線診断は身近な検査でもよく行われています。 歯医者さんでのレントゲンはまさにその良い例ですね。 放射線の影響もよく考えて日頃から養生する事が大切ですね。

UFO、宇宙人騒動の真相は?

2011-06-10

UFO・宇宙人騒動 NaziやBushや宇宙人の写真

テーマ:インターネット

○UFO・宇宙人騒動

第二次世界大戦後、潜伏したNaziは、悪用できるものは何でも悪用することにした。Naziにとって、JudeaやMafiaは道具に過ぎない。騙して操縦して、Naziのために働かせてきた。
悪化勢力は、2012年までに善人を根絶し、2013年からは悪人によるNew World Order世界新秩序を確立すると宣伝してきた。実はNaziは、2012年の危機でほとんどの悪化勢力配下も死ぬよう予定している。
1969年にアポロの宇宙飛行士が月面にUFOが先に着陸していたのを見て驚いたが、封印された。1972年に、NASAは、Apollo programを中止したことになってる。でもNaziとNASAに潜むNaziのSpy団とは、月と火星にShelter Cityを作り、2012年末までに大量移住を完了するため、共同で宇宙開発をしていた。NASAの中には、悪化勢力各派のSpyが潜入してるが、NaziのSpyが勝った。既にNaziの開発したUFOは、頻繁に月や火星に行き、人や資材を運び、それぞれでShelter Cityを建設した。それらは暴露されTVで放映された。

 Naziは、2012年12月22日、UFOを劇的に地上に着陸させ、宇宙人(異星人)が人類に忠告するという芝居を演出し、滅亡かNew World Orderかを選ばせる詐欺芝居を行おうと準備している。そして2013年からNew World Orderの新時代にしようと狙ってる。ほとんどの人類は死んでいる。

 それらのNaziの陰謀がMail Newsに報道された。それでNaziは、あわてている。

 そもそもUFOを開発したのは、Nazi。宇宙人やUFO騒動を作り出したのもNazi。Naziに騙された人達は、本を書いたり、映画やTVドラマ・特集を作ってきた。Naziは、人類を騙し、New World Orderを実現するためにUFO・宇宙人騒動を仕掛けた。

○Naziが開発したUFOの写真で本物

http://blogs.yahoo.co.jp/kyo910yagi/57161128.html

 Japanese Mafiaは、USAやユダヤの悪化勢力に協力するふりをして、Naziに情報を伝えたり、Naziの命令で騙してUSAやユダヤの悪化勢力を操縦していると自慢してる。また反米・反ユダヤ宣伝をしている。

第二次世界大戦の最中に撮影されたUFOの写真は、本物のUFOの写真だ。

○Bush前大統領と異星人との密約と握手の写真

 Japanese Mafiaの掲示板によると、「2008年7月12日に異星人がテキサスにあるBush家の広い牧場にUFOを着陸させ、HAARPを解体するよう要求。USAの悪化勢力は、異星人とHAARP解体を約束する契約をした。契約書に署名し、握手している多数の写真がある。ところがUSAの悪化勢力は、その契約を履行せずHAARPを乱用して、各地で地震を起したり、水害を起してる。そこで異星人は、2011年にUSAを攻撃する」などと記載されている。
 ロシアのニュース・サイトに報道された異星人とUSA悪化勢力との協定成立直後の記事原文と握手現場写真は、多くのロシアが本物と信じてるそうだ。
http://www.newsland.ru/News/Detail/id/275675/cat/37
それに関連する写真は、日本でも紹介されている。
http://psyco.jp/heliboy/ufo/g09.html

○良心的Mail NewsのUFO記事を要約して紹介。

・NSDAP(ナチ)のV1とV2は第二次世界大戦中にロンドンを攻撃して有名。
・V3はICBMでアメリカを攻撃予定だったが失敗。
・V4~7がUFOの原型。V4は戦闘機ぐらいの大きさ。V7は、ジャンボ・ジェットより大きい。

・1945年にNSDAPの一部は南米にUボート艦隊で逃亡。
・米ソは、V3を改良して、戦後にICBMと人口衛星打ち上げ用ロケットを開発。
・V4~7の図面を手に入れた米ソは、UFOを開発。
・ユダヤ系兵器企業でも密かに開発。
・NSDAPは、南米の秘密研究所で、ユダヤ殲滅のための毒やその他を開発。
・南米の秘密工場でV7の改良型を量産。
・「国籍不明機」もUFOと呼ばれ、多種多様なUFOが飛んでるが、NSDAPのが最強。
・NSDAPは、兵器と作戦を隠すため異星(宇宙)人の話を捏造した。

・NASAの中にNaziのSpy団がある。
・NaziのUFOは、月面に着陸でき、地球と往復できる。

・ユダヤ過激派も兵器や陰謀をごまかすため異星人の侵略の話を捏造し、本や映画を作らせてる。それらの黒幕になってる。
・地球上に異星から来た異星人はいない。
・UFO(未確認飛行物体)を操縦しているのは、人類で、異星人でない。
・NSDAPは、改良を重ね、多くの万能空戦機を開発。
・NSDAPが開発した万能空戦機は偵察・戦闘・爆撃ができ、垂直離着陸できるステルス機。
・従来の戦闘機の装備を持つがレーザ兵器も装備。
・米軍のステルス機よりはるかに高性能。
・NSDAPは、世界最強の空戦機の戦隊を持つ。対抗できる空軍は無い。
・敵の核施設を先制攻撃して核戦力を壊滅できる。
・NSDAPは、量産工場を作り、大型プロジェクトを提案し、商談を密かに持ちかけている。
・第二次世界大戦の連合国に復讐するため、特に米英とイスラエルと中国を殲滅する計画が密かに進行している。
・ユダヤの機関は、諸国で、被差別民を取り込もうとしている。
・NSDAP(ナチ)は、被差別民を取り込み、ユダヤ殲滅の計画に参加させている。
・NSDAPは、戦前にユダヤ人から奪った財産を運用して、世界有数の投機集団を育てた。
・NSDAPは、情報省やJapanese Mafiaと特に親しい。
・日本に住むユダヤ人は、Mafiaに騙されている。
・ユダヤ機関は、NSDAPを調査しようともしない。

・ユダヤを騙すたびに宣伝。

提言:

 Mail Newsの記者の講演会をしましょう! 多くに知ってもらいたいです。大手から本を出版しませんか?

日本の魔教→トゥーレ協会→NSDAP(ナチ)→世界最強の魔教
http://ameblo.jp/sinkasyak/entry-10525226386.html

NSDAP(ナチ) Fascism blogs
http://ameblo.jp/sinkasyak/entry-10559225016.html

 悪化技術を回収し報道を繰り返すこともFascismの拡大を抑えるために有益です。

ビルや乗物や通信の支配システム ブログ集
http://ameblo.jp/sinkasyak/entry-10440309906.html

以上は「進化社会」より

先月5月8日に東京・新宿上空に多くのUFOが出現して、多くの都民がそれを確認しています、そしてまた、今回の東日本大震災時にもUFOが出現して、大津波の様子や福島原発の爆発の様子を撮影していた模様等の、その事実に付いても一部のyou Tubeが取り上げたのみで日本の新聞・テレビ等メデイアは一切報道していません。ここでも日本の大本営報道は真相を隠蔽しております。「9.11テロ」「3.11テロ」と同様に、国民にはプロパガンダをおしつけて真相は報道しようとはしません。これらの陰謀に日本の一部が拘わっていることがこの事からも判ります。             以上

イラン攻撃はイスラエルの終焉を意味する!


イスラエル内の声を紹介しているリチャード・シルバーステイン

◆6月14日

 既に6月5日号の「元モサド長官:イラン攻撃はするな」などでも示したように、イスラエルの戦争の専門家たちが、イラン攻撃はしてはならない、と口を揃えて言っている。

 このブログでは一貫して、イスラエルがイランを攻撃すれば、イスラエルは生き残れなくなる、と指摘してきたが、今やイスラエルの軍事面での専門家らが、同じことを声を出して指摘する時代になっている。

 アメリカのブッシュ大統領もイラン攻撃を叫んでいたが、アメリカの将軍たちがもしも大統領がイラン攻撃を命じたら、自分達は辞職する、と声を揃えた時があった。戦争の専門家たちから、戦争はやらない、辞職する、と言われたら、大統領もどうしようもないらしい。

 今度はイスラエルの番だ。政治家のネタニヤフ首相は戦争をしたいのだろうが専門家らは、そのようなことをすれば、イスラエルの滅亡に繋がる、と言って断固反対しているから、結局ネタニヤフ首相も、戦争はできまい。そしてそれがイスラエルの為にも、イランのためにも、また中東、世界のために一番よい選択肢なのだ。
 

~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
●イラン攻撃はイスラエルの終焉を意味する
http://www.richardsilverstein.com/tikun_olam/2011/06/10/an-attack-on-iran-will-end-israel-as-we-know-it/
【6月10日 Richard Silverstein】

 マアリブのサイトで重要な記事が掲載された。古参の軍事諜報高官だったメイアー・ダガンだけがイスラエルのイラン攻撃に反対しているのではないことを指摘している。彼に同調する者たちの中には、元イスラエル国防軍諜報長官のシュロモ・ガジット、元国防長官のベンヤミン・ベン・エリエゼール、元モサド長官のエフライム・ハレビ、その他大勢がいる。

 この記事は多くの反響を呼び起こしたので、ヘブライ語から少し翻訳した。アンソニー・コーデスマンの調査から引用しながら、この記事はイランの核施設を大規模な空爆で破壊することで航空機の3分の1を失うことになるだろう、とイスラエル自身で予言している。航空機はミサイルとロシアが供給した防空システムによって撃墜されると見ている。

 このことを考えてみれば、イスラエルは数百ではないにしても多くの航空機とパイロットをこの作戦に投入せざるを得ないだろう。その3分の1は帰ってこないのだ。3分の1だ。パイロットは国防軍の中でも最も技術の優れた者たちだ。最上質の軍人たちだ。その3分の1が帰ってこないということは、軍にとっても国家にとっても大変な損失である。個人的には、これは国家が許す事のない、あるいは忘れることのない損失ということになると考える。

 帰還する者たちは、彼らが飛び立った国とは全く違う土地に帰ることになるだろう。イランの反撃は大規模ですさまじいものになろう。地対地ミサイルのシハド3をイスラエルのあらゆ場所に降り注ぐだろう。この記事では、あるミサイルには化学弾頭が装填されていて(自分としては疑問だが)、人命の大きな損失が懸念されると見ている。

 コーデスマンの調査の記事で以前、彼のシナリオのいくつかを指摘した:イランは同盟関係を強化するだろう、ヒズボラと多分ハマスとも。イランからの猛烈な反撃の他に、2006年にあったようなレバノンからの、そして2008年にあったようにガザからのロケット弾がイスラエルに降り注がれるだろう。イランはペルシャ湾でホルムズ海峡を通過せざるを得ない石油の動きを止めようとするだろう。これは石油価格の急騰を招くだろう。そして世界経済は深刻な打撃を受けることになろう。

 マアリブの記者は、2008年のタイム誌のインタビューに於けるエフライム・ハレビのコメント
を記している。その中で彼は、イスラエルの攻撃の結果は、「長期には、わが国を荒廃させるものになる」と予言している。これはアラブ民衆の否定的な影響を含め、次の100年に向かって我々に影響を与えるものとなろう。

 今回の記事のインタビューの中で、ハレビは更に、タイム誌のインタビューでは「100年」ではなく「一世紀」と言ったと指摘して、それは否定的な影響は世代を超えて続くことを意味し、それは100年を越えるかもしれないからだ、と述べた。

 シュロモ・ガジットはもっとすごいことを語っている。彼の言葉は衝撃的で忌憚のないものだ:イスラエルのイラン核施設への攻撃は、イスラエルの一掃に繋がるかもしれない。そのような攻撃をすれば、イスラエルは存在できなくなる。イランの核能力を破壊する攻撃で、我々は逆の結果をみるだろう。イランは即座に赤裸々な核保有国になるだろう。

 イランは石油カードを使ってイスラエルに1967年境界線に戻るよう国連に圧力を掛けさせるだろう。これは勿論エルサレムも含むものになるだろう。

 イスラエル全土にミサイルが届くという脅威、国際的圧力、領土返還の必要性。これらの前で我々は生き延びることはできないだろう。こういったことをメイアー・ダガンは言おうとしているのだ。常識的に考えるべきであり、そのような攻撃が何故必要なのか、自分に尋ねてみよ。

 1979年のイラクのオシラク核施設の攻撃を計画したアヴィアム・セラでさえ、イラクからの反撃から自衛するため巨額の国防費を支出することが余儀なくされたと警告している。その反撃は1991年の湾岸戦争時のスカッドミサイルまで実現されなかったが。
 セラはこの紛争を解決する最上の方法は交渉であると言っている。「軍事行動」は、「最も避けたい選択肢だ」と彼は言っている。

 オシラク攻撃時のイスラエル原子エネルギー庁長官のウジ・エラムは、この軍事行動に断固反対だ。それを行えば、イスラエルに対する制裁の声が世界で起きることと、中東での軍備競争を引き起こすからだ。イラクが大量破壊兵器、生物兵器を生産したことがそれに当ると彼は主張している。

 「攻撃はイラクが核兵器を開発する欲求をストップさせることはなかった。かえってその欲求を強めたのだ」と彼は指摘する。

 同様に、ベンヤミン・ベン・エリエゼールは、攻撃で核物質の開発を遅らせるかもしれないが、開発全体を遅らせることはできないだろう。実際、攻撃すれば、単にイランが核保有国になる決意を固めさせるだけだろうと言っている。

 イランからの反撃による避難民を担当するイスラエル国防関連高官の一人は、イラン攻撃は、イランの核への欲望を終わらせる代わりに、ネタニヤフ首相の意図に反して中東での核兵器競争に火をつけるようなことになると警告している。

 強硬論者は、コーデスマン、ハレヴィ、ガジット、その他全ての者たちは、理論上のことを扱っている者たちではない、ということを理解すべきだ。彼らはもしもネタニヤフが賭けに出た際には、現実の問題に対処する者たちである。

 死はイランにとってもイスラエルにとっても想像上のことではない。流れる血は映画の中のようではないだろう。実際の人々から流れる血であり、父や母、兄弟姉妹の血である。戦争になれば、家族や村全体が壊滅することもある。それが、たとえイスラエルが生き延びたとしても、そのイスラエルは元のイスラエルではないだろう、と彼らが言っている意味である。それが、イスラエルがたとえ望んだとしても耐えることのできる見返りであろうか?

~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
万一イスラエルがイランを核攻撃すれば、略確実に世界核戦争に突入するものと思われます。これは「9.11テロ」や「3.11テロ」を企ててきた連中の思う壷ですが、しかしこれをやれば連中も唯では済まされず必ず被害が連中にも及ぶことは確実です。
 もう既にこの事態を予想して一部のテロ指示グループはインドの奥深い地下の核シェルターに身を隠しているようです。自分達は安全な場所からテロ実行グループに指示を出しているものです。これらを指示する連中を拘束してすぐに指示ストップさせねばなりません。                      以上

2011年6月28日 (火)

福島の子供たちを救え!

福島の子ども達を救え小児科医ネットワーク
NPJ代表 梓澤和幸

  6月19日(日)、福島市のホリスティカかまたで、原発の放射能のことで悩むお父さん・お母さんと子ども達の健康相談会が開かれた。子どもたちを放射能から守る福島ネットワークと全国小児科医ネットワーク(20名の医師、当日は11名参加)による医療や避難、食事などの相談会であった。 500人をこえる親と子どもの参加があった。

  12時から、相談の途中の時間を割いて記者発表があり、母親代表の丸森さんと医師田中真さんのスピーチがあった。丸森さんによると、子ども達の体に異常が起きている。鼻血が出る、甲状腺が腫れる、今までにないだるさを訴える、入退院の繰り返し等である。母親達が地元の小児科医に受診するが、このくらいの線量(報道では毎時1.5マイクロシーベルト。実際はもっと高いころ、たとえば3ないし5マイクロのところもある)では、体に放射能を原因とする異常は出ないはずだというのが医師のリアクションだ。母親のストレスが原因で、子どもに影響が出ると言われる例も少なくない。だが、とにかく子ども達には今までにない変化が起こっている。

  丸森さん達は、必死で相談にのってくれる医師を探した。そして、森永ヒ素ミルクの子ども達を新人ドクターの頃に診療し、ヒ素ミルクによる身体への影響を突きとめた医師の一人である田中さんたちに行き当たった。最近、低線量医療被曝の研究をしていることもわかり、丸森さんの相談にのってくれ、福島の子ども達を救え 小児科医ネットワークが結成され、この日の相談会となったという。

  田中医師は語る。「子ども達の体にかつてなかったことが起こっている。低線量の継続被爆は、医療の世界で経験がないことだ。森永ヒ素ミルクのとき、乳幼児の体にミルクを通じてヒ素が摂取されるということは、新しい医療体験だったけれども、これも新しい医療体験である。ならば私たちは事実をみなければならない。」 田中医師は、マスメディアのインタビューに答え 「福島のものを食べようキャンペーンが地元で起きているが、子どもには福島の野菜を食べさせてはいけない」 と静かな口調ながらはっきりと語っているのが印象的だった。

  相談会の会場は、200人ほど入る大きなホールだったが、避難・退避相談コーナーもあった。

  北海道、新潟、山形等福島の県外へ子どもを退避させたいという動きはずいぶんあるようだ。子どもたちをまもる福島ネットワークの人達によると、福島県当局は、県外への子どもの退避に協力的ではなく、学校で相談すると校長が思いとどまるよう父母を強く説得する事例もあるという。子どもを育てている父母の親世代、周辺地域との葛藤もある。政府や地方自治体が「県外退避も有力な選択肢の一つ」と公に表明することが急がれる。

  会場には、マスメディア各社の取材陣、遠くはジャカルタから来たというアルジャジーラの取材陣の姿もあったが、共同通信以外、全国ネットでは報道されなかったようだ。これでいいのか。

以上は「小児科医療ネットワーク」より

現在は、福島県内の子供ばかりだけでなく、関東(含む東京)・東北地方全域に亘り広く放射能汚染が進んでいるので、そこに住む幼児や子供たちが毎日毎日確実に放射能汚染に体を蝕まれている状況です。子供たちは自分で動けないために、子供たちを救うのは親や社会の大人たちの役目です。

 今の菅内閣は、自分達の政権維持しか興味が無いために、今の政府には期待が全く持てません。国民自ら動きこの困難な国難に打ち勝つしか方法がありません。後日、子供たちの甲状腺がんや各種機能障害等に苦しむ姿を見るのは本当に辛いものです。少しでもその人数を減らす努力は今しかありません。

どんな些細なことでもやらないよりは、やったほうが効果ありますので是非実行したいものです。                               以上

New world order 新世界秩序!

New World Order新世界秩序

テーマ:政治・経済

 悪化勢力には多数の派閥がある。各派が2013年からのNew World Orderの構想を宣伝して、配下を増やそうとしている。各派が競って宣伝するので、各派のNew World Orderの構想は既に多くに知られている。
 Naziは、独自の世界支配システムを構築して、次の新世界秩序を実現すると宣伝して、配下を増やしている。監視と殺人の部分を要約すると:
・2012年まで、できるだけ世界を悪化させ、人類を滅亡の瀬戸際に追込む。賢人と善人を根絶する。
・世界中の建物や屋外の1億箇所を監視し、撮影し、録音し、通信やコンピュータを監視する。
・2012年12月22日に芝居で人類を騙し間違った選択に追込む。
・人力だけでは監視しきれないので、人口知能と巨大コンピュータを使う。
・派閥ごとに異なる詐欺芝居を準備している。Naziは宇宙人の忠告を演出しようとし、別の派は救世主出現で騙そうと準備している。
UFO・宇宙人騒動 NaziやBushや宇宙人の写真

http://ameblo.jp/sinkasyak/entry-10555582358.html
・2013年からNew World Orderの新時代。
・密かに気がつかれないように人類を選民と奴隷に分ける。ほとんどは奴隷に分類されるが、気がつかない。
・人類すべてに法律で人体にチップを埋め込むことを義務化すると告示する。実は埋め込まれるのは、全奴隷のみ。それで奴隷は、思考や感情や行動を支配される。
人支配システム 脳支配兵器 人体埋めこみチップ

http://ameblo.jp/sinkasyak/entry-10529908948.html
・奴隷は、建物の中ではビル支配システムで、乗物に乗れば乗物支配システムで、仕事や行動や会話や通信などを監視される。
・コンピュータと人口知能AIですべての奴隷を監視し、反抗的と判断すると情報省に報告。
・情報省の監視官が監視し、反抗的だと判断すると、人体に埋め込んだチップに処刑命令を送信する。それで脳と心臓に電流が流れ即死する。
・逮捕や裁判無しで、反抗的と判断された者を処刑し、死体を片付けてしまう。
・2013年から全世界がそうなるが、既に一部は実現している。今もほとんどがビル支配システムで監視されている。
・今は、殺された人が急性心不全で診断されることが多い。
・Naziは、傘下のMakerに監視や支配できるパソコンや携帯電話やその他を量産し、2013年に備えている。だから良いMakerを攻撃する。

IT企業とITに関る皆様!
http://ameblo.jp/sinkasyak/entry-10811905701.html
 Naziは、2013年からNew World Orderの実現を目指している。その宣伝で、選民になりたい者達は増えている。2013年から選民になりたいもの達は、命令で犯罪をしたり、社会を悪化させている。

(続く、Mail Newsを要約して投稿)
提言:
 悪化技術の回収、報道、追及を急ぎましょう!情報省元課長加藤氏、元偽子、他の講演会を開催しましょう!
悪化技術を回収して儲けよう!

http://ameblo.jp/sinkasyak/entry-10505968033.html
悪化技術 兵器 大Blogs

http://ameblo.jp/sinkasyak/entry-10212764523.html
NSDAP(ナチ) Fascism blogs

http://ameblo.jp/sinkasyak/entry-10559225016.html
世界政府 New World Order blogs

http://ameblo.jp/sinkasyak/entry-10317808657.html
サイトマップ

http://ameblo.jp/sinkasyak/entry-10202252682.html
Contact Us: 
enzaitaisaku5@excite.co.jp

以上は「進化社会」より

一般的に「new world order ・新世界秩序」を目指している勢力は、米国の裏支配者の「D・ロックフェラー」らのグループが中心とされていますが、この勢力は西側陣営に広く浸透しており、侮りがたい勢力です。「9.11」も「3.11」もこれらの勢力が中心となり推進したのではと思われています。最もこれらの勢力は指示するのみで表には姿を見せません。実際の実行部隊は別に居るのです。

 小生らの目指す「平成の船中八策」の実現で目指す世界は一つの理想は、彼らの世界統一とは似て非なりで、同じく世界を一つにする方向は同じでもその基本は全く違っています。世界各国平等で人間に上下無しの一人ひとりに,基本的人権を認め誰でも望む理想の社会です。今後大いにこの点も議論してゆきたいと思います。            以上

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米国の家庭に迫り来る経済地獄(その②)


生活費の支払も困難に?


◆6月12日

 アメリカ経済を引っ張ってきた住宅産業だったが、サブプライム・ローン問題以来一向に改善されていない。つまり今までの政策はアメリカ経済の延命措置ではあったが、根本的な治療ではなかった。

 従ってこれからも何百万ものアメリカ人の家庭が自宅を失う羽目になりそうだし、仕事にさえありつけない人々の数が増え続けている。食べれない人々はフードスタンプをもらって飢えをしのいでいる。その数は今や4千400万人だという。韓国の人口に近い。

 食べるものがあるうちはそれでも良いが、その彼らも自宅を失えば、更に過酷な状況になる。アメリカ国内で暴動、内乱などの危険性が具体的になってきている。

~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
●アメリカの家庭に迫り来る経済地獄 (その2) 
http://theeconomiccollapseblog.com/archives/the-coming-economic-hell-for-american-families
【6月8日 The Economic Collapse】

 
◆住宅

 良い仕事についていなければ、住宅を買うことなどできない。良い仕事についていなければ、今いる住宅からも追い出される。

 住宅バブルの頂点から見て、アメリカの住宅価格は33%落ち込んでいる。これは大恐慌時代の落ち込みより酷い。

 住宅価格の下落が多くの問題を引き起こしているのだ。

 アメリカの住宅ローンの28%はこの時点で含み損を抱えている。自分達の住宅の価値より以上のローンを支払っている何百万ものアメリカ人の家庭がある。彼らは文字通り住宅の中に捕らわれてしまったと感じている。彼らは住宅を売ることが出来ないし、単に出て行くとしても、これから何年も支払うローンを肩代わりする者は誰もいない。

 多くのアメリカ人はこれ以上支払えなくなるまで単に我慢して自宅に留まっているに過ぎない状況にいる。

 良い仕事が減り続けているので、住宅を失う人々の数が上昇し続けている。2010年には初めて一年間で百万家庭が住宅を差し押さえられた。

 もしも経済が再び不調になれば、何百万人ものアメリカ人が仕事を失い、この住宅問題が更に悪化するだろう。


◆請求書

 たとえ住宅を失わないとしても、何百万もの家庭は請求書の支払がますます困難になっていると感じている。この数年間賃金は上昇しておらず、反対に生活費は上がる一方なのだ。

 クリーブランド連邦準備銀行の経済アナリストのブレント・メイヤーによれば、食糧価格とエネルギー価格は過去6ヶ月で年間17%の上昇だという。

 過去6ヶ月、あなたの賃金は17%の上昇をしているか?

 2009年が始まった時、ガソリン価格は1ガロン1.83ドルだった。今では3.77ドルだ。

 アメリカ人家庭は給料小切手はかつてと比べて相当少なくなったと感じている。しかしバーナンキ議長は2011年にはインフレは非常に小さいと言い続けている。

 殆どのアメリカ人は経済統計などはあまり気にしていないが、子供達を医者に見せるというような基本的な生活が支障なくできることを願っている。

 最近の調査では、26%のアメリカ人は経済事情から医者に来てもらうことを先延ばししている。残念ながら、まもなく多くのアメリカ人は病院を訪ねることも出来なくなるだろう。

 最近の調査によれば、アメリカ人の雇用主の30%は、 2014年にオバマ・ケアが実施されれば雇用主提供医療保険から「確実にないしは恐らく」脱退するだろうという。

 経済状況がはっきりしてきたので、連邦政府の支援に依存するようになる人々の数が増えてきている。6人に1人のアメリカ人が少なくとも一つの連邦政府の貧困対策計画の支援を受けている。

 社会で最大の被害者には子供達も含まれる。今では4人に1人のアメリカ人の子供たちがフード・スタンプのお世話になっている。

 昔を見れば、大多数のアメリカ人家庭は自足できていたのだが、今は違っている。1850年には50%のアメリカ人は農業をやっていた。今日では、2%以下のアメリカ人しか農業に携わっていない。だから今、アメリカ人が自足できなければ、どうするか? 彼らは勿論連邦政府に助けを求めるしかない。

 今、4千400万人のアメリカ人がフードスタンプのお世話になっている。しかしわが連邦政府は永久にこのような支出を続けることはできない。

 USAトゥデイの最近の分析では、2010年連邦政府の債務は5.3兆ドルだったという。USAトゥデイは、アメリカ政府は現在61兆6000億ドルの負債を抱えているという。

 この債務を誰が終わらせるのか?

 このような酷い情報を前に、わが国の指導者らはあわてているのか、というとそうでもない。バーナンキFRB議長によれば、「後半では成長が持ち直しそうだ」という。その予測があたるかどうかやがてはっきりするだろう。

 他の人々はこれから事態が改善する、という見方に疑問を持っている。最近、ジェームズ・カービルは、もしも経済状況がまもなく良い方向に向かわねば、文字通り暴動が発生するだろう、と警告した。

 実際のところは、アメリカは凋落傾向にある。常に過去の全ての大帝国がそうであったように、我が帝国もまた衰亡し始めているのだ。

 ガーディアン紙の最近の記事は、アメリカの凋落の理由に触れている・・・

 腐敗がはじまったらそれをストップさせることは困難である、というローマとイギリスの経験が示唆している。それで待ち構えている問題のいくつかを見ることにする:肥大した軍事面、富裕層と貧困層の格差の拡大、へこんだ経済、収入以上の借り入れをする市民、効果のない古い政策、頻繁に起きる暴力犯罪、肥満症の流行、ポルノ中毒、エネルギーの過剰使用などは我々に何かを警告しているだろう。アメリカは進行性の文化退廃状態にある。

 経済ニュースはパズルの部分でしかない。この国は我々に受け継がれてきた古代の英知を捨ててしまった。また我々は建国の父祖たちの精神を捨ててしまった。

 世界歴史上最大の負債を積み上げてしまった。それでも我々は事態はなんとか良くなるだろうと期待していた。

 さて、事態は良くなっていないのだ。

 この負債の一切は丁度1トンのレンガのように我々の上に落ちてくる。そしてアメリカ経済はばらばらになっていく。何百万ものアメリカ人の家庭が仕事と自宅を失うだろう。

 経済地獄がやってくる。それに備えるべきだろう。 

~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
以上は「Rockway Express」より
最近のニューヨーク・ダウも12000ドル前後の動きから下落し続けていますが、これも現実の経済の先行きを不透明と見ている証拠でも有ります。財政不足を補うために、米国債を発行しても購入する人が少ないために、FRBがその約85%を購入している状況のようです。
 タコが自分の足を食うようなもので、こんなことが何時までも続く訳けは無いので何れ、近い内に何らかの措置を米国は取らざるを得ない事になりそうです。これは大分以前より予想されていましたが、今まで何とか持ちこたえて来たと言えそうです。来年の大統領選挙のためにも、世間をアット言わせる手段をとることも充分予想されるところであります。                          以上

2011年6月27日 (月)

外国人の「東京脱出」第二波の意味!

外国人の「東京脱出」第二波 ~「TOKYO」に突きつけられる現実~

2011年06月24日 | Weblog

(転載開始)

◆東京は外国人脱出の第二波に備える
 2011年6月20日(月)11:00 フィナンシャル・タイムズ(翻訳gooニュース)東京=グウェン・ロビンソン

東京・六本木の繁華街で最大のアメリカ式スポーツバーとその隣のイギリス風パブは、「gaijin」コーナーと呼ばれたりする(「gaijin=ガイジン」とは外国人を差す口語表現)。
テレビ画面にメジャーリーグや欧州サッカーを大音量で映し出すこの2つの店は、金曜の夜になると外国人オフィスワーカーであふれかえっているものだ。

けれどもこのところ、レジェンズとホブゴブリン(どちらも同資本の系列店)に集まる客の数はふだんの半分だし、そのほとんどは日本人だ。
日本の東北地方沿岸部に大打撃を与えた3月11日の地震と津波以降、両店の商いは35%ほど減っている。

「売り上げは少し持ち直しつつあるが、減ったのは外国人がいなくなったから。
それは間違いない。一目見れば分かる」と店の関係者は言う。

いろいろな意味で東京の生活は元通りに戻っている。
余震は止まったし、店の品揃えはたっぷりあるし、学校は通常通りのスケジュールだ。
ただし、インターナショナル・スクールの生徒数は20~25%ほど減っているのだが。

東京には大きな外国人コミュニティーがあるが、その一部の人にとって、生活は普通とはほど遠い。
震災後に大勢が東京を脱出したし、そのほとんどがいったんは戻ったものの、今度は小さい子どものいる家族を中心に第二の大脱出が始まったようだ。

学校はまもなく始まる夏休みに備えているし、不動産契約の更新期日は迫りつつある。
そんな中で一部の外国人ビジネスマンは日本を離れる決断をしていると、転職斡旋や引越会社や不動産会社は言う。

東京にある人材コンサルタント会社「G&Sグローバル・アドバイザーズ」の代表取締役社長、フクシマ咲江氏によると、外国人ビジネスマンの約8割が震災直後に東京を離れたという。
このうち約5分の4が東京に戻り、残りは異動を願い出たとのことだ。
東京を離れようとしている外国人ビジネスマンたちはもっといるだろうとフクシマ氏は見ている。
津波で大打撃を受けた福島第一原発の危機が未だ収束しないことが、彼らの恐怖をあおっているのだと。

「特に子供のいる外国人居住者の不安が強い。そして仕事の面では、経済の状態や自分の雇用状況を心配する人たちもいる」

そういう懸念があるだけに、東京では優秀な外国人スタッフへの需要が新たに強まっているというのが、ヘイズ・ジャパンやエゴンゼンダー、マイケル・ペイジ、T2東京などのヘッドハンティング会社の見方だ。
ヘイズ・ジャパンのマネージングディレクター、クリスティーン・ライト氏によると、特にITや法務、金融、会計の分野でプロフェッショナルに対する需要は強い。
もっとも「あらゆる分野で人材不足が見受けられる」とライト氏は補足する。

安全懸念を気にせずにいられる人にとって、見返りはある。
エゴンゼンダーのマネージング・パートナーのツカダ・ヒデアキ氏は、才能ある人材に通常より高い報酬を用意する企業もあるかもしれないと話す。
ただし、外国人ではなく日本人を採用しようという動きも高まっているとも言う。

在東京の外国人ビジネスマン向けに物件を斡旋する不動産会社は、昨年に比べて取引量はかなり減ったと話す。
ケン・コーポレーションの外国人向け部門を担当するマネージャー、デーブ・コヤマ氏は「3月と4月は本当にひどかった。約50%が契約をキャンセルした。特にヨーロッパ人のキャンセルが多かった」と話す。

回復の兆しもある。
「優良物件は動いているし、新しい人たちが日本に来ている」とコヤマ氏は言う。
しかし東京で家を探す顧客のタイプが変わりつつあると不動産会社は見ている。
寝室が四つある大きな一軒家(高い地区では家賃が月150万円以上)に住んでいた外国人家族は東京を離れている一方で、東京の新しい住人たちは子供のいないカップルや独身者が多いというのだ。

日本を出ようとする外国人居住者の需要が記録的に高まる中で、引越業界は絶好調だ。
外国人クライアントを主に扱う中堅企業の「エコノムーブ」によると、前年比の売り上げは50%近く増えているという。

同社マネージャーのシマ・シンイチ氏は、「学年末なので6月はいつも忙しいが、今では週7日働いてやっと注文をさばいている状態」と話す。

「多くのドイツ人やフランス人やオーストラリア人が日本を離れている。みんな放射能や地震を心配している。シンガポールや欧州に移る人が多い」

こうした心配について、イギリス人の母親がこうまとめていた。
「みんなまだ動揺している。放射能が心配で、地元の食品を買うべきか、水道水を飲むべきか、心配している。子供がいるなら、子供たちのことが本当に心配だ」

この外国人脱出によって、仕事以外のチャンスも生まれている。
さよならパーティーやガレージセールへのお誘いが次から次へと飛び交う中で、ひときわ目を引くものがあった。
東京・広尾には、外国人ビジネスマンとその家族に人気のスーパー「ナショナル麻布」がある。
そこの掲示板(訳注・「売ります買います」などの情報を誰でも張り出すことができる)に、こういう張り紙があった。
「買いたくないなら6月5日に来て残っているものをタダでどうぞ。ウチは行かなきゃならないので」。

(転載終了)

「真実が知りたいなら日本在住の外国人の挙動をみよ」

これは、福島第1原発事故直後に個人的に実感した言葉である。
原発事故発生当初、日本政府が避難が必要なエリアを「半径20キロ圏内」としたのに対し、欧米等海外諸国はこれを「半径80キロ圏内」として、日本に居る自国民に早急なる避難を呼びかけた。
実際、多くの大使館員や外資系企業がいち早く関東圏を脱出し、西日本或いは国外に拠点を移動・避難した。
結果論的にどちらの初動対応が正しかったかは自明であろう。

東電は勿論のこと、国家権力たる日本政府が日本国民に発してきたメッセージが”場当たり的”な内容に終始し、後になって次から次に悪い方向のものに置き換えられていったことは記憶に新しいところである。

一方で諸外国政府は、最初から「日本で何が起きているか」について何も隠す必要がない故、自国民に対して実にストレートなメッセージを発していたということであろう。
即ち、”事の真相”を知る立場にある日本政府および諸外国政府の”初動対応”は、「(国民よりも)国益第一」の前者に対し、「国民第一」の後者の方がより”ストレート”で”真”の情報発信が可能ということである。

これは”当事者”たる日本政府に対する批判ということよりも、単純に、”部外者”たる諸外国は「様々な利害関係を考える必要がなく、これに振り回されることがない」という、シンプルに”立場の違い”によるものであろう。

よって、日本在住の外国人の挙動をみれば、「今何が起きているのか?」をより迅速に判断できると言えるであろう。
(少なからずパニックの要素もあり、100%とまでは言わないが。。)

で、上記記事であるが、一旦落ち着いたかにみえる外国人による「東京脱出」の”第二波”が始まっているようである。

個人的な話になるが、東京在住時代、記事冒頭にある六本木のスポーツバー・イギリス風パブのすぐ近所に住んでいた経験があるので、この辺りの日常風景は今でもよく記憶している。
記事中にもあるように、この2軒の店には夜な夜な様々な国の外国人が集い、サッカー中継ともなればそれはもう凄い騒ぎようであった。
大袈裟でも何でもなく、そこは「外国の盛り場」そのものであり、むしろ日本人の我々の方が「居場所がない」という感覚を覚えるほどであった。
そこが今や「閑古鳥」となると、東京から多くの外国人が脱出していることは紛れもない事実であろう。

そして一向に収束する気配のない「フクシマ・ショック」に、日本の水・食糧に対する不安が加わり、今後、更に東京を脱出する外国人が増え続けるであろう。

「六本木から外人が居なくなって清々(せいせい)した?」
そんな呑気な話ではない。
六本木に居る外国人は、言うなれば”生けるガイガーカウンター”である。
個人的には「外国人の姿のない六本木」は、それだけ”事態の深刻さ”を示しており、逆に怖くて仕方がない。

上記記事の後段にてガレージセールの話題に触れられているが、最後の一節は特に強烈である。
「買いたくないなら6月5日に来て残っているものをタダでどうぞ。ウチは行かなきゃならないので」
これは、ある意味、まるで”夜逃げ”同然に、着の身着のまま東京を離れるという意味に他ならないからである。

ここ最近になってようやく福島県や周辺地域からの避難といった報道がなされるようになったが、事故直後に行動を起こした外国人に比べると「3ヶ月遅い対応」である。
今、外国人による「TOKYO脱出の”第二波”」が訪れているということは、3ヵ月後の9月頃に東京を離れる日本人が多数出るのやも知れない。

   以上は「神風カムイ」ブログより

現実に、福島原発問題の解決は略不可能な状況であり、半永久的に放射能を放出し続ける模様であります。そうすれば放射能は蓄積して半径500~600km位の地域には住めなくなるものと思われます。それに尚、日本にはそのほかにも原発がたくさんありますので、また何時事故が起こされるのか不安であります。今回の福島原発も昨年10月ごろ不信な原発停止事故が発生していますが、いまだその停止の原因が判明していないようです。一部の情報通の間ではこの停止は「原発インターネット・ウイルス」によるものではないかと噂されています。そして今回の「3.11テロ」時にこのウイルスが使用されて原発が全面停止した模様であるという見方も存在しています。このように現在は戦争状態にあり、何時何処で何が起きるのか全く予想出来ない時期でもあります。  以上

メガバンクの東電への短期融資実施(金利1%未満)

メガバンクの東電への短期融資実施(金利1%未満)

三井住友銀行とみずほは数百億円規模の短期融資を実施し、この際の金利は震災前の年利1%未満となっており、三菱東京UFJも6月末に短期融資を実施すると時事速報は伝えています。

これで生保・メガバンクとも支援体制が整ってきたことになり、政府の支援の遅れがあったとしても、金融界は東電を支援するという形になってきています。

この金利1%未満での融資実施で、東電の財務には問題ないとの判断をメガバンクが行ったことになり、後は社債と株価の回復になります。

社債は時価で買い取ることで、額面100円が75円台であれば、負債を25%削減出来ますので、仮に一兆円の買い戻しを実施した場合、財務上2500億円の利益が発生します。
5兆円の社債を全て時価で買い戻した場合25%の削減になりますから、1兆2500億円の利益が発生します。

買い戻し資金として3兆7500億円が必要になりますが、これはメガバンクを中心にシンジケートローンを組んで実施すれば良く、これが実行出来れば、利益として1兆2500億円を計上出来、前期の赤字の大半を埋める事が出来、更に燃料費の増額分を電気料金に転嫁すれば、燃料費代8000億円はねん出出来ます。

即ち、金融界あげて東電支援が実施出来れば、東電計上しました2兆円近い赤字は難なく埋めることが出来るのです。

そして融資先を確保できる銀行にとっては、願ったりかなったりとなります。

【東電】は潰さないと表明したメガバンクと生保であり、後は株主がどう判断するのか。
株価は株価に聞くしかありません。
以上は「NEVADA」ブログより
東電は、どのように再建するのかまだ決定されていません、JALのようにするのかどうかわかりませんが、当然株主の責任も問われるものと思われます。今の政府の方向では、国民は納得できないでしょう。今のままでは企業の自己責任の追及に甘さがあります。当然にやるべき事が出来ていなくていわば人災の部分が大半です。福島原発での自然災害の程度は、当然に想定されていた程度で、時々聞こえてくる、想定外であったとの指摘は当たりません。他の原発企業にも重大な影響があるので軽々しく決定されるべきでありません。              以上

NASAからの警告について!

NASAの警告について
2011年06月13日 (月) | 編集 |
コメントでいただいたリンクを早速見ています。

http://www.nasa.gov/centers/hq/emergency/personalPreparedness/index.html

この動画はNASAが家族/個人に向けての緊急事態に備えることを伝える動画のようです。
なお、何が起こるかなどは特に細かくは説明しておらず、何かあったときにはどうするかを考えて知っておいてくださいと語っています。

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地球や地球外から来る可能性のある危機的な状況についての備えをすること
自然災害や911のようなテロに注意すること
見たこともないような出来事に対して備えること
緊急グッズを自宅に置くこと
ガルフ海岸に住む人々はハリケーン用の緊急キットを持つこと
西側の人は地震に気をつけること
緊急事態が起きたら家族とどうやって連絡をとるかの確認
動物のいる人はどうするのかを考えること
家族で特別な措置が必要な人がいるかどうか
最も大事なことはまず家族を世話すること。そうすれば助けがきたときに容易にことが運びやすい
緊急事態が起こったら家族をそうするかを知ること
準備をしてください

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上記の動画の中で最も気になったのが以下の文章です。

イーグルホライズンというFEMAのプログラムというものをNASAは参加しているために、この緊急事態に対するオペレーションを行ってくださいということだそうです。

このイーグルホライズンってとても怪しいと思いました。

イーグルという紋章は、英皇太子やヒトラーが正装時についているもので国旗やイルミナティの紋章として使われているものです。古代のシュメールと関係があるようです。NASAが月に到達したときのシンボルでもありました。

イーグルが水平線にのぼってくる=これがやばいです。エロヒム彗星が今年の9月に地球に接近するそうですが、これが関係しているのかもしれませんし、何か他の重要な暗号が隠されているのかもしれません。
以上は「ブルースターのブログ」より
今何が進行しているのかどうか判りませんが、警告発信先がNASAということなので、地球規模か、或は宇宙に絡む問題かと言えば、先の4月下旬に、ロシアのモスクワのクレムリン宮殿にて、ロシアのプーチン首相と米国のバイデン副大統領との会談があり、そこで、現在、宇宙かなたに、宇宙船と大UFO艦隊が地球に向かいつつある事をNASAが確認したとの情報があり、場合によれば、宇宙人との宇宙戦争があり得るので、米国がロシアに支援を申し出て協議をしたとの事が伝えられています。
 事の真偽はともかくもこうした協議が実際に行なわれることの意義は小さくはありません。あと、そのほかに考えられる事は、今年1月に米国専門家が、イエロー・ストーンの64万年ぶりの噴火が近いことを宣言しています。万一予想通り大噴火が起きれば、米国の3分の2の地域には人が住めなくなるとの予想が出ています。
 既に余裕ある人々は米国より徐々に海外に移動しつつある模様であります。様は米国の未来は不安なので、今のうちに米国を脱出しようとの動きであります。果たして今後どのような動きとなるものか、注目して行きたいところで有ります。  以上
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米国の家庭に迫り来る経済地獄(その①)


いよいよ追い詰められてきたアメリカ経済

◆6月12日

 アメリカの経済にいよいよ赤信号が灯りだした。特に中流・下流の家庭が追い詰められてきている。一旦職を失うと、平均40週待たないと新しい職を見つけることができないという状態だ。職が見つかればそれはまだ良い方で、結局職を見つけられないまま、職探しを諦めた人々も多い。

 このため人々のモラルが低下し、コンビニ強盗なども増えているようだ。警察に捕まっても、そこで食わしてもらえるからいいと考える若者が出始めているのだろうか?

 5月16日に米国の財政赤字が法定上限に達っした。追加の国債発行ができるよう、上限を引き上げることが必要だが決まらないので、臨時の措置で凌いでいるが、8月が限度と言われている。上限を切り上げられず、そのまま国債の発行が出来ねば、アメリカ政府のデフォルトとなる。

 その場合、世界貿易が一時的にも停止するような事態に陥るかもしれない。特に石油の取引はドルで行ってきたので、タンカーも停止するかもしれない。その時はいよいよ世界大混乱へ突入となる。外国の持っているドルは紙くずとなる可能性が高まるだろう。アメリカでは内乱状態が予想される。

~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
●アメリカの家庭に迫り来る経済地獄 (その1)
http://theeconomiccollapseblog.com/archives/the-coming-economic-hell-for-american-families
【6月8日 The Economic Collapse】

 数千万のアメリカの家庭は経済地獄に突入しようとしているが、殆どの人々はそれに気付いていない。殆どのアメリカ人は「通貨政策」とか「経済サイクル」のようなことを考えている。大多数の人々は朝起きて仕事に行き家族を養うことができればよいと思っている。殆どのアメリカ人は最近は状況は厳しいと感じているが、殆どの人々は事態はやがて改善するだろうと思っている。
 残念ながら、事態はよくなることはない。多くのビジネスが傾きかけている。多くのアメリカ人が自宅を失いつつある。人々は請求書の支払いに苦労し、連邦政府は負債に飲み込まれている。悲しいが、これはまだ事の始まりに過ぎないのだ。

2008年の金融崩壊以来、連邦準備銀行と政府はかつてない経済活性化の策をとり始めた。しかしこういったあらゆる努力にもかかわらず、我々は未だに経済の不毛地帯に住んでいる。 

 では、この次の経済危機がやってきた時、一体なにがおきるのだろうか?

 最近行われたインタビューで、ピーター・シフは、以下のように語った・・・

 今現在起きている経済の不調や、3日発表された雇用統計、住宅販売数などを見てほしい。これらが、通貨・財政的刺激策を施す中で起きていることを知って欲しい。もしもこういった刺激策という支援がなければどうなったか? 

 そして6月の終わりに連邦準備銀行の量的緩和策は終了するようになっている。アメリカ議会と全米の州立法府は予算削減を語っている。借り入れと支出の額は持続不可能な状態だ。アメリカ経済は、現在の「金融的糖分の摂りすぎ」が消えたら再び収縮しだすだろうか?

 既に、経済に関するあらゆる種類の悪いニュースが出てきている。またあらゆる種類の経済指標は下落に向かっている。アメリカ人はいよいよ不安になってきている。一つの世論調査では、アメリカ人の59%はオバマ大統領の経済の取り組みを評価していないことが示された。他の調査では、63%のアメリカ人は、アメリカ経済の動きについて、「良くない」ないしは「悪い」と言っている。

 もしも殆どのアメリカ人が良い仕事を持っていて、住宅ローンを支払い、請求書の支払いを済ませていたら、経済がそんなに問題になるはずがないだろう。

 残念だが、アメリカ人家庭にとって時間は非常に厳しいし、これからもっと厳しいものになるだろう。


◆仕事:公式の失業率は9.1%になったが、この数字は全体像の一部分だけを示しているだけだ。

 ある場所ではまともな仕事を見つけることは不可能に近い状況のところがある。何百万人ものアメリカ人が自分達の家族を養うこともできなくなったことで鬱状態に陥っている。

 CBSニュースによれば、45.1%の失業中のアメリカ人は6ヶ月間以上その状態にあるという。これは大恐慌時代のどの時期よりも高い数字だ。

 たった2年前では、長期失業率はわずか2.6%であった。今日ではその数字は6.2%に上昇している。

 6ヶ月間仕事がないという状態を想像できるであろうか? どうやって生き延びるのか?

 以下の図を見て欲しい。我々がいまある状況は前代未聞の状況である。失業平均期間は今や40週になろうとしている・・・


平均失業期間が40週を超えたアメリカ


 だから、事態がやがて改善するだろうか?。4月ではアメリカではたった300万の仕事が空いていただけだ。普通は450万はある。経済は再びゆっくりと下降している。良い仕事は更になくなりつつある。このほかに不完全雇用の数百万のアメリカ人がいる。全米でハンバーガーを焼いたり小売店で仕事を一生懸命している労働者がいるが、そのくらいしか仕事がないのだ。

 殆どの臨時雇用者とパートタイマーは家族を養うだけの収入はない。しかし全員に行き渡るだけのフルタイムの仕事はない。

 残念ながら、「中流クラスの仕事」は10年前と比べて10%減少している。かつてあったような「快適な生活」への切符の数が減ったのだ。 -続く-

~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~

2011年6月26日 (日)

巨大地震情報?国会議員には極秘に!

地震情報 地図いろいろ

さて、富士山ニニギさんの情報では以下のような情報があるようです。

ただいま入りました情報です。本日国会議員全員に極秘文書が配られました。巨大地震に関する内容です。まもなく巨大地震が想定されるので、各自備えるように。重要書類は持ち帰らずに議員会館においておくように。などの内容のようです。政府は何か巨大地震の情報をつかんでるようです。もしかしたら、巨大地震がすぐにでも来るのかも知れません。

ただしニニギさん自身は、以下のように6月説には懐疑的とのことです。

6月は事件が起こる月で地震は9月と12月です。3月と6月が地震の原因となる事を起こす月と考えてます。


さて、まぁ、いつ地震が来るかは分からないものの。
ある程度、頭の中でシミュレーションしておくことは大事かと思います。
津波の時にどこら辺が被害にあうか。
参考になるかと思って載せます。

これは、標高と水に浸かるところをgoogle map上に表した図のようですね。
これは13mと仮定した東京湾あたりの地図。クリックすると大きくなります

http://flood.firetree.net/
image000137.jpg

これによると東京では山手線の内側はまだ大丈夫のようです。
さすが山の手というだけあって、ちょっと小高い山になってるのでしょうね。
足立区とか葛飾区とか下町の方はダメですね。品川とか横浜はもちろん。それと千葉の沿岸はダメ。
茨城も広範囲で駄目な感じですね。

下の図の赤い点は東京のホットスポットをプロットしたもののようです。
こう見ると何かぴったり一致してますね。赤い点と標高の低いところ。
たぶん風の流れの吹き溜まりとなるのでしょう。

クリックすると大きくなります
vlnews038517.jpg

これは国土交通省が出してるハザードマップ。
http://disapotal.gsi.go.jp/
000054990.png

これを見るといろんな災害に大して自分の住む地域がどういうリスクがあるのか分かります。
ワタスの住んでいるところは土砂災害のリスクがあるようです。

さて、以上のような地図を見て
例えば、東京でも大阪でも沿岸部近くの会社に行っていたとしても、ここまで逃げれば大丈夫だという地点を決めておいた方が良いかと思います。
まぁ、いつ来るかは分かりませんが。自分の住んでいる地域や会社の地域でいろいろシミュレーションしてみて下さい。

本当にありがとうございますた。
以上は「ふぐり玉蔵氏」ブログより
現実に、巨大地震が有るかどうかは分かりませんが、3月11日の地震から3ヶ月経ちましたので、そろそろ起きても不自然ではありません。今回の情報では関東地方となっていますが、可能性としては、千葉東方沖や、東京湾北部、相模湾周辺、青森・岩手沖、等が懸念される地域だと思われます。何れ近い内に発生する可能性は高いと思われますので、「備えあれば憂い無し」で望むしか方法がありません。もう起きては欲しくありませんが、罰当たり菅内閣が継続していますのでまた悪いことが起きそうです。                         以上

オバマ政権、「完全なる報道禁止」命令を出す!

オバマ政権 「完全な報道禁止」を命令

オバマ政権が「完全かつ完璧な報道禁止(a “total and complete” news blackout)」を命令した 米ネブラスカ州の「フォート・キャリフーン原発」ですが・・メルトダウンが既に起こっているか、秒読み段階らしいですね。



US orders news blackout over crippled Nebraska Nuclear Plant: report

A shocking report prepared by Russia’s Federal Atomic Energy Agency (FAAE) on information provided to them by the International Atomic Energy Agency (IAEA) states that the Obama regime has ordered a “total and complete” news blackout relating to any information regarding the near catastrophic meltdown of the Fort Calhoun Nuclear Power Plant located in Nebraska.
According to this report, the Fort Calhoun Nuclear Plant suffered a “catastrophic loss of cooling” to one of its idle spent fuel rod pools on 7 June after this plant was deluged with water caused by the historic flooding of the Missouri River which resulted in a fire causing the Federal Aviation Agency (FAA) to issue a “no-fly ban” over the area.
Located about 20 minutes outside downtown Omaha, the largest city in Nebraska, the Fort Calhoun Nuclear Plant is owned by Omaha Public Power District (OPPD) who on their website denies their plant is at a “Level 4” emergency by stating: “This terminology is not accurate, and is not how emergencies at nuclear power plants are classified.”
Russian atomic scientists in this FAAE report, however, say that this OPPD statement is an “outright falsehood” as all nuclear plants in the world operate under the guidelines of the International Nuclear and Radiological Event Scale (INES) which clearly states the “events” occurring at the Fort Calhoun Nuclear Power Plant do, indeed, put it in the “Level 4” emergency category of an “accident with local consequences” thus making this one of the worst nuclear accidents in US history.
Though this report confirms independent readings in the United States of “negligible release of nuclear gasses” related to this accident it warns that by the Obama regimes censoring of this event for “political purposes” it risks a “serious blowback” from the American public should they gain knowledge of this being hidden from them.
Interesting to note about this event was the Nuclear Regulatory Commission (NRC) Chief, Gregory B. Jaczko, blasting the Obama regime just days before the near meltdown of the Fort Calhoun Nuclear Power Plant by declaring that “the policy of not enforcing most fire code violations at dozens of nuclear plants is “unacceptable” and has tied the hands of NRC inspectors.”


This report further notes that the “cover-up” of this nuclear disaster by President Obama is being based on his “fantasy” of creating so-called green jobs which he (strangely) includes nuclear power into as his efforts to bankrupt the US coal industry proceed at a record breaking pace.
Unknown to the American people about Obama’s “war” on the US coal industry is it’s estimated to cost them over a 60% increase in their electricity bills by 2014 and cause over 250,000 jobs to be lost in an already beleaguered economy.
More ominous for those American people whose lives depend on the coal industry that is being deliberately destroyed is the Obama regime’s massive “security exercise” currently ongoing in the major coal mining States of Ohio, Kentucky and West Virginia, and as we can read about, in part, as reported by InfoWars.Com:
“If you’re still living under the delusion that the TSA is just restricted to airports then think again. A joint VIPR “security exercise” involving military personnel has Transportation Security Administration workers covering 5,000 miles and three states, illustrating once again how the TSA is turning into a literal occupying army for domestic repression in America.
The TSA, in alliance with a whole host of federal, state, local agencies as well as military personnel, is currently conducting a massive “security exercise” throughout Ohio, Kentucky and West Virginia.
“The participating teams are composed of a variety of TSA assets including federal air marshals, canine teams, inspectors and bomb appraisal officers. They will be joined by state and local law enforcement officials to supplement existing resources, provide detection and response capabilities. The exercise will utilize multiple airborne assets, including Blackhawk helicopters and fixed wing aircraft as well as waterborne and surface teams,” reports the Marietta Times.
Although the exercise is couched in serious rhetoric about preparedness, it relates to “no specific threat” and the details are nebulous to say the least and seems to revolve around little else than testing out high-tech surveillance equipment and reminding Americans who their bosses are.”
Obama’s fears of the American people turning against nuclear power, should its true dangers be known, appear to be valid as both Germany and Italy (whose people, unlike the Americans, have been told the truth) have turned against it after the disaster in Japan and vowed to close all of their atomic plants.
Perhaps even more sadly for the American people is this report stating that the Obama regime is “walking in lockstep” with Japan in their attempts to keep the truth of nuclear accidents from their citizens; which in the case of the Japanese can only be labeled as horrific as new evidence points to them knowing within hours of the Great Tsunami that their atomic reactors had melted down, but have only today ordered an evacuation of pregnant women from what are called “radiation hotspots.”
With a country that some scientists are now warning may soon become uninhabitable due to radiation damage, and with reports of mutant rabbits and radioactive whales now being reported, one wonders if in knowing the truth the American people would really want to follow Japan’s “example” instead of those people in Germany and Italy?
But, with an already documented 35% increase in the infant mortality rate for American mothers living in the western coastal regions of the US caused by radiation blowing onto them from Japan being ignored by these people there doesn’t seem to be much hope for them. (The EU Times)


権威ある米誌「ネーション」電子版が報じたところによると、ロシア連邦原子力局(FAAE)はIAEAから提供された情報をもとに、米ネブラスカ州の「フォート・キャリフーン原発」が6月7日、「使用済み燃料プール」のうちの一基で「破局的な冷却喪失(catastrophic loss of cooling)」事故を起こし、「破局的なメルトダウンの近づいている(the near catastrophic meltdown )」ことを明らかにした。

 FAAEはまた、同原発が「破局的なメルトダウンの近づいている」事態に関し、オバマ政権が「完全かつ完璧な報道禁止(a “total and complete” news blackout)」を命令したことも明らかにした。

 FAAEのロシア人科学者は、同原発を運転する電力会社のOPPDが、外部に影響をもたらすい「レベル4」の事態を否定していることについて、「真っ赤な嘘である」と批判している。

 FAAEの報告は、同原発からの「微量な放射性のガス」が検知されているという報道を確認し、オバマ政権が事故に蓋をし続けば、米国民から批判の吹き返しを受けることになる、と警告している。
以上は「虚空蔵」ブログより
今は、平時ではなく、一種の戦争状態にあると認識した方が、今次々に起こりつつある事態により的確に対応でき、物事の真相がより一層理解出来るものと思われます。日本では先ごろの「3.11テロ」事件を、全くの自然現象による災害と見るか、或は、「9.11テロ」事件と同じような一種の権力犯罪により引き起こされた事件と見るかで、あたりの景色が全く違って見えるようになります。従って、福島原発事故による政府の放射能対策も、実にいい加減でやる気があるのかどうかも疑がわれ兼ねない態度になっています。これも自然の災害で生じたものであれば、幾ら何でもこんな姿勢ではいられない菅政権の態度です。
しかし、権力犯罪での災害であれば、いやいやながらやる姿勢はピッタリです。以上




沖縄の放射線量は意外に高いのが判明!

2011年6月の沖縄県内での高放射線量測定報告まとめ

更新日: 2011年06月21日

  • 説明:
    現在、沖縄県内で0.1~0.2マイクロシーベルト程の放射線量の測定結果が複数寄せられています。
    最初この件についての情報を受け取ったときは、さすがに戸惑いました。
    しかし、現時点でも4つのガイガーカウンターによってほぼ同等の測定結果が出ているため、これが事実であると判断せざるを得ません。
    原発事故前の東京の放射線量は約0.05マイクロシーベルトですので、沖縄は東京の平常時の2~4倍の放射線量だと言えます。
    現在の東京都内の地上1mでの放射線量は葛飾区を除けば約0.15マイクロシーベルトですので、現在の沖縄は都内よりわずかに低い放射線量だと言えます。
    福島原発から1700km離れ、なおかつ特異な地形構造でもない沖縄がこのレベルの放射線量となっている原因は、福島原発事故による影響だけでは説明できません。
    http://ex-skf-jp.blogspot.com/2011/06/blog-post_18.html

    (6.20)nisew_chiaki『那覇空港の放射線量は…しんちゃん→0.11μSv/h ちあき→0.08μSv/h 沖縄』
    https://twitter.com/#!/nisew_chiaki/status/82607452561997824

    (6.10)keibuny『沖縄那覇空港の線量』
    (0.10マイクロシーベルト)
    http://goo.gl/0ZyJA

    (6.20)mineral012『やっぱりそうなんだ。私のガイガーで0.1μSv/hは嘘じゃなかったんだね。中国の核実験の時、沖縄にも相当振ったはずで、残っててもおかしくないもんね』
    https://twitter.com/#!/mineral012/status/82642877213188096

    (6.20)jrmmnisi『沖縄の線量が実は高い(0.1~0.6マイクロ)のだとか。』
    https://twitter.com/#!/jrmmnisi/status/82642033159847937

    (6.18)YukaOguraz『なぜか沖縄の放射線量は高いそうです。なので避難すると本末転倒になる可能性も・・・・』
    https://twitter.com/#!/YukaOgura/status/82017984218005504

    (5.31)藤原新也「沖縄の放射能が最大で0.27μSv」
    『那覇空港外
    最小値 0.11
    最大値 0.27
    よく見かける値 0.16~0.18』
    『石垣島、南東部、白保崎
    最小値 0.16マイクロシーベルト(以下マイクロシーベルト略)
    最大値 0.37
    よく見かける値 0.16~0.20』
    『場所神戸空港
    最小値0.18
    最大値0.53
    よく見かける値0.27~0.34
    空中測定
    0.18~0.32までくらいで、変化が激しい』
    『私たちが住んでいる東京の三多摩地区は0.12μSvですので、
    福島原発から600Kmくらい離れている高松なら、0.08μSv以下だろうと予想していただけに、結構高い数値に一同ビックリでした。』
    『兵庫県は東京よりやや高いということが言えると思います。
    もしこの数値が関西全地域で同様の数値であるならば、関西に避難した人は、かえって多くの放射能を毎日浴びているということになります。』
    http://goo.gl/XwY41

    以上は「NAVER」より

    放射線量の測定方法が同じでないので一概に言えませんが、この数値が間違いないものであれば、その原因を良く調査する必要があります。東京での数値が意外に低いのはその測定する位置が地上から18~20Mの高いところが多いため実際の数値よりかなり低い値が報道されています。そのために都民の強い要望もあり最近は腰の重かった東京都もやっと腰を上げ、地上から1メートルの高さで測定することになった模様です。

     従って今後発表される数値はかなり高くなるものと思われます。しかし最近は数値も一時より大分収まって来ましたのでそれ程ではないものと思われます。だから今になってから1mでの測定に応じることに繋がったのかも知れません。何れにせよ国民第一の姿勢が見られないのが今の日本の現状です。これを許しているのがまた国民自身なので国民自ら猛省する事も必要でしょう。            以上

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    フランス大手3行を格下げとユーロ金融危機!

    フランス大手3行を格下げとユーロ金融危機

    BNPパリバ、ソシエテ・ジェネラル、クレディ・アグリコルのフランス大手3行の信用格付けが引き下げ方向にされていますが、これがギリシャ問題が背景にあります。

    ギリシャが債務不履行になる確率が高くなっており、このギリシャに融資をしたり国債を保有する金融機関の財務に懸念が高まっているのです。

    世界中で金融機関の格下げが起り始めていますが、ギリシャ問題は、リーマンショックを超える規模の金融危機に発展するのは避けられず、これもあり、世界中の資産家は大急ぎで金融資産を減らし、現物に疎開させています。

    6月末まで今の金融市場が持てば良い方かも知れませんが、この期間に金融市場は大荒れになるはずであり、
    株式であれば急騰・暴騰するものの出てくるでしょうし、反対に暴落するものの出てきます。

    プロの方はそれは楽しい相場になるでしょうが、個人の方は手出し無用です。
    以上は「NEVADA」より
    米国の金融危機を、ヨーロッパの金融危機に摩り替えて、乗り越えようとしている現われに思われます。先の日本からの100兆円だけでは何れ8~9月ごろに底を突くので、その後の段取りが必要になっているのが今の米国です。この措置が有効でなければまた他の方法を探る必要があるわけですから、これも予断を許さぬ動きの一つです。   以上 

    今までにない太陽面大爆発とCMEが発生!

    2011年06月08日


    これまで見たことのない太陽面大爆発とCMEが発生

    (訳者注) 「太陽面大爆発」というように書きましたが、要するにこれはCME(コロナ質量放出)を伴う太陽フレアのことなんですが、しかし、「大爆発」という表現がとてもよく合う、ものすごい太陽表面現象が昨日、2つの黒点の間の領域で発生しています。

    sun-1226.png

    ▲ 丸で囲んだ黒点 1226と 1227の間あたりで発生しました。


    これはもう「ものすごい」もので、下のようなものでした( NASA のソーラー・ダイナミクス・オブザーバトリーの写真より)。

    solar-flare-2011-06-07.jpg


    太陽での爆発が、普通の場合ならある程度そのまま前方に進んでいくというのが普通なのですが、この場合、爆発したフレアが太陽の表面に向かって戻ったことにより、とんでもない範囲での大爆発に見える感じの現象となっています。

    私が太陽の画像を見始めて、まだ3年くらいですが、もちろんこんな光景は、見たことがないですし、 見慣れているはずの NASA の人たち自身が大変に驚いた心境のコメントを述べているところを見ても、普通ではないことのようです。

    今まで気軽に太陽フレアだのCME(コロナ質量放出)だの言ってましたけれど、「太陽活動最大期にはこんなことが起きるのか」と、刮目した次第です。


    今回のCMEは地球に向いていませんので、地球自身に影響はさほどないと思ったのですが、NASA によると、日本時間で 6月9月から6月10日に地球の磁場に影響があるとのこと。ただ、今回はダイレクトではないので、影響はそれほどではないでしょうが、今後、同じようなフレアが地球にダイレクトに向いている時に発生した場合は、ある程度の覚悟は必要な気がします。

    CME発生から地球到達までには2日前後かかりますので、準備はできます。
    その際には、過去記事などを含めて、対処法は書きたいです。

    今は驚きが強いですね。
    すごい。

    動画は下の本記事の中に貼っておきます。


    翻訳記事は、 NASA のスペースウェザーからです。

    なお、スペースウェザーの記事のタイトルは「 Radiation Storm」(放射線嵐)ですが、これは「短期間で宇宙線が夥しく増大するもの」のようで、日本の文部科学省が 2005年 2月 10日に発行した「航空機乗務員等の宇宙線被ばくに関する論点整理に対する意見」に下のようにあります。

    太陽活動が活発な時期に発生するいわゆる巨大フレアなどにおいては、短時間ではあるものの、宇宙線が飛躍的に増加するSolar Radiation Stormが発生することも事実です。米国の「NOAA」が公表した文書には、「高緯度を航行中の航空機が、スケール S5(最強度のレベル)に遭遇した場合、乗員乗客は胸部レントゲン約100回分の宇宙線を浴びる可能性がある」旨記載されています。私達はこの問題を「胎児被曝」という観点でも大変重要な問題と捉え、強い関心を持っており、ワーキンググループでの意見表明でも指摘させていただきました。


    とのことです。「胸部レントゲン約100回分の宇宙線を浴びる可能性」というのがどの程度の影響なのかわからないですが、影響の可能性はあるようですね。





    M-FLARE AND RADIATION STORM
    Spaceweather 2011.06.07


    Mクラスの太陽フレアと放射線嵐

    6月7日の午前06月41分(標準時)頃、太陽黒点 1226と 1227の磁場が結合した場所から、大きな爆発が発生した。この爆発はM2クラスのフレアを生じさせ、またS1クラスの放射線嵐と、巨大なCMEを発生させた。

    NASA の太陽観測衛星ソーラー・ダイナミクス・オブザーバトリーが撮影したこの爆発の記録映像は、ソーラー・ダイナミクス・オブザーバトリーが導入されてから、最も激しくて、そして最も美しい太陽の映像のひとつとして数えられることになるだろう。






    NASA のゴダード宇宙飛行センターの太陽物理学者アレックス・ヤング氏によると、これは太陽フレアが爆発後に、また太陽表面へ戻っていっていることを示しているという。

    ヤング氏はこのように言う。

    「私は物質がこのように太陽から放出される様子を見たことがない。誰かが空中で太陽フレアを蹴り上げているように見える! とにかく驚きだ! これは驚きなのだ!」。

    映像に映る小片は、カメラの回路に強力な荷電粒子が打ち付けていることに起因する。これは、放射線嵐が発生していることを意味する。この小片は、地球の軌道上にある SOHO などの衛星のほうに進んでいく。

    今回の爆発は地球の方向に向かってのものではなかったが、この爆発で地球も影響を受ける見込みだ。CMEの影響は 6月8から6月9日(日本時間で 6月9月から6月10日)となる模様で、地球の磁場に影響を与えるはずだ。


    以上は「In Deep」より
    ここ1~2年前の太陽とは雲泥の違いが出てきた最近の太陽ですが、殆んど黒点数が「ゼロ」に近づいていた時とは違い今は黒点数が急増しつつあります。問題の来年(2012年)はどういうことになるのかと、今から大変心配しています。予測とおりの大変な状況にならなければ良いのだがと祈るような昨今です。
     今の日本の政治もこのような自然現象を前にしては一刻も猶予はありません。菅内閣は一秒でも早く退陣させ、次の内閣を早くスタートさせ東日本大震災を早く終息して、これから予想される自然の大災害から国民を守る手立てを早くやる必要があります。
     菅総理も早く辞めないのなら、早く逮捕して入院させるべきです。それよりも国民の命が大事です。主権者は国民です。総理では有りませんからこの措置は当然のことです。                                   以上

    2011年6月25日 (土)

    米国をデフォルトに追い込む共和党の狙い!

    アメリカをデフォルトに追い込む共和党の狙い

    How Republicans Brinksmanship Threatens Wall Street

    政府の債務上限引き上げの条件に社会保障費の大幅削減を求める瀬戸際政策は、リーマン・ショック以上の危機を招きかねない

    2011年06月22日(水)16時24分
    デービッド・ケース
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    再起不能? アメリカが債務不履行に陥ればウォール街は二度と立ち直れないかも Brendan McDermid-Reuters

     左派寄りのシンクタンク、経済政策研究センターの創設者でエコノミストのディーン・ベイカーの話には、耳を傾ける価値がある。何しろ彼は、低所得者向け住宅ローン「サブプライム」のバブル崩壊を予測していた数少ない一人。彼よりずっと高額の報酬を得ていたウォール街のプロたちが焦げ付き間近のサブプライムローンにカネをつぎ込み、巨額のボーナスをせしめていた頃、ベイカーはサブプライムローンが危機的な状態に陥ると力強く予言していた。

     そのベイカーが今、アメリカにさらなる危機が迫っていると警告している。

     オバマ政権は、連邦政府の債務上限を8月2日までに引き上げなければ、政府がデフォルト(債務不履行)状態に陥る恐れがあるとして、債務上限引き上げの容認を議会に求めている。だが共和党は強硬に反対し、引き上げ幅と同程度の大規模な歳出削減を行わない限り、提案には応じないと主張。ベイカーに言わせれば、共和党のこの「瀬戸際政策」は、アメリカ経済はもちろん、共和党の重要な支持基盤であるウォール街にも甚大な打撃をもたらす愚策だ。

    金融界で数百万人が解雇される

    「債務上限の引き上げができなければ経済にとってマイナスなのは間違いない」と、ベイカーは書いている。さらに、米政府のデフォルトは「08年9月のリーマン・ブラザーズの倒産以上に株式市場を揺さぶるだろう」として、先の経済危機以上に深刻な危機が訪れると予測。金融市場は壊滅的な打撃を受け、人件費を払えなくなった企業は「何百万人もの従業員を解雇」せざるをえなくなると指摘している。

     驚くべきことに、共和党はまさにそんな大混乱を望んでいるようだ。彼らが思い描くのは、国家財政のデフォルトによって、メディケア(高齢者医療保険制度)やメディケイド(低所得者医療保険制度)といった社会保障コストの大幅削減をオバマ政権が受け入れざるをえなくなるというシナリオだ。

     だがベイカーによれば、デフォルトが起きた場合の真の犠牲者はウォール街だ。「国家がデフォルトに陥れば米国債の価値が下がり、ほぼすべての大手金融機関が破綻する」と、ベイカーは言う。そして、その痛みは長きに渡って続く。

    「経済が復活したとしても、アメリカの金融部門は二度と世界における現状の地位を取り戻すことはできない。米政府という強力な後ろ盾がなければ、ウォール街の連中はもう二度と金融の国際市場で中心的な存在にはなれないだろう」 

    GlobalPost.com特約

    以上は「News Week」より

    最近、日本政府より「3.11テロ」事件で約100兆円を超える資金を得た米国は、ひと先ず静穏を保っていますが、このままですと何れこの資金も底を突き、新たな資金繰りを考える必要が出てきています。アフガンからの撤兵もその一つですが、これだけではとても足りません。何らかの劇的な方法が必要な状態であることは誰しも認めるところであります。

     この劇的方法が今回検討されている「米国のデフォルト宣言」かも知れません。しかし実際に実行されればその影響は世界に大激変を起こし、日本も即デフォルト間違いなしです。今回の菅政権も8月末までの国会会期延長を決めましたが、どうも米国の動きと連動しているような感じがします。最も「3.11テロ」も日米共同作戦のようですから当然といえば当然の動きではあります。何れにせよ重大な動きに付きこの動きからも眼が離せません。                          以上

    福島原発、4号機倒壊の危機か?

    福島第一原発4号機の傾き及び倒壊リスクまとめ

    福島第一原発4号機が傾き続けていることに関する情報をまとめました。

    更新日: 2011年05月20日

  • 説明:
    すでにご存じの方もいると思いますが、福島第一原発4号機が傾いています。そしてここ2週間のうちにさらに傾いた事が確認されています。
    この件については、ロシアのテレビ局RTの報道やFairewindsのガンダーセン博士による解説でも触れられています。
    4号機の倒壊により、4号機の燃料プールにある使用済み燃料の大量飛散が懸念されます。

    (2011.5.12)Qetic『福島第一原発4号機、原子炉建屋に傾き 最悪倒壊の恐れ』
    (倒壊リスクはどれほどなのかはよくわかりませんが、傾いていることは間違いない様です。)
    http://j.mp/m5jahi

    (2011.5.13)飯塚真紀子(在米ジャーナリスト)「4号機が崩壊したらカタストロフィーになる」と昨日話した博士(注:ガンダーセン博士を指す?)はとても危惧していた。4号機の燃料プールには、特にたくさんの使用済み燃料が入っているから、それが散乱して放射線がまき散らされることになる。」
    https://twitter.com/#!/makiko_iizuka/status/68876294112296961

    (2011.5.20)はなゆー『福島第一原発4号機(ピサの斜塔)の傾斜がひどくなってきた』
    (言われてみると、4号機の右端が明らかに5月4日のときより斜めになっています。)
    http://twitpic.com/4zzphf/full
    http://twitpic.com/4zzphf
    http://alcyone.seesaa.net/article/202474598.html

    福島4号地震で傾斜崩壊危機! 1.2.3号燃料容器漏!ガンダーセン(日本語字幕)
    (Fairewindsのガンダーセンによる解説)
    『東電は、4号機が傾いていることを認めています。』
    『もし、最初の地震と同規模の余震があれば4号機は崩れるでしょう。』
    http://www.youtube.com/watch?v=YA3xDz0ZfZo&feature=feedu&hd=1
    http://www.youtube.com/user/fairewindsenergy

    Reactor No. 4 LEANING! Structure Unsound. Fukushima Japan(ロシアのテレビ局RTの報道)
    http://www.youtube.com/watch?v=aPWLwTiSv_Y&feature=player_embedded
    http://en.wikipedia.org/wiki/RT_%28TV_network%29

    Reactor No. 4 LEANING! Structure Unsound. Fukushima Japan

    以上は「NAVER」より

    このような事態は何れ起きることは、以前より判り切っていたことですが、現実に起きないと行動しない東電の体質は、菅内閣と同様で今の日本企業皆同じ体質となってしまったかも知れない恐れが充分あります。これでは日本滅亡してみないと気が付かないようです。自分に都合悪いことには眼を瞑り或は嘘を言い自分のデマはいいけれど、国民のデマは駄目と言う法律を作り独裁国家のようにしようとしているのは今の菅政権です。この考え方は菅直人自身の考え方そのものです。日本の将来を担う子供たちの教育には、反面教師役には都合良いようでありますが余り勧められたものではありません。               以上

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    佐賀県でもセシウム検出とお米

    佐賀県でもセシウム検出とお米

    佐賀県は、唐津市で採取した「松葉」からセシウム134を0.2ベクレル、137を0.25ベクレル検出したと発表し
    ており、放射性物質が1100キロ離れた佐賀県にも飛散している実態を明らかにしています。

    この数値自体は非常に低い数値であり、問題になる数値ではないとされていますが、問題はお米です。
    今年産のお米は、放射能汚染されるかも知れません。

    既報の通り、既に卸市場では、お米の価格が急騰してきており、安全なお米を求める業者・消費者が買い集めているのが分かります。

    味はともかく、安全なお米を食べたいとしているもので、今後、今年産米から放射性物質が発見されれば、国民の間でパニックになることも考えられます。

    日本国民は放射能と付き合っていくことになるのかも知れません。
    以上は「NEVADA」より
    福島原発からの放射能の可能性よりも、玄海原発からの放射能の可能性が高いのではないかと思われます。最近の事例からも、玄海原発からの放射能漏れでは無いかとの疑念事故がありましたが、当の玄海原発は例のごとく完全否定していますが、その真相は定かでは有りません。しかし当時、その周辺で濃度の高い放射能が検出されたのは事実でありますがその出所がいまだ特定できていないのも事実です。今の隠蔽体質の菅政権下での真相解明は無理の模様であります。 以上       

  • EUのスーパー大腸菌はバイオテクノロジーで製作されたことが判明!

    法医学的証拠によりヨーロッパのスーパー大腸菌はバイオテクノロジーで製作されたことが判明 Mike Adams

    http://tamekiyo.com/documents/healthranger/ecoli.html より

    法医学的証拠によりヨーロッパのスーパー大腸菌はバイオテクノロジーで製作されたことが判明 マイク・アダムス(ヘルスレンジャー) 2011年6月6日
    Forensic evidence emerges that European e.coli superbug was bioengineered to produce human fatalities By Mike Adams, the Health Ranger
    ドイツでは超強力な耐性を持つ大腸菌株が病気を発生させ、病院を満員にしており、菜食主義者たちも含めて、EU全域で責任のなすり合いが行われている。だが、いかにして大腸菌が8種類の抗生物質(薬剤)に耐性を持つようになり、突如として食品供給の中に出現したのか、誰一人として議論していないようだ。
    今回の大腸菌変異株は、O104株の仲間であるが、通常、O104株は、決して抗生物質に耐性を持つようなものではない。その耐性を備えるには、繰り返し抗生物質にさらされる必要がある。それによって、完全な薬物免疫を持つように「変異圧力」がかかるのだ。

    そうした株がどのように発生したのか起源を知りたいときには、基本的にはその大腸菌の遺伝子コードをリバース・エンジニアリングすれば、その発達(開発)過程でどのような抗生物質にさらされたのか、かなり正確に特定することができる。下記の通り、この手順は既に実施されている。現在EU全域で食品の消費者に脅威を与えているO104株の遺伝子解読結果を見ると、それがどのように出現したのか、非常に興味深い実態が浮かび上がってくる。


    遺伝子コードに残された経歴

    ドイツのロバート・コッホ研究所の科学者たちが、O104株の遺伝子構成を解読したところ、以下の全ての種類の抗生物質、およびその組み合わせに耐性があることが分かった。

    ・ペニシリン

    ・テトラサイクリン

    ・ナリジクス酸

    ・トリメトプリム・スルファメトキサゾール配合剤

    ・セファロスポリン

    ・アモキシシリン/クラブラン酸

    ・ピペラシリン-スルバクタム

    ・ピペラシリン-タゾバクタム

    これに加え、このO104株には、特殊な酵素を生成する能力があり、この酵素により、専門用語でESBLと呼ばれるような超強力なバクテリアになる。

    「ESBL (拡張βラクタマーゼ[Beta-lactamase])は、バクテリアが生成する酵素であり、この酵素によりバクテリアは、多くの病院で最も一般的に使用されている抗生物質であるセファロスポリン(セフロキシム、セフォタキシム、セフタジジム)に耐性を持つようになる」とイギリスの健康保護局は説明している。(http://en.wikipedia.org/wiki/National_Biodefense_Analysis_and_Countermeasures_Center)

    その上さらに、このO104株には、「1990年代から医者たちを脅かしている」(ガーディアン紙の記事参照)二つの遺伝子(TEM-1とCTX-M-15)がある。どうして医者たちは恐れているのかといえば、極めて致死性が高く、こうしたバクテリアに感染した場合、多くの人々は重篤の臓器不全に陥り、死んでしまうからである。
    バイオ工学で致死的なスーパー細菌を製造

    では、このように8種類の薬物クラスに分類される多くの抗生物質に耐性を持ち、二つの致死的な変異遺伝子を特徴とし、さらにESBL酵素の能力を持つバクテリアが、いったいどのように出現したのだろうか。

    そのようなものが出現する方法は一つである。たった一つである。それは、大腸菌の株を8種類の全ての抗生物質にさらすことだ。もちろん通常は、それを同時にまとめてするわけではない。最初にペニシリンにさらし、生き残ったコロニー(ペニシリン耐性を持つ)を検出する。次に、その生き残ったコロニーを、テトラサイクリンにさらす。それでも生き残るコロニーは、ペニシリンとテトラサイクリンの両方に耐性を持つことになる。次はスルファ薬剤にさらし、やはり生き残ったコロニーを採取する、というふうに続けていくのだ。いわば実験室内で特定の成果を目的として行われる遺伝子選択のプロセスである。基本的にはこれが、メリーランド州フォート・デトリックの米軍の研究施設で生物兵器を開発する手順である。 (http://en.wikipedia.org/wiki/National_Biodefense_Analysis_and_Countermeasures_Center)
    実際の手順はもっと複雑であるが、肝心なことは、8種類の抗生物質に耐性のある大腸菌株を製造するためには、繰り返し、継続的にそれらの抗生物質にさらす必要があるということである。このプロセスが自然界でひとりでに発生したと想像することは、ほとんど不可能である。例えば、もしこのバクテリアが(一般に説明されているように)食品に由来するのであれば、いったいどこで抗生物質耐性を身に着けたというのだ? 事実として、野菜には抗生物質は使用されていない。

    こうして我々に突きつけられた遺伝子の証拠を考えると、これが「野生の世界」で発生したと想像することは困難である。一つの抗生物質に耐性があることは珍しくないが、8種類の抗生物質に対して、ひとまとめに耐性を持つ大腸菌株が誕生するとは、自然界の遺伝子の組み合わせや、遺伝子置き換えの法則に逆らっている。ズバリ言えば、このスーパー大腸菌が自然に発生することはありえない。そうなると、どこで誕生したのか?という問いに対する答は一つだけである。研究所だ。


    製造され野に放たれた

    こうして、致死的な大腸菌株が人為的に製造され、食品流通の中に放出されたか、もしくは、何らかの事故で研究所から抜け出し食品流通に混入したことが証拠となって示されている。この論理的帰結に同意しない人も歓迎するが、もし否定するならば、この8種類の抗生物質に耐性を持つスーパー細菌が、偶然に出現したことを認めることになる。そうなると、人為的に製造されたという説明よりも、遥かに恐ろしい話になる。8種類の抗生物質に耐性を持つスーパー細菌が、特に理由もなく、いつどこで発生するか分からないことを意味するからだ。だが、それはかなり奇異な理論になるだろう。

    私の結論の方が理にかなっている。この大腸菌株は、ほぼ確実に製造され、特定の目的のために食料供給の中に放たれた。では、その目的は何だ? それは明らかだろう。

    プロブレム(問題発生)、リアクション(人々の反応)、ソルーション(都合の良い対策)だ。
    最初に「問題」を発生させる。今回の場合は、食品流通に致死的な大腸菌が発生したことである。そして、人々の「反応」を待つ。我々は大腸菌の恐怖に襲われていると悲鳴をあげさせるのである。その人々の反応に対処する形で、計画していた「対策」を導入する。今回の場合は、世界的な食料供給の全面管理であり、生のスプラウト、生乳、生野菜を違法化することだ。
    今回のことは、全てそれを目的としている。最近では、FDA規制官に媚びへつらわない限り、小規模家族経営の有機農場が実質的に違法になる「食品安全近代化法」を推進する際に、FDAが米国で同じような現象を利用した。FDAは、米国の食料供給に大腸菌が発生したことで広がった人々の恐怖に乗っかり、アメリカの農業の自由を破壊することができた忘れてはならないことだが、恐怖に陥った人々を操ることは容易である。どんな理不尽な規制であろうと納得させることができる。そして、食べ物で人々を脅すのは簡単なことだ。何件かの政府発表を主流メディアのニュース配信系列に電子メールで送るだけで完了する
    まず自然療法を禁止、次に食料供給を攻撃

    ここで忘れないでもらいたいことがある。全て今回の事態は、EUが医療用のハーブ(薬草)と栄養サプリメントを禁止したのに続いて起きている。露骨にも、この禁止は、人々の健康を維持し、病気から自由にする栄養療法を違法化するものだ。こうした薬草やサプリメントの違法化に成功すると、次のステップは、人々に新鮮な食品を怖がらせることだ。新鮮な野菜には薬効があり、人々に新鮮な野菜を買う権利が残されていれば、病気を予防されてしまうからである。

    だが、人々に新鮮な野菜に対する「恐怖」を植えつけることができれば、そして更にそれを違法化できれば、全ての人々に死んだ食品、加工食品を押し付けることができ、徐々に身体を蝕む病気を普及・促進し、強烈な製薬会社の利益を持ち上げることができる。
    これは全て一つのアジェンダ(目標)の一環である。人々を病気にし、薬草を入手できないようにし、サプリメントも買えないようにし、人々を苦しめることでグローバル製薬カルテルに利益を握らせようとしている。 

    もちろん、GMO(遺伝子組み換え生物)にも、同じような意味がある。多くの人々を不妊にするような遺伝子コードを食料供給に混入させる意図がある。GMOを食べても生殖し続ける人間は、徐々に身体を蝕む病気で苦しめる。それで「治療」すれば、製薬会社は儲かる仕組みになっている。 


    最近の大腸菌の恐怖の標的になった国はどこだか覚えているだろうか? スペインだ。なぜスペインなのだ? ウィキリークスから漏洩した通信文書で、米国政府が舞台裏では政治的報復をすると脅していたにもかかわらず、スペインが国の農業システムにGMOを導入することに反抗していたことが明らかになったことを思い出してもらえるだろう。大腸菌による死亡をスペインのせいにするというイカサマは、おそらくこの報復だったのだろう。GMOの大合唱に参加することに乗り気でなかったスペインに報復したのだ。(http://www.naturalnews.com/030828_GMOs_Wikileaks.html)

    これがスペインの野菜農家が経済的損失を被っている本当の理由だ。このスーパー大腸菌作戦のサブストーリーの一つだったのである。


    ビッグ・ファーマが作り出した戦争のための兵器としての食料

    ところで、この大腸菌株はどこで製造されたのかだが、最もありそうなのは、自前の研究所を持つ巨大製薬会社だ。恐らく何千というコロニーから狙い通りの突然変異を起こせるような設備や様々な抗生物質を用意できる組織が他にあるだろうか。この計画を実行でき、この計画から利益を得ることができる独特の立場にあるのは、製薬会社ぐらいである。そうした計画を実行する動機と手段を併せ持っているのだ。

    おそらく、製薬会社の他にこうした研究設備を持っているとすれば、感染症を監視する行政機関ぐらいである。例えばCDCならば、本気になれば、成し遂げることができるだろう。
    誰かが大腸菌株を製作したことを示す証拠は、バクテリアのDNAにそのまま記述されている。これは法医学的な証拠であり、それが明かすことは否定できない。この株は、繰り返し、長時間、8種類の抗生物質にさらされ、何らかの経路で食料流通に出現した。これが悪党科学者によって入念に計画され、実施されたことでなければ、どのように理解できるというのだ? 現在、ビッグファーマが販売している上位8種類のブランド抗生物質に耐性を持つ株へと「自然発生的に突然変異」することなどありえない。意図的に変異させたものだ

    繰り返しになるが、この分析を否定する人は、意図的ではなく、偶然にこれが起きたと言っていることになる。そして、それが本当ならば、実に恐ろしいことだ。野生の大腸菌株は圧倒されて死滅し、8種類の抗生物質に耐性を備えるスーパー大腸菌株が自然界に充満し、致死的な存在に変化していることになる。抗生物質による自然界の汚染がそれほど極端なレベルまで進んでいることになる。もしそう信じるならば、人為的に細菌を製造したという話よりも、遥かに恐ろしいことだ。


    食品に生物兵器という新時代の到来

    だが、いずれのケースを信じようとも、共通する事実は、いま我々の世界は、既知の医薬品では治療不可能なスーパー細菌が世界規模で蔓延するという新時代を迎えているということである。もちろん、どの細菌も、コロイダル・シルバーで容易に殺すことができるが、まさにその理由から近年では邪悪なことにFDAなど世界の保健行政機関はコロイダル・シルバーを扱う会社を攻撃してきた。本当に効果のある自然な抗生物質を人々が入手できては困るのだ。そもそも、あらゆる人々を病気にするという大きな目的の意味がなくなる

    実際、こうしたスーパー大腸菌株は、ニンニク、しょうが、たまねぎ、薬草など自然の様々な抗生物質を組み合わせると、容易に対処できる。それに加え、プロバイオティックス(体に良い働きをする細菌)が、消化管の微生物叢(フローラ)のバランスを整え、致死的な大腸菌を追い出す働きをしてくれる。健全な免疫システムと良好な消化管があれば、スーパー大腸菌の感染を打ち負かすことができる。だが、これもまた、製薬会社が人々に知ってほしくない事実である。病院に寝転がって、死を待ち、他に救済を求めることのできない犠牲者のままでいてほしいのだ。それが、「人々の幸せのための現代医療」である。自ら問題を作り出しておいて治療する。だが、その治療も、本当の治療ではない。

    今回の大腸菌の発生で死亡した例についても、その殆どが簡単に回避できたものだ。そういう意味では、無知による死である。だが、それだけではなく、人類に戦争を布告した狂った科学者たち、あるいは、アジェンダ(計画)につき動かされている組織が放つ食品生物兵器の新時代の犠牲者なのかもしれない。



    (翻訳:為清勝彦 Japanese translation by Katsuhiko Tamekiyo)


    原文 Forensic evidence emerges that European e.coli superbug was bioengineered to produce human fatalities
    http://www.naturalnews.com/032622_ecoli_bioengineering.html

    掲載2011年6月6日

    内容紹介・訳者メモ

    日本でも焼肉レストランで生肉を食べて食中毒死する事件が起きているが、スペインでは野菜に強力な大腸菌が発生して問題になっているようである。普通に考えてありえないことだが、これは意図的に研究所で製作し、食品流通に混入させたことを確実視するマイク・アダムズの分析である。

    プロブレム・リアクション・ソルーションとは、マイク・アダムズもデービッド・アイクを読んでいるようだが、これは人間を殺すためというよりも、「食品衛生」という名目で世界規模の管理国家を築くことに目的があると読んでおくべきだろう。
    関連

    WHOはあなたを殺そうとしている? (WHO)-世界保健機関の事実と噂
    http://satehate.exblog.jp/12470091

    人口削減狂想曲
    http://satehate.exblog.jp/15444899

    以上は「さてはてメモ帳」より
    欧州で新たな病原菌が発生したとのニュースを見て、腑に落ちない点がありどうも胡散臭い感じで推移を見ていましたが、今回の情報を見つけてやはりそうであったのかという感じです。先に「3.11テロ」が日本で起きて、次は欧州か中東で問題発生と睨んでいましたが、予想された「核テロ」でなく「細菌テロ」でした。日本でも生肉での騒ぎがありましたがこれも良く調査すべきと思われます。しかし日本の当局者は甘いので上手く騙されるのみです。もっと真剣にあらゆる角度から調査しなければ真相は掴めません。                            以上
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    2011年6月24日 (金)

    日本国破綻の確率は?

    日本国破たん確率の上昇

    今日の日経新聞は、日本国の破たん確率デリバティブが上昇していると報じています。

    絶対的な水準事態は低いままですが、それでも震災前の0.8%から0.91%にまで上昇してきており、じわりじわりと上昇を続けています。
    震災後には1.16%にまで急上昇して下落し、そこから上昇してきており、動きとしてはエネルギーを溜めこんでいるような動きであり、どこかで一気に跳ねる動きになる可能性も出てきています。

    相場的には先の1.16%抜けがあれば、青天井になります。

    「国の破たん確率は相場ではない」との指摘もあるかも知れませんが、デリバティブで、公開して取引がされている以上相場はあり、この相場でひと儲けしようという「輩」もいるのも事実です。

    次第に普通の日本人でも、こんな政府・議会では日本は破たんするのではないかと思う人も出てきており、このような意見・見方が増えれば増える程、この手のデリバティブは動きます。

    世界にはギリシャと日本を同列に見る専門家も多く、果たしてどうなるでしょうか。
    以上は「NEVADA」ブログより
    日本の財政危機は、米国とともに危機的な状況にあるのは既に多くの方が、そう思っておられるものと思います。米国か日本かどちらが先に「デフォルト宣言」するのかわかりませんが、何れにせよどちらかがデフォルトすれば即同時に崩壊するのは、略間違いないものと思われています。
     軍事同盟ならぬ「経済同時崩壊同盟」を結んでいるようなものです。過去の日本の歴史では、同盟を結ぶと最後には何時も酷い国の崩壊に繋がって来ました。日本は今後とも一部の国との同盟は極力避けて、集団安保同盟の方向に進むのが良いのではと考えます。  以上

    グリーンピース発表、福島市内で毎時45マイクロシーベルト検出!

    グリーンピース発表(福島市内で毎時45マイクロシーベルト検出)

    環境NGO【グリーンピース】は9日、福島市内の保育園や公園の地表面から、最高で毎時<45.1マイクロシーベルト>の放射線量を検出したと発表していますが、内容は以下の通りです。

    <測定は7日>

    1)中学校の倉庫の雨どい下の地表面の放射線量 : 毎時45.1マイクロシーベルト
    2)保育園入り口近くの道路わき  : 毎時35マイクロシーベルト
    3)公園のトイレそば : 毎時 9.5マイクロシーベルト

    文部科学省が定めた校庭利用の基準で、1時間当たりで<3.8マイクロシーベルト>以内とするよう定めており、上記の数値は、この基準を大幅に上回っています。
    *この数値は高すぎるとして問題になっています。

    環境団体が本格的に動き出した今、日本政府、自治体がいくら隠ぺいしましても、意味がなくなります。
    却って不信感を増すだけになります。

    今回の数値は民間団体の調査ということで無視されるでしょうが、福島市内が物凄い汚染となっていることが明らかになっており、住民は手遅れにならないように、対応するべきだと言えます。
    以上は「NEVADA」ブログより
    今は、政府・公的機関の情報は信頼出来ないために、国民自ら観測するような方向になって来ました。当然のことです。国民は本当のことが知りたいのです。真実を知ればそれに対する対策も自ずから方向性が見えてくるものです。菅政権の「デマ」情報では国民はどう対処したら良いものか迷うばかりです。
     政府・公的機関は国民のために仕事をする義務があるはずです。そのために国民は税金を納めているのです。国民を騙してもらうために税金を納めているのではありません。菅内閣安泰のために税金を納めていません。カン違いしないで貰いたいのです。国民のためにならない、駄目な内閣は早く退場を願いたい! 以上

    菅内閣の行き詰まりの原因は?

    菅内閣の行き詰まりの原因は?

    総理に就任後、約1年でまた交代するようになった菅内閣の失敗は、何故起きてしまったのか以下に簡単に述べて見たい。

    1、戦後民主主義社会育ちの自己崩壊

    菅内閣の閣僚の多くが戦後生まれの人が大半であり、戦後教育を受けて育った訳であります。戦後民主主義教育の良い点も沢山有りますが、反面反省すべき点も沢山あります。

    良い点では、自由・民主・平等は戦前に比べ大変良くなりました。しかし良くない点では、権利ばかり主張して、その前提にあるべき義務の面で疎かにされていた面は拭えません。今回の東日本大震災を受けて、ある人が、これは天罰であると発言されていた方がいましたが、発言されていた方自身もそう言える柄ではありませんがある一面ではそう言われても仕方ない面があります。福島原発を呼び込みその結果良い思いをしていた面もある訳ですから、良い暮らしをしつつもあるリスクは当然覚悟の上での筈であります。最も原発推進派は、原発は絶対安全であると地元民を有る意味では騙して推進したのは事実であります。物事は良い面と悪い面両方が存在するのはどの世界でも同じです。この事からも、権利ばかり全面に押し出して、義務面を疎かにした報いとも言えます。

    2、市民運動家出身者の限界か

    菅直人氏は元々市川房江氏の選挙事務所で運動をしていた市民運動家がスタートです。

    学生時代から学生運動をしておりましたが、その学生運動も東大闘争に於いても菅氏は彼らの学生運動を裏切る形のスト破りをやっていたようです。機動隊と連絡しながら学生運動を潰す動きをしていたようです。どうも菅氏の表の顔と裏の顔は一般に期待されているのとは大分違うのがこれでも判ります。市民を動員してその力を利用して自己の目的を達しようとしていたのでしょうが、菅氏の目的は自身の立身出世がその目的で世の中をより良い仕組みに変えようとかの大目標が余り無いように見えます。この面でも権利ばかり主張して義務を怠っている面が強いのが判ります。

    3、思想に包容力が無い

    人間としての基本的な共生の生き方に少し違和感があります。人間誰しも一人では生きられないしお互い好き嫌いは別にしても、最低限助け合い共生してゆかねばならない宿命があります。当然日本では伝統の義理人情も必ず付いてまわりますが、菅氏の場合はそれが少しどころか大分他人とは相違しています。今回の政権交代で民主党を政権党にした第一の貢献者の小沢一郎氏に対しての恩を仇で返すやり方に大方の日本人は違和感を強く感じたことと思われます。このように菅氏の指導者としての包容力には疑問符が付きます。

    4、政治家としての目標が不明確

    市民運動家として活躍してきた経歴からも、常に世間の動きを見て利用しようと考えます。その動きを捕まえてその力を自己の立身出世に生かしてきたように、常に世の動きを後追いしていて自分の理想とか自分の考えを世の中に理解してもらおうという努力が少ないのです。ですから自分の主義主張とかの目標が明確でないのが特徴です。したがって目標としていた総理大臣にいざ実際に就任して見ると、総理になった瞬間に目的は達成したが、さて何をして良いのか判らなくなってしまったのではないかと思われます。今までは、常に時の権力に対して自分達の権利を主張して獲得してきたのですが、そしてその結果遂に権力のトップに上り詰めたのは言いのですが、今度は自分が国民から要求される側に立ってしまったためにどうして良いのか困ってしまったのが実情ではないかと思われます。権利を主張している内は常に自分が正しいのだという安心感があったのが、リーダーのトップになったとたんに、それは逆転して自分が要求される立場になってしまったのです。自分の立場に安心感が無くなり、常にまわりに怒鳴り散らす姿が目撃されていますが、毎日がイライラの連続だったのではと推測されます。所謂イラ菅の始まりです。何か上手く事が運ばないと全て相手が悪いのだということにしてしまう習慣が出来上がってしまって居たのです。福島原発問題も自分に都合悪い数値が出ると真相は隠してしまい、都合良い数値にして発表するということになってしまったのです。ですから後だしジャンケンのような状態で常に嘘となってしまう悪循環に嵌ってしまったのです。

    その結果は国民の多数の方がその被害を蒙り、その上、日本民族の滅亡の縁に追いやってしまった最悪事態になったのです。

    5、失敗の教訓

    菅内閣のスローガンである「国民の最小不幸社会実現」とは全く反対の、「国民の最大不幸社会実現」が実現してしまった次第です。今の福島原発がこの先上手く終息できればまだ日本の復興も可能性は残っていますが、既にメルトダウンやメルトスルーが起きてしまったようですから、放射能の放出のストップはかなり困難であるとの専門家の意見が多数であります。実際に今回は人類初の体験となるもので果たして、今の人類の知識でメルトダウンが上手く処理できるかどうか全く不透明であるのは間違いない現実であります。世界中の原子力の専門家の悪夢であった「何があっても、絶対メルトダウンだけは決して起こしてはならない鉄則」が今日、日本の菅内閣が現実に起してしまったのですから、今後どうなるのかは世界中の方の期待と不安が今日本に集中しているのが実情です。前回は広島・長崎で原爆の実験台にされて今度はメルトダウンの実験台にされています。これも菅内閣の残した歴史に残る大いなる遺産です。東日本大震災も菅直人氏は事前にわかっていた様です。いわば確信犯です。これも日本の身から出た不幸です。           以上                            

    2011年6月23日 (木)

    これで、2012年の核戦争に間にあったか?

    北、核兵器小型化に成功か 韓国国防相が発言

    2011年6月14日

     【ソウル=城内康伸】韓国の金寛鎮(キムグァンジン)国防相は13日、国会の国防委員会に出席し、北朝鮮が2009年5月に2度目の核実験を行ってから長い時間が経過しているため、「小型化や軽量化に成功した可能性が高いと思う」と述べた。ただ「十分な証拠はなく断言はできない」と付言した。

     金国防相は、北朝鮮北西部の平安北道東倉里で新たに建設中の長距離ミサイルの発射基地が、完成間近であることを明らかにした。既存の北東部・舞水端里にあるミサイル基地より精巧な基地との認識を示した。

     これに関連し国防省は国防委に提出した資料の中で、「北朝鮮は核実験とミサイル発射が可能な状態を維持するための活動を続けている」と指摘、警戒を強めている。

    以上は「中日新聞」より

    これにより、必要あれば、朝鮮はいつでも日本に対して核攻撃できる体制が出来た訳で「3.11テロ」以後のスケジュールが着々進んでいることが判ります。そうとは夢にも思わぬ日本人は相変わらず、日本人拉致被害ばかり声高に叫んでいますが、歴史の順序として、その前に日本は北朝鮮に対してもなすべきことがあるのにも拘わらず、それもせずして今のような態度では本当に悪夢が現実となりかねない状況であります。

     今回の人工地震に使われたと見られる核は、沖縄ー日の出山荘ー朝鮮総連地下ー深海地震地殻探査潜水艦(ちきゅう)ー三陸沖海底設置という説もあり、あながち無視も出来ない流れであります。日本の検察は「3.11テロ事件」のような最重要な事件のテロ捜査を一向に行なおうともせず、余分な免罪事件捜査ばかりに熱心では国民は浮かばれません。正義の人を逮捕して口封じするのではなく、真の悪人を逮捕しなければならないのです。悪人を逮捕して初めて世の中は静まるのです。今はその逆で嘆かわしい限りです。                      以上

    国際宇宙ステーションの中で巣を作るクモ!

    2011年06月09日


    国際宇宙ステーションの無重力の中で巣を作り生活するクモ

    (訳者注) これは、NASA の宇宙での実験のひとつのようで、今年の4月29日に、こちらのページ(英語)で発表していたもののようですが、つまり、

    「国際宇宙ステーションの中でクモが地球と同じように暮らしている」

    ということが注目を浴びているというニュースです。

    spider1_lg.jpg


    下の記事内の動画をご覧いただければわかると思うのですが、無重量状態である宇宙ステーション内で、地球と大差ない感じで「クモの巣」を作っています。まあ・・・ここにクモの巣を作ったところで、本来は獲物の虫は飛んで来ないでしょうけれど(笑)、でも、ちゃんと実験サイドでハエを用意しているようです。

    無重力だと蜘蛛の巣とか作れないような感じがしますが、ちゃんとできてる。しかも、ほぼ無重力の中なのに、動きが地球と同じようにものすごく速い。「やるじゃん、クモ」と思いました。


    ちなみに、これは国際宇宙ステーションで行われている実験のうちの「商用の汎用培養装置を用いた科学実験」の施設でのものようです。


    あと、知らなかったのですが、少なくともここに出てくるジョロウグモというのは、毎日、巣を作るのですが、驚いたのは「自分の巣を毎日食べる」という生態なのだそうです。これによって、次の日の巣作りのタンパク質を補うのだそう。

    これはすごい。

    自分で分泌したものを自分の栄養にできるってのは、学びたいですね。
    人間だと何だろう?
    ウンチとか食べたくないし、他のもので(笑)。

    記事は米国のナノ・パテント&イノベーションズより。





    Spidernauts in Space
    NANO PATENTS AND INNOVATIONS 2011.06.08


    宇宙の「クモ飛行士」

    映像が NASA から発表されて以来、このクモは注目を集め続けている。

    ジョロウグモの一種の2匹のクモたちが、国際宇宙ステーションの中の、無重力に近い状態の中で巣を作り、獲物を捕らえている光景が NASA の発表で明らかとなった。このクモは、宇宙飛行士のキャディ・コールマン氏から「グラディスとエスメラルダ」と命名されている。

    これらのクモは、国際宇宙ステーションで行われている実験のうちの「商用の汎用培養装置を用いた科学実験 CSI-05」と呼ばれる科学的調査のひとつとして ISS に持ち込まれたものだ。

    今回の研究では、2匹のクモを分けて生活させて、それぞれにクモの食糧のハエを供給している。人工の光と温度調整で、気温と天候を人工的に環境をシミュレーションし、クモの活動を想定した環境をコントロールしている。


    2011年5月16日に最後の飛行となったスペースシャトル・エンデバーに搭載されたクモたちは、その後、地上での人気も上がってきた。それは、ビデオを通して、地上で彼らの宇宙ステーション内での生態を見ることができるようになったためで、米国では現在までに、130,000人の学生がこのクモのビデオで学習するための手続きに登録したという。

    最近の映像では、このクモたちは無重力に近い状態の中で、地上と同じように「獲物を獲得する」腕前を見せた。

    国際宇宙ステーションの中で捕らえたハエを食べている。

    こちらが 5月26日に YouTube で公開された動画だ。



    この無重力に近い状態の中で、このクモたちの何と素早く相手を捕獲することか!


    ジョロウグモは、毎日巣を作り、そして、毎日その「巣を食べる」。これにより、毎日巣を作るためのタンパク質を補給しているのだ。

    今回の研究者のキャディ・コールマン氏は、

    「毎日、次の朝にはきれいに巣がなくなっていることに気付いたのです。それで、観察すると、彼らジョロウグモは一晩中、自分の巣を食べていたのです。そして、また翌日、新しい巣を作り始めました」

    と言う。

    ジョロウグモは、地球では通常、三次元の形の非対称形の巣を作るが、しかし、この宇宙ステーションの中でクモは、より円形の形に巣を紡いでいる。

    これらのクモは午前中にクモの巣を作り、巣を回り、そして日暮れと共に、巣を食べ始めるという規格化されたスケジュールで日々生活しているという。



    spider2_lg.jpg

    ▲ 国際宇宙ステーションのジョロウグモのうちの一匹の写真。


    このシミュレーション下のクモたちが、地球に戻ってきた後に、地球でどのように巣を作るかを見ることで、宇宙ステーションでの無重量に近い生活と、地球上でのクモの生活の違いなどを観察することで、重力の環境が変わった中での生態の変化を知ることができると研究者たちは期待している。


    宇宙ステーションでの実験は 45日間続けられる。

    実験そのものはその期間で終わるが、今回私たちが見たこの「クモの衝撃」は、私たち、そしてこのクモたちの映像を見続けている多くのファンの心の中に、長い期間、残り続けるだろう。

    以上は「In Deep」より
    無重力の中での生活は、人間だけでなく他の生物もそれ相応に生きられるようです。無重力でもクモの頭脳は正常に働くことが確かめられたということです。これも宇宙に進出への一歩です。この積み重ねがやがてより大きな人間の宇宙への大進出への足がかりとなるのでしょう。人間の夢は着実に前進しているのが良く判ります。この夢を実現するためにも地球内部での国家間の悲惨な争いは、早いところ無くしたいところですが、理想と現実はどうも上手く行きません。          以上

    放射線防護はどのように進んできたか?

    放射線防護はどのように進んできたか?
    2367日 午前10時 執筆)

    それから見ると、文部大臣(学校だけのこと)、市役所(自分たちだけのこと)、知事(生産者の売り上げだけのこと)など、情けない限りです.

    水道は水道局のものではなく、水道を飲む人のものだということが良く理解されています.

    という明確な哲学がありました。

    「1年1ミリシーベルトが被曝限度だが、日本人は水道だけを飲んで生きているのではない。だから、水道の基準はその10分の1にして、1年0.1ミリシーベルトにする」

    日本のかつての水道の基準には、

    また、子供は「放射線だけが危険ではなく、その他の危険を合計して守って上げなければならない」という「足し算の原理」があります。

    という関係は国際勧告、国内法、これまでの研究の結果、動かないのです.

    1時間0.6マイクロシーベルト以下ならかなり注意すればなんとか、

    1時間0.1マイクロシーベルト以下なら安全、

    上記のこれまでの歴史から判るように、

    でも私は、本当は「日本人が、日本人をいたわる心、誠実な言動」に期待したいのです.

    最近、地方自治体で「1時間1マイクロシーベルト以下だから安全だ」と強弁する市長や役人がいるようですが、その発言は必ず記録にとり、もし、数年後に障害が出た場合、「法律を犯して市民の健康を害した」ということで、せめて責任を追及し、障害を受けた人を救いたいと思います。

    そして、法律を作り、それを守るべき国会議員や地方公務員が、以上のような経緯も知らず、「文部大臣が大丈夫と言った」というようなことで、子供に被曝をさせていますが、「日本の文部大臣」が、長い歴史を持つ「放射線と人体の健康」について、新しい考えを出せるはずもないのです。

    ある(真面目な)公務員が私に「被曝を規定する法律が日本にあるのですか?」と質問してきました。これには少し驚きました。

    先進国として当然ですが、日本も国際的な合意にもとづいて国内法を整備しています.

    ・・・・・・

    現在では、ICRP1990年勧告にもとづいて、200010月に「放射線同位元素等による放射線障害の防止に関する法律」が改正され、国際基本安全基準(BSS)にそって20046月に放射性同位元素の下限の数量が決められています。

    日本の法律は昭和32年にでき、昭和63年に大幅に修正されていますが、いずれもICRPの勧告に沿ったものです。

    従って、国際勧告に基づいて、国内法が整備されます.

    自由で安全な海外旅行をするためにも、海外の水のペットボトルを買うにも、そして食品以外のものでも、安心して行動するためには国際的に共通した基準がいるのは当然です.

    ・・・・・・

    日本で福島原発を境に「放射線は危険だ」ということから、急に「安全だ」に変わった多くの専門家がいます。その人達は「自然放射線が高い」、「ラドン温泉がある」などと言っていますが、もちろん、そんなことは初歩的なことですから、1990年勧告自体でよく検討されています。

    もちろん、この勧告の中には、自然放射線の影響、特に自然放射線が高い地域の問題、放射線以外の危険との関係(足し算)なども慎重に考慮されています.

    そして、1989年のパリ宣言を経て、1990年に完全に「1年1ミリシーベルト」になり、それが今日まで続いています.

    その後、ICRPは1965年、1977年と勧告を出し、徐々にガンの発生率も考慮されるようになり「1年1ミリシーベルト」が定着してきました。

    というのが決まりました。この頃までは「遺伝的異常、白血病」が中心で、まだ「ガン」はあまり検討されていませんでした。

    「一般公衆には小児が含まれるので、1年5ミリシーベルトを限度とする」

    まもなく国際的な基準はアメリカから世界(ICRP)に引き継がれ、10年後(1958年)には、

    ・・・

    という原則をアメリカ放射線防護委員会が決めました。

    「被曝限度を決め、一般公衆はその10分の1にする」

    ところが、広島長崎の原爆があり、原子力発電所が開発されるにつれて「どうも、放射線をあびると健康を害するらしい」ということが判り、戦争が終わってから3年後に、

    さらにアメリカが原子炉や原子爆弾を作る前には「普通の人が放射線で被曝する」などということも無かったので、「どのぐらい被曝したら危険か」ということもまったく念頭に無かったのです.

    もともと「原子力」というのは110年前にキュリー夫人がラジウムを発見するまで、人間はまったく気がつかなかったものです。

      以上は「武田邦彦」氏ブログより

    « 「安全病」患者リスト・・・子供を被曝させたい人たち | | 科学者の日記110607 「原理原則」は大切なこと »

    武田氏のように信頼できる学者の言われる事には、なるほどと思われます、何時もの御用学者の国民を騙すための言葉には、もううんざりです。御用学者は金のために嘘を平気で言う習性が着いてしまったものと思われます。菅直人のように、総理を続けるためなら何でも嘘を付くのと同じ構図です。それぞれのトップには信頼される人々を就任させねば世の中良くなりません。   以上            

    2011年6月22日 (水)

    福島原発4号機、6/21再び大再臨界か?

    福島第一原発4号機、昨夜再び大再臨界か?:悪魔のエンジン化か!?

    みなさん、こんにちは。

    いやはや、福島第一原発はいよいよその牙を剥き始めたようだ。その内、「ゴジラ誕生」するかも知れませんナ。

    6月14日に
    福島第一原発4号機、昨夜ついに大再臨界か?:国と東電は早急に解明すべし!
    でメモしておいたように、その日大発光現象(おそらく再臨界現象)が起こったようだが、なんと再び今朝早朝にも同じようなことが起こったようである。以下のものである。

    2011.06.21 00:00-01:00 / 福島原発ライブカメラ (Live Fukushima Nuclear Plant Cam)


    2011.06.21 01:00-02:00 / 福島原発ライブカメラ (Live Fukushima Nuclear Plant Cam)

    (風向きからすると南の方へ行った。)

    2011.06.21 03:00-04:00 / 福島原発ライブカメラ (Live Fukushima Nuclear Plant Cam)


    2011.06.21 04:00-05:00 / 福島原発ライブカメラ (Live Fukushima Nuclear Plant Cam)


    この映像を見ると、どうも4号機の内部が光っているというのではなく、外側の右に位置する地表に近い部分から発光しているようにみえる。煙は内部から立ち上がっていたようである。

    果たして、その位置には何があるのか?

    そこで、グーグルアースで調べてみると、こんな感じである。





    (4号機の隣の建物は何なのか?)

    一説によれば、311の地震当日、4号機では表向きは「清掃作業」という名目で何かの作業が行われていたという。その時、原子炉内部にあった核燃料は抜き取られていたという話がある。ところが、噴煙は原子炉内部から立ち上がる。その一方で、原子炉の外側から発光している。

    このことからすると、抜き取られた核燃料がどこか外に保管されていたのかもしれない。そしてそこが再臨界を起しているという可能性もある。いずれにせよ、今もっともアクティブなのは4号機である。

    これで少なくとも2度目の発光現象が起こったことになるが、どちらも雨の翌日である。このことから、最初私が4号機の地表部分に赤い炎のようなものを何度か見ていたから、おそらく内部の核燃料は非常に高温になっていたと考えられる。そこへ雨が降ったものだから、雨水によって一種の水蒸気爆発のようなっことが起こったと考えられる。そしてある程度水が溜まると、溶けた核燃料が冷やされる。そうして一カ所に集まりより濃度が高くなる。すると再び温度が上昇して、沸騰する。そして水がなくなると再び核燃料が高温になって赤くなる。そこにまた雨が降る。すると同じことを行う。これを繰り返して行くうちに、集まった核燃料の総量がある臨界値を超えると、再臨界を起す。

    とまあ、こんなふうなことを4号機は起している可能性があるということですナ。要注意である。今後も観察してゆく他はないだろう。
    以上は「井口和基氏」ブログより
    現在東電が、爆発した原子炉の冷却に向けて作業しています、完成は来年1月半ばの予定となっています。まだ半年もあります。それまで現在の崩壊している原子炉が大爆発しないで持ちこたえてくれれば良いのですが、今のような状態でもつのかどうか大変不安になってきます。
     例え持ちこたえてもそれまで濃度の濃い放射能が撒き散らされ続けるわけですから、放射能は大分蓄積するものと思われます。特に子供や幼児には大変な影響が出るのは避けられないものとなったようです。一部の情報には、核燃料棒は2月に搬出されたのではないかとの噂もありますが、本当に燃料棒が無いのであればそれだけ安心ですが、しかしこうも爆発が続くようですと事実はどうなのか知りたいところですが、その真実を何処も教えてくれず困ったものです。
     菅直人総理は一体何を考えているのか?福島原発の終息を早く始末してくれないと困るのは国民です。自分の政権維持の事ばかりでなく少しは国民のことも考えても罰は当たらないと思いますが!!    以上

    福島原発の3号機爆発は核兵器だった!

    福島原発の3号機爆発は核兵器だった?
    2011年06月07日 (火) | 編集 |
    プロジェクトキャメロットのブログにてケリーが紹介していたフリーランスの人が書いた記事です。

    記事リンク

    --- 翻訳 ---

    この3号機の写真は3月24日に撮影されました。3号機が爆発の危機にあるというメディアの嘘をやめさせてください。3号機はとっくの昔になくなっています。3号機はすでにありません。メディアの話は最初から全て嘘です。本当の真実はJimstonefreelance.comをごらんください。

    3号機は疑いも無く全て消えています。これは事故では起こりえません。完全に3号機が消えた唯一の理由は、核兵器です。核以外に有り得ません。マグマBSPという核兵器がこの中の巨大カメラの中に隠されていたと思います。(追記参照) 3号機の中に設置されていたのでしょう。

    2つの塔はスリーマイル島の事故の後に設置されました。スリーマイルでは水素漏れによりメルトダウンし、その後に水素爆発を起こしました。これらの塔は多くの核施設で水素を漏らしメルトダウンのあとの爆発を防ぐために設置されています。福島で起こった水素の話がとても信じがたくなります。

    image19.jpg


    スリーマイルで水素が発火したとき、建物や備品には全くの影響がありませんでした。福島では、きのこ雲が見られました。3号機がすでに完全にメルトダウンしており、メルトダウンの後に発火しているときにも他の施設には何の問題もおきていないのであれば、なぜきのこ雲ができたのでしょうか?

    image72.jpg

    image63.jpg

    私達は騙され日本人は騙されていると思います。全ての国もまた騙されています。唯一意味が通るのは;うそをついているのはメディアを所有しているのと同じ人々であり、メディアは嘘の製造所となっているのです。

    戦争に行くとわかると思いますが、情報のコントロールが全てです。ここでおきていることもそうです。2011年にオサマが死んだと人は信じています。私達はまた福島についても騙されています。継続して騙され続けるでしょう。スリーマイル島には証拠となるプールがあります。歴史は重要です。

    この図のような銃タイプの核兵器マグマBPSが福島にもたらされたのでしょう。(ウラン銃タイプの核兵器)

    image112.jpg

    image93.jpg

    <追記> 201/06/08

    丸石さんのご指摘により誤訳を訂正いたします。(ご指摘ありがとうございました)

    「私は、三号機の隔壁内に設置された彼らの非現実的に巨大なカメラの一つの中に、 Magna BSPが核兵器を隠したと思っている。」

    Magna BSPとは、イスラエルの安全管理会社の名前です。その会社が今回の事件に加担しているということでしょうね。参考までに、さてはてメモ帳さんの記事を貼っておきます。
    http://satehate.exblog.jp/16081021/

    ---
    下記画像にある赤丸で囲んだ部分が、電気を使わなくても緊急時に水素を取り除く塔です。スリーマイル島の事故後に開発され設置されているそうです。このため水素漏れによる爆発は有り得ないというのが、著者の主張です。

    4-3.jpg

    http://www.jimstonefreelance.com/reference.jpg

    それから下記リンク先の福島に関するサイトは、サーバーの攻撃にあっているそうです。モデムがアタックされ、書いた本人がサイトにつながりにくくなったそうです。いずれサイトが閉鎖される可能性があるので、できるだけ情報拡散にご協力くださいということです。リンク元を入れれば転載大歓迎とかかれています。

    http://www.jimstonefreelance.com/fukushima.html

    このサイトの後半部分の主な主張は、地震の規模が9.0とは有り得ないという説です。
    地震当時のNHK岩手の揺れの映像がたいしたものでないこと、そして津波に襲われる際に町の建物がほとんど被害を受けていないのに、過去最大の地震の規模というのは有り得ないと沢山の写真をのせて説明しています。

    そんなにたいした地震でもないのに津波が来るというは、人工地震と人工津波である証拠だと話しています。
    震源が9.0なのに、すぐ近くの地震の震度は5.63となっています。

    4-4.jpg

    上記のデータは改ざんされる前のものだそうで、改ざん後は7.9、そして8.4→8.8→9.0へと上っていったそうです。

    それから以下の文章はジムストーン氏が気が重いといいながらも書いている主張です。日本は核を人質いとられていたと思っています。そうすれば意味が通じます。

    1. 日本はイスラエルの偉大なる悪魔のイランに向けてウランを豊富に提供した。

    2.すぐにイスラエルはセキュリティ会社としてフロント会社を設置した。日本の核施設のセキュリティを獲得した。4ヵ月後にDimona Dozenが現れた。水面下で福島のハートにアクセスするセキュリティ契約を結んだ。彼らはウィルスを設置した。本物のカメラを施設の外に設置し、中にある核カメラを隠した。これに加えて、彼らは承認されていないデータコネクションをインストールし、ウィルスを通して全ての施設のコントロールを行った。(彼らはこのコネクションについて認めた。このページの後で説明する)

    3. その後でStuxnetと核をインストールし、緊急停止を行った。

    4. イスラエルは津波爆弾を隠すため自然の地震が日本に来るのを待った。すでに日本の地底に設置していた。VLFコミュニケーションが設定され、水を刺激する爆弾が設置された。DimonaのDavidが日本から6.67の地震のデータを読み取った。バーン! (新証拠により地震はほとんど自然でないことがわかります)津波が到達し、発電所のstuxnetを浸水させた。合成カメラからの直接の撮影し、セキュリティ会社は承認されていないチャンネルを通してDavidをインストールした。Davidはいつジェネレーターを切断するかを知っていた。他のチームは福島の職員がとってくる測定を妨害した。作業員らは全てがおかしくなっていく理由を何も理解していなかった。

    5. イスラエルの首相は日本に電話をし、イランに提供したお礼だと言った。あと5つの核が日本の海岸にある。私達は全部設置しており、あなたの海岸の都市を破壊する。もし6.67を9といわなければ。津波の効果を偽装しろ。そして私達は全ての原子力を取り去ることを要求する。そうすれば二度と私達に攻撃されないだろう。私達は福島第一を爆破する。あなたは言うとおりに何でもしろ!

    6. デービッドと彼の仲間はリモートデータリンクを通じて施設の全てのバルブを閉じた。彼らはそれらをインストールしてフルスロットルにしたことを認めている。メルトダウンをするために。その間、ウィルスが部屋をコントロールし続け、誤った情報を表示し続けた。何も起こっていないかのようになっていた。充分に混乱をさせたあとで、彼らは核をオフにして、空の高くまで吹き飛ばした。

    たとえ地震が本当だとしても、核が8.4に充分に近いところにあった。私は最期の詳細はまだやっていない。たぶん十分に彼らをつるしたと思う。その理由は;

    1. 私は本当のseismicデータを得ている。地震が彼らが言うとおりのものではなく、実際に6.8だったという証拠を。それは日本にとっては脅威ではないものだ。

    2.多くのソースがStuxnetは本当にイスラエルで書かれていると証明している。

    3.日本は本当にウランをイランに提供している。イスラエルはイランの施設を破壊しようと試みていることを文書化している。たぶんそうした。日本はイランの核に貢献している。日本はイランと同様に将来イスラエルの敵となりうる。イスラエルはそれを取り除きたいと思っている。

    4. イスラエルのチームの文書には、歴史を通して継続してイスラエル人の防衛のために働いていることと、日本の核施設に制限なくアクセスすることができるとある。それは増加している。

    5.4号機は燃料が抜かれていることが証明されている。そのため説明は不可能だ。4号機では一体に何が起こったのか? 燃料プールがメルトダウンし、火災が起きて、水が沸騰し、最悪にも循環できなくなった。ひどく汚染されている。何もない。爆発はなかった。4号機は建物7だ。終了。外の放射能壁がふきとばされ(4フィートの厚さ)内側の放射能壁画もっと厚かった? 4号機は今にも終わろうとしている。どうやって?

    6. 日本の政府は科学的な9.0の証明の話につきあっている。それには理由がある。私の推測は、イスラエルは日本の海岸の都市を津波で吹っ飛ばすと脅しをかけた。日本には他の継続した脅しにつきあう理由はないはずだ。

    情報ソースはこちらです

    ---

    イスラエルのセキュリティ会社は事実であるし、彼らが福島原発を制御できる立場にあるのは事実です。
    イスラエルがイランの核施設を攻撃するという情勢は数年前からあったようで、それがなぜ日本に及んだかというのが謎ですが、やったのはイスラエルであるとすれば、イスラエル-英国の深いつながりからニューワールドオーダーの計画の一部なのかもしれません。

    ※1936年の英国-イスラエル文書に2001年9月17日が人類の浄化の日だと記してあります。

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    http://www.jordanmaxwell.com/articles/articles.html
    以上は「ブルースターのエッセイ」より
    事の真相は、仲々表に出てくることが難しく、時間が掛かります。状況証拠等により客観的に透視して辻褄を合わせる難解なパズルです。「3.11テロ」事件は時とともに少しずつ輪郭を現してきて疑問点も大分解消されて来ました。しかし当事者はこの事は決して認めず自分達のシナリオを国民に押し付けるばかりです。
     「9.11テロ」の顛末を見ればそれは明らかであります。これらの真相が万一暴露されれば、当然当事者たちは国家反逆罪で極刑になりますから、それはそうならないように「愛国法」や「コンピューター監視法」などを無理やり制定するのです。権力犯罪者の常套手段です。したがって主権者である国民はこれらの権力犯罪を起こさせないように徹底的に監視しなければなりません。        以上


    抗生物質に代わる物質がドイツで発見される!

    2011年06月09日


    抗生物質に代わる物質がドイツの機関で特定される(短鎖ペプチド)

    ドイツ最大の科学医学研究機関のひとつ「フラウンホーファー協会」から、「抗生物質の代替となるもの」が発見されたという発表がありました。

    抗生物質に関しては、昨年、 NDM-1 という超強力な抗生物質への耐性を持つ細菌が発見されていたりと、実は「抗生物質は存続の崖っぷち」にあったと言えそうな感じでしたが、ついに新しいものが出たのかもしれません。「新しい」といっても、今回の物質は要するにアミノ酸のようなので、「その働きが発見された」という感じなのかもしれません。

    NDM-1 については「抗生物質に耐性をもつ新しい「超」細菌がインドから拡大していることを科学者が発見(地球の記録 2010.08.11)という記事に、昨年のロイターの記事の翻訳があります。

    また、今回この記事をご紹介したのは、記事の中の、

    2010年には抗生物質の多くに耐性を持つ結核に 50万人が感染し、その3分の1が死亡した

    というくだりにショックを受けたこともあります。
    抗生物質に代わる薬剤の登場は、世界中が待ち望んでいたもののように思います。


    医学に詳しくないので、内容的には今回の発表に関しては理解が難しいのですが、アミノ酸に含まれる「短鎖ペプチド」というもののいくつかが、細菌やカビなど様々な病原体に対抗することがわかったということらしいいです。この発表がただちに新しい治療に結びつくものなのかどうかは私にはわからないですが、お詳しい方などのお役に立てばと思います。


    ところで、今回発表のあったフラウンホーファー協会というのは、私は知らなかったのですが、ドイツで非常に有名な研究機関のようです。Wikipedia によると、

    フラウンホーファー協会は、ドイツ全土に56の研究所を持つ研究機関。各研究所は科学の様々な応用を研究テーマとしている(マックス・プランク研究所は基礎研究中心である点が異なる)。12,500人以上の科学者と技術者を抱え、年間研究予算は約12億ユーロである。



    とのこと。

    先日の「数百万年前に地球上で人類を拡散させたのは女性」に出てきたマックス・プランク研究所もそうですが、ドイツすごいですね(適当な賞賛)。

    翻訳は、そのフラウンホーファー協会のプレスリリースからです。

    ちなみに、文中の雰囲気からだと、この研究が進むと、「虫歯も消える」かも。
    人類の宿敵の筆頭のひとつでもある虫歯が。






    An alternative to antibiotics
    フラウンホーファー協会 研究ニュース 2011.06.08

    抗生物質に代わるもの

    抗生物質は、医学での最も偉大な業績のひとつといえる。

    しかし、近年、以前のこの多目的の「医学の武器」が次第に伝染病との戦いにおいて負ける局面が多くなってきた。バクテリアはますます抗生物質に対しての耐性を獲得し続けている。

    そんな中、フラウンホーファー研究所の研究者たちは、ペニシリンと関連した薬剤の治療と同等の価値を持つと思われる物質を発見した。



    md06_fo1g_alternative-antbiotika_tcm63-91604.jpg

    ▲ 抗菌性ペプチドが、虫歯の原因となるミュータンス連鎖球菌の成長を確実に止めた様子を見ることができる。


    現在、ますます多くの病原菌が、抗生物質に耐性を持つようになり、その中のいくつかの細菌には、すでに抗生物質がまったく効かないという状態になっている。

    世界保健機構 WHO の事務局長マーガレット・チャン氏は、かつて強力に治療効果のあったそれら抗生物質について警告を発しており、これに対して何らかの手立てを打たなければ、現在多く発生している感染症を治療することができなくなることも想定されると発表している。


    2010年には抗生物質の多くに耐性を持つ結核に約 50万人が感染し、その約3分の1が死亡した。

    病原体が次々と耐性を獲得していることに関しては、ペニシリンや他の抗生物質の濫用にあると WHO は指摘している。


    ライプチヒにあるフラウンホーファー研究所の細胞理論と免疫研究部門の科学者たちは、抗生物質に代わるものを発見した。

    それは抗菌性ペプチドで、近い将来、これが病原体との戦いを始めると思われる。

    研究者のひとり、アンドレアス・シューベルト博士はこう言う。

    「我々はすでに、腸球菌、酵母、カビなどの様々な微生物だけでなく、人間の口腔内に発見されている虫歯の原因となるミュータンス連鎖球菌などのヒト病原性細菌を殺すアミノ酸と、これらの短鎖の 20の特定に成功した。耐性黄色ブドウ球菌には、完全に対抗できるというわけではないが、その成長はかなり抑制されたことが確認された」。

    研究者たちは、ありふれた殺真菌性の殺菌ペプチドを、試験管内で人工的に構成された条件下のさざまなバリエーションで、微生物に対しての試験を繰り返した。

    たとえば、人工に生産された抗菌性ペプチドの元で1時間培養された腐敗菌の場合、その新しいペプチドには、カチオン性アミノ酸残基が含まれており、それは負に荷電した細菌の細胞膜と結合した。それらの試験で、研究者たちは、病原体の生存率を未処理のものと比較し、その中で、20程度のアミノ酸の短鎖ペプチドに焦点を当てた。


    「試験されたペプチドの有効性の範囲には、細菌やカビだけでなく、脂質エンベロープウイルスも含まれている。そして、もう一つ重要な点は、これらが健康な体細胞には影響しないということだ」と、研究者は言う。


    細菌による食品の汚染は、毎年、食品業界に非常に大きな被害を与えており、食品産業では、このは抗菌性ペプチドで利益を上げることもできる。新鮮なレタスや、他のサラダ用の野菜は、毎年のように細菌による汚染の問題が発生する。

    これらの製造工程の間に抗菌性ペプチドを加えることによって、食品の貯蔵寿命を改善されることができるのだ。

    「短鎖ペプチドが食品に加えられてもアレルギーなどの原因にはならないので、可能性は大きい」と、シューベルト博士は言う。


    以上は「In Deep」より
    最近は、抗生物質が効かない病原菌が増えてきて困った状況にありますが、その突破口となりそうな今回の新発見です。これが実用化して実際に効果がでて広く一般に病院で利用されるようになれば、大変助かることになります。    以上

    節電モグラ工場、地下11m、エアコン要らず!

    節電モグラ工場 地下11メートル、エアコン要らず 愛知のメーカー

    産経新聞 6月6日(月)15時44分配信

    節電モグラ工場 地下11メートル、エアコン要らず 愛知のメーカー
    拡大写真
    地下の工場では、レーザー加工機を組み立てている=いずれも岐阜県美濃加茂市(写真:産経新聞)
     全国的な電力不足が懸念される今年の夏。休業日の変更、サマータイム制の導入など各企業が電力消費削減に知恵を絞るなか、工場が丸ごと地下にある「地下工場」が注目を集めている。エアコンの設置が不要になり、消費電力全体の9割削減に成功した事例も表れたためだ。見学の申し込みも急増するなど、関心が高まっている。(内山智彦)

    [フォト] ダイキン「塗るエアコン」の売上高倍増 15%程度節電

     電力を9割削減したのは工作機械大手、ヤマザキマザック(愛知県大口町)が岐阜県美濃加茂市内に設けたレーザー加工機の組立工場。地上に工場設備はなく、延べ約1万平方メートルの工場すべてが地下11メートルに収まっている。一部の施設が地下という工場はあるが、すべてが地下に潜っている工場は世界でもほとんど例がないという。

     “エアコン要らず”は、地中の熱を室内の温度調節に活用したため。一般的に地中の温度は1年中、ほぼ一定で、同工場の立地地点の地中熱は年間を通して16~18度。これを利用した。

     その仕組みはこうだ。地下工場の周囲に風洞を張り巡らせ、夏は風洞内に地上の吸気口から吸い込んだ熱い外気を地中で循環させることで、地中の熱によって冷却。工場内に供給する。冬はその逆。地中熱で暖めた空気を工場内に送り込む。地中熱が天然のエアコンの役目を果たしている。

     美濃加茂市の気温は夏場には38度、冬場には氷点下と厳しい。だが、工場内は夏場は28度以下、冬場は18度以上と一定だ。電力使用の削減で、CO2排出量も9割削減した。

     地下工場にしたそもそもの目的は、密閉した地下施設にすることでホコリやチリの少ないクリーンな環境にすることだった。実際、従来工場に比べ、約30センチ四方に含まれるチリを20分の1に削減している。室温調節は2次的な取り組みだったが、クリーンに加え、気温が一定という地下の「威力」が発揮され、一石二鳥というわけだ。

     「念のため」に非常用にエアコンは設置したが、稼働は年に数回にとどまる。同社の森中晴夫専務は「次の工場を建てるときも地下になるのでは」と話す。

     精密測定機器の国内最大手、ミツトヨ(川崎市)も宇都宮市内の工場で一部に地下施設を設け、測定機器の心臓部となる部品を製造している。

     計測部品製造は温度変化が大敵。製造には室温調整が鍵を握る。「地下10メートルまで潜ると外気温の影響を受けにくく、室温調整がしやすい」(同社)という。地下10メートルの作業場は、20度前後で一定に保たれている。空調は使用しているが、気温変化が大きい地上の工場で製造する場合に比べ、消費電力は少なくて済む。

     ヤマザキマザックの工場は稼働して3年たつが、電力不足の表面化以降、見学希望が急増中だ。ただ、クリーンが命の施設のため「団体での見学希望は地上のホコリを多く持ち込むことになるので、基本はお断りさせていただいている」(広報企画課)そうだ。
    以上は「産経新聞」より
    「3.11テロ」後の、日本の工場の在り方に変化をもたらす可能性があります。工場だけでなく、家等の他部門にも拡大することも充分あります。人間の住みかたにも変化を呼びそうです。                                  以上


    2011年6月21日 (火)

    上杉隆氏ジャーナリスト休業宣言、「犯罪に加担したくない」

    上杉隆氏のジャーナリスト休業理由「犯罪に加担したくない」

    NEWS ポストセブン 6月13日(月)7時5分配信

    次々発覚する原発事故の情報隠蔽は、ポスト菅をめぐる大騒動に隠れ大きく報道されることはない。それを見て、上杉隆氏は呆れ、そしてついに「ジャーナリスト無期限休養宣言」を決意した。以下は、上杉氏の緊急寄稿である。

    * * *
    本当に国民のことを思うのならば、菅内閣の後継体制は「大連立」よりも、「原発対応救国内閣」を作った方がいいのではないか。たとえば、原発事故の当初から政府の対応を批判し、福島原発の「蒸気凝縮系機能」という非常時冷却システムが撤去されていた事実を指摘した民主党の原口一博氏を中核に置いて、原発を推進してきた自身の党に謝罪を迫った自民党の河野太郎氏や、放射能拡散予測システム「SPEEDI」の情報隠蔽を暴いた民主党・川内博史氏に重責を担わせる「原発対応大連立」はどうだろうか。

    とはいえ、政府・東京電力に厳しいスタンスを貫いている3人は、残念ながら既存メディアから目の敵にされている。記者クラブメディアの眼鏡に適わなければ、次期首相候補として扱われないところに、日本の政治とメディアをめぐる歪な癒着関係が表われている。

    私はここに改めて、半年後の12月31日をもって、ジャーナリストの活動を無期限で休止することを宣言する。

    すでに4月1日に発表したことだが、今回の経緯を見ても、やはりその判断は間違っていなかった。既存メディアには、政府や東電の対応を検証するなら、まずは震災後の自らの報道を検証しろといいたい。こんなアンフェアな人たちと、一緒の職業とは思われたくないのだ。

    大本営発表に乗っかった記者たちが戦後、断罪されたように、いつか現在の記者たちが批判に曝される日が来るだろう。結果としてウソを流して国民を被曝させる、それは明らかに犯罪である。原発報道でも政治報道でも、フェアな仕事のできない日本のメディアに関わっていては、自分自身も犯罪に加担していると疑われかねない。私は犯罪に加担したくないのである。

    ※週刊ポスト2011年6月24日号
    以上は「週刊ポスト」より
    上杉隆氏は、ジャーナリストとしての良心に従い、最近のマスコミの大本営発表は酷すぎるために、今回は敢て休業宣言して悪徳のジャーナリストとは一線を引き、彼らとは明らかに違う立場であることを、社会に周知させようとしたものであります。
     これはこれで一つのやり方であるように思われます。我々読者の立場から言えば、引き続き真相を暴いていただければありがたいと思いますが、この点で少し残念な気持ちが残ります。しかし後日、現在の大本営発表を行なっている者達は、必ず国民裁判の場に引きずり出されることは先ず間違いないものと思います。そして厳しく社会から制裁を受けることになるでしょう。           以上

    火星上で見つかった物体が話題に!

    2011年06月07日


    Google Earth の火星上で見つかった物体が海外で話題

    (訳者注) アメリカのアマチュア天文家が、Google earth で、火星の上に「奇妙な建物を見つけた」というニュースが話題となっています。

    先日、「火星の真実を自らのボディで示してくれた無人探査機の引退 (2011.05.26)」というような記事で、私自身も妙なことを書いたりしていたので、その関連もありまして、ご紹介いたします。

    今回の「火星の建物のような物体」の画像は、不鮮明ですが、このようなものです。

    marsstation.jpg

    Google Earth での座標は「 49'19.73"N 29 33'06.53"W 」とのことですが、今回は私は確認していません。


    そういえば、先日、吉祥寺を歩いていましたら、漫画家の楳図かずおさんとすれ違いまして、思わず「あ、先生どうもお世話になってます」と挨拶しました(向こうはこっちを知らないっての)。

    でも、楳図さんはよく吉祥寺とか西荻を歩いていて、すれ違うたびに私は挨拶しているので、楳図さんも、「あ、どうも」と挨拶してくれました(笑)。


    さて、そういうこともあり、上のスピリッツの引退の記事でご紹介した、「火星のまことちゃん」が、スピリットの撮影した火星の写真のどのあたりにあるのか、記事の下に示しておきますね。

    では、最初に本記事です。
    英国のデイリーメールより。
    ちなみに、読者の反応も大きいようで、このデイリーメールの記事にはとてもたくさんのコメントが寄せられています。



    Armchair astronaut discovers Mars 'space station' using Google earth
    デイリーメール(英国) 2011.06.05

    アマチュア天文家がグーグルアースを使って、火星に「宇宙ステーション」を発見した


    アメリカの「インドア天文家」が、火星の表面で奇妙な建造物を発見したと主張している。
    グーグルアースで見つけたものだという。

    今回これを発見したディヴィッド・マーティンズは、YouTube にその動画をアップしており、現在までに非常に多くのアクセスを得ている。

    mars-1.jpg


    これはグーグルアース上の 49'19.73"N 29 33'06.53"W にあり、この「建造物」のようなものは、赤い土地の上の白いシミのようにも見えるが、赤や青の直線的なストライブも見えるような感じはする。

    「これはまったく偶然に見つけたものなんだ」と発見したマーティンさんは言う。

    全体として「駅」のような景観だと感じたといい、彼はこの物体を「バイオ・ステーション・アルファ」と呼んでいるという。

    見つけたのは火星のこの白い円のあたり。

    mars-2.jpg


    彼は続けてこう語った。

    「これはその大きさがすごいんだよ。この建物みたいなのは、長さが 700フィート(約 200メートル)で、幅が 150フィート(45メートル)ある。発電所くらいの大きさだ。これが武器じゃないことを願うよ」。

    「この建物の目的はわからないし、想像もつかないが、スペーストラベラーの休憩所か何かじゃないのかね。これが NASA と関係があるのかどうかはわからない。そもそも、 NASA がこのことについて知っているのかどうかもわからない」。


    しかし、今回の発見は、悪名高い「火星の顔」とも類似しているような感じもある。
    それはこの写真だ。

    face-1.jpg

    これは、1976年に火星探査機バイキングによって火星の表面を撮影した時に写ったもので、「顔ではないか」と話題となったが、結局は、岩の影での光の加減によって顔のように見えただけだと NASA の科学者たちは結論付けた。


    今回の「駅」の写真について、我々(デイリーメール)は、 NASA と Google に連絡を試みたが、どちらからも回答はなかった。


    YouTube のディヴィッド・マーティンズさんの動画








    (訳者注) 上に書きました「火星のまことちゃん」の場所です。


    ・これがローバースピリットが撮影した火星表面の写真全域です。この矢印のあたりを拡大します。

    zen-2.png



    ・何倍くらい拡大させたのかは忘れてしまいましたが、拡大したのがこちらです。さらに矢印の先を拡大します。

    makoto-2.gif



    ・この矢印の先にまことちゃん。






    周囲にも同じような青い服を着た人がたくさんいます。
    ある程度、拡大をきれいにできるソフト( Photoshop や Mac OSX 付属のプレビューなど)があれば、どなたにでもできます。
    以上は「In Deep」より
    今までにも様々な似たような話がありましたが、今度の最初の写真はどうも人工的な物にみえますが、実際にある物なのかどうか少し興味が有ります。過去の火星への人工衛星の一部が落下したとか等が考えられますが、実のところはどうなのか不思議であります。まさか以前に火星に住んでいた人類の置き土産とかということですと俄然真相が知りたくなります。                         以上

    アジア安全保障会議開催される!

    梁光烈国防部長がアジア安全保障会議に出席

    ーー安保協力を通じた地域の安定維持を強調

     梁光烈国防部長(国務委員)は5日、第10回アジア安全保障会議(シャングリラ対話)で「中国は確固不動として平和発展路線を歩み、防御的国防政策と善隣友好政策を遂行する。安全保障協力を通じた地域の平和・安定維持に尽力し、各国と相互信頼を強化し、共通利益を促進し、自らの国際的責任と義務を履行する」と強調した。

     梁部長は中国が各国と共に安全保障協力を促進する上で堅持している原則として(1)相互尊重と対等性。互いの核心的利益と重大な懸念に配慮する(2)相互理解と信頼強化。互いの戦略的意図を全面的・正確に把握する(3)互恵と助け合い。第三国を狙った対立的同盟を結ばない(4)開放と包含、団結と協力。アジア太平洋の安全保障への世界各国の貢献を歓迎する??を挙げた。

     梁部長は「中国の国際安全保障協力」について「中国は南中国海地域の平和・安定維持に尽力している。中国は02年に『南中国海における各国の行動宣言』に調印し、領土及び海洋権益係争を直接的に関わる主権国家の友好的協議・交渉を通じて、平和的に解決することを確認した。国際法の原則に基づく各国の南中国海での航行と通過飛行の自由を尊重することを約束した」と表明した。

     シャングリラ対話の会期中、梁部長は日本の北沢俊美防衛相、韓国の金寛鎮国防相、ニュージーランドのマップ国防相、英国のフォックス国防相、オーストラリアのスミス国防相、モンゴルのボルド国防相とそれぞれ会談し、両国・両軍関係その他共通関心事について率直な意見交換を行った。(編集NA)

     「人民網日本語版」2011年6月6日

    以上は「人民日報・日本語版」より

    アジアでもこのような安全保障の仕組みが出来る事が望ましいのです。お互いに敵対するよりも協調し協力しながら助け合うことが一番です。今は一国では生存が困難な時代です。徐々に国境を低くして各国とも共生の関係でむすばれて生きて行くしか道はありません。                                 以上

    2011年6月20日 (月)

    メルトスルーした核燃マグマが水蒸気爆発か?

    Fukishima... Smoking yesterday. Hehe Gets real bad at 2:10
    Part of channel(s): 2011 Japan earthquake and tsunami (current event)

    Note: The below thumbnail advertisements lead to an external site
    以上は「LIVE LEAK」より
    日本のマスコミはこういう都合悪いニュースは報道しません。特に菅内閣からきつく指示が出されている模様です。6月14日の夜、3号機?  以上

    東京在住の子供に甲状腺と腎臓の機能に異常が発見される!

    東京在住の子供の「甲状腺と腎臓」の機能に異常が発見された

    ☆緊急事態 喉、鼻、眼、皮膚、下痢、だるい等、異常の有無を周りの人と直ちに話して下さい(木下黄太ブログより)

    http://blog.goo.ne.jp/nagaikenji20070927/e/be09a6be7e8bf1fa0c2e4d96f66faf07

    http://www.asyura2.com/11/genpatu12/msg/667.html

    まだ最終的な結果が出るまではと思い書くのをためらっていましたが、やはり今東京で起きている現実のひとつとして書かせて頂きます。

    4月の半ばに娘の喉が腫れているのに気づき、先月念の為甲状腺機能の検査を受けさせました。正直大げさな親だと思われる事に若干の抵抗もありつつ、放射線の影響が心配なのでとはっきり先生にも伝え、エコー検査もお願いしました。その時の見解では腫れも酷くないし大丈夫じゃないかなぁ…的な先生からの言葉があり、少し安心していました。ところが一昨日私1人で検査結果を聞きに行った所、甲状腺機能に異常が発見されました。更に詳しい検査が必要な事と数値的に恐らくまだ全然初期段階な状態ですが、正直かなりショックで泣きながら家に帰りました。

    そして、原発の翌日からかなり気をつけていた我が家ですらこの様な状況に陥った事に、尚更恐怖を感じました。今回私に多少なりの知識があった事で早めの対処が出来発見しましたが、甲状腺の異常は自覚症状がほとんどありません。だからこそ怖いのです。

    検査して何もなければ安心料だと思って、血液検査とエコー検査を (血液検査だけでは発見されない事もあるので)ぜひ受けて頂きたいと思います。私と娘は甲状腺だけではなく腎臓の機能にも異常が出ました。それが何を意味するのかは、これから毎月検査を受ける事で明らかになっていくと思っています。

    これは煽りでも何でもなく、検査結果として明らかになった事実なのです。


                 ↓
           

    01. 2011年6月13日 04:36:27: EGaQ73B5yp
    低線量被曝の専門家J・マンガーノ氏らが、注目すべき記事を書いています。
       
    http://www.counterpunch.org/sherman06102011.html
    Weekend Edition
    June 10 - 12, 2011

    A 35% Spike in Infant Mortality in Northwest Cities Since Meltdown

    Is the Dramatic Increase in Baby Deaths in the US a Result of Fukushima Fallout?

    By JANETTE D. SHERMAN, MD
    and JOSEPH MANGANO

    U.S. babies are dying at an increased rate. While the United States spends billions on medical care, as of 2006, the US ranked 28th in the world in infant mortality, more than twice that of the lowest ranked countries. (DHHS, CDC, National Center for Health Statistics. Health United States 2010, Table 20, p. 131, February 2011.
    (注:PDF)
    http://www.cdc.gov/nchs/data/hus/hus10.pdf

    The recent CDC Morbidity and Mortality Weekly Report indicates that eight cities in the northwest U.S. (Boise ID, Seattle WA, Portland OR, plus the northern California cities of Santa Cruz, Sacramento, San Francisco, San Jose, and Berkeley) reported the following data on deaths among those younger than one year of age:


    4 weeks ending March 19, 2011 - 37 deaths (avg. 9.25 per week)
    10 weeks ending May 28, 2011 - 125 deaths (avg.12.50 per week)

    This amounts to an increase of 35% (the total for the entire U.S. rose about 2.3%), and is statistically significant. Of further significance is that those dates include the four weeks before and the ten weeks after the Fukushima Nuclear Power Plant disaster.

    In 2001 the infant mortality was 6.834 per 1000 live births, increasing to 6.845 in 2007. All years from 2002 to 2007 were higher than the 2001 rate.

    Spewing from the Fukushima reactor are radioactive isotopes including those of iodine (I-131), strontium (Sr-90) and cesium (Cs-134 and Cs-137) all of which are taken up in food and water. Iodine is concentrated in the thyroid, Sr-90 in bones and teeth and Cs-134 and Cs-137 in soft tissues, including the heart. The unborn and babies are more vulnerable because the cells are rapidly dividing and the delivered dose is proportionally larger than that delivered to an adult.

    Data from Chernobyl, which exploded 25 years ago, clearly shows increased numbers of sick and weak newborns and increased numbers of deaths in the unborn and newborns, especially soon after the meltdown. These occurred in Europe as well as the former Soviet Union. Similar findings are also seen in wildlife living in areas with increased radioactive fallout levels.
    (Chernobyl – Consequences of the Catastrophe for People and the Environment, Alexeiy V. Yablokov, Vasily B. Nesterenko, and Alexey V. Nesterenko. Consulting Editor: Janette D. Sherman-Nevinger. New York Academy of Sciences, 2009.



    Levels of radioisotopes were measured in children who had died in the Minsk area that had received Chernobyl fallout. The cardiac findings were the same as those seen in test animals that had been administered Cs-137. Bandashevsky, Y. I, Pathology of Incorporated Ionizing Radiation, Belarus Technical University, Minsk. 136 pp., 1999. For his pioneering work, Prof. Bandashevsky was arrested in 2001 and imprisoned for five years of an eight year sentence.

    The national low-weight (under 2500 grams, or 5.5 lbs) rate has risen 23% from 1984 to 2006. Nearly 400,000 infants are born under 2500g each year in the U.S. Most of the increase in infant mortality is due specifically to infants born weighing less than 750 grams (I lb 10 1/2 oz). Multiple births commonly result in underweight babies, but most of the increase in births at less than 750 grams occurred among singletons and among mothers 20-34 years of age. (CDC, National Vital Statistics Report, 52 (12): 1-24, 2005.)

    From an obstetrical point of view, women in the age bracket 20 to 34 are those most physically able to deliver a healthy child. So what has gone wrong? Clues to causation are often revealed when there is a change in incidence, a suspicious geographical distribution, and/or an increase in hazards known to adversely affect health and development.

    The risk of having a baby with birth defects is estimated at three to four of every 100 babies born. As of 2005, the Institute of medicine estimated the cost of pre-term births in the US at more than $2.6 billion, or $51,600 for each infant.

    Low birth weight babies, born too soon and too small, face a lifetime of health problems, including cerebral palsy, and behavioral and learning problems placing an enormous physical, emotional and economic burdens on society as a whole and on those caring for them. Death of a young child is devastating to a family.

    As of June 5, 2011, The Japan Times reported that radiation in the No. 1 plant was measured at 4,000 milliseverts per hour. To put that in perspective, a worker would receive a maximal “permissible” dose in 4 minutes. In addition there are over 40,000 tons of radioactive water under that reactor with more radioactivity escaping into the air and sea. Fuel rods are believed to have melted and sunk to the bottom of reactors 1, 2, and 3.
    http://search.japantimes.co.jp/cgi-bin/nn20110605a3.html

    Tepco, the corporate owner took more than two months to confirm the meltdowns and admitted lying about the levels of destruction and subsequent contamination, resulting in “Public Distrust.” Over 100,000 tons of radioactive waste are on the site.
    http://www.businessweek.com/news/2011-05-27/fukushima-faces-massive-problem-from-radioactive-water.html

    Why should we care if there may be is a link between Fukushima and the death of children? Because we need to measure the actual levels of isotopes in the environment and in the bodies of people exposed to determine if the fallout is killing our most vulnerable. The research is not technically difficult – the political and economic barriers may be greater. Bandshevsky and others did it and confirmed the connection. The information is available in the Chernobyl book. (Previously cited.)

    The biological findings of Chernobyl cannot be ignored: isotope incorporation will determine the future of all life on earth – animal, fish, bird, plant and human. It is crucial to know this information if we are to avoid further catastrophic damage.


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    Janette D. Sherman, M. D. is the author of Life's Delicate Balance: Causes and Prevention of Breast Cancer and Chemical Exposure and Disease, and is a specialist in internal medicine and toxicology. She edited the book Chernobyl: Consequences of the Catastrophe for People and Nature, written by A. V. Yablokov, V. B., Nesterenko and A. V. Nesterenko, published by the New York Academy of Sciences in 2009. Her primary interest is the prevention of illness through public education. She can be reached at: toxdoc.js@verizon.net and www.janettesherman.com

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    Joseph Mangano is an epidemiologist, and Executive Director of the Radiation and Public Health Project research group.
    以上は「低気温エクスタシーby はなゆー」より
    今回のように、現実に症状が現れつつあるということであります。現実の放射線濃度がNHKや当局の情報より約10倍の濃度が一般的であることからも当然に予測されることであります。今の政府やマスコミ等の「デマ」情報の罪深い行為は犯罪行為そのものです。菅内閣や御用学者・マスゴミ等は後日逮捕して人民裁判する必要がありそうです。こういう悪徳人種どもは社会組織の責任ある地位に決して就けるべきでは有りません。世の中のためには益無く害毒を拡散させるばかりです。  以上

    FCR画像に黒点が発生する現象について!

    FCR画像に黒点が発生する現象について

    2011年3月30日 更新

    2011年3月28日 更新

    2011年3月22日

    富士フイルム株式会社

    お客さま各位

    平素は富士フイルム製品をご愛顧賜り、厚く御礼申し上げます。

    この度、多くのお客さまからお問い合わせをいただいております「FCR画像に黒点が発生する件」に関しての原因と対処方法につきまして下記のとおりお知らせいたします。

    1.現象

    FCR画像にランダムな黒い点が発生することがあります。

    2.調査結果

    FCRシステムで使用しているイメージングプレート(以下IP)は極めて感度が高く、X線ばかりでなく、地球上に降り注いでいる人体に影響のないレベルの宇宙線や、自然界に一般に存在する放射性元素などの影響を受けます。そのため、IPを長時間放置した後に、FCRシステムで画像化すると、微少な黒点がランダムに現れることがあります。
    この度、東北・関東の都県にて黒点発生の報告が複数あり、発生画像の解析結果および発生時期、発生地域から、福島第一原子力発電所の事故により放出された極めて微弱な放射性物質をIPが検出したものと推察いたしました。

    3.黒点が視認される理由
    (1) 通常画像で視認される理由
    IPは放射線のエネルギーを蓄積記録する機能を有しており、放射線の強さと照射時間に比例して記録量が増加します。放射性物質がカセッテやIP面に長時間付着していると、微弱な放射線が蓄積されて画像上に黒点として視認されるようになります。
    放射性物質の放射線の強さは非常に微弱であり、通常の胸部撮影における放射線に対して1万分の1以下と考えられます。
    (2) X線未曝射IPの画像で黒点が視認される理由
    IPに画像情報が無い為、読取装置の最高感度で読み取っており、上述の胸部撮影の例に当てはめると通常画像の100万分の1程度の極めて微弱な放射線でも画像上に黒点として視認されます。
    4.発生時の対処方法

    黒点が発生した場合は、カセッテおよびIPの表裏クリーニング、またビルトイン装置撮影面側の全面クリーニングの実施と一次消去をお願いいたします。
    FCR装置の取扱説明書にも記載されていますように、宇宙線などの影響を除去することも含めて、長時間使用していないカセッテ/ビルトイン装置については、撮影前の一次消去をお勧めいたします。

    本件に関するお問い合わせは、下記にお願いいたします。

    • 富士フイルム株式会社 メディカルシステム事業部 統括品証薬事グループ
    • 以上は「fuji film」より

     現実に、空中の放射能がフィルムに観測されていており、現実の人間生活に影響を与え続けていることがこれで確認されます。今後放射能に弱い子供たちにその影響が徐々に現れてきます。甲状腺癌が一番多くなるものと思われます。その他異常染色体の幼児等が急増する筈です。

     すぐに影響が無いと言う、菅内閣の無責任極まるスポークマン枝野官房長官の言葉に安心しないで、日常の生活でも充分注意しつつ暮らす事が結局安心安全に繋がります。

     現に、ここ千葉県、八千代市内でも、普段、NHKのニュースで報じられている放射能濃度に比べ現実には5倍から10倍ぐらいの数値になっています。場合によれば避難しなくてはならない位の数値の日もありそうです。ドイツの気象庁の毎日の放射能の風向きは天気予報の一部となっています。危ない日は注意しています。自分の身は自分で守るより方法はありません。当局への信頼は今や地に落ちた状況です。

                                      以上        

    菅政権は、本当の事を国民に知らせていない罪、その⑤

    「チェルノブイリを例に取れば、原発から半径300kmの地域では、事故の約5年後から子供の甲状腺障害が急増しました。そして10年後にはおよそ10人に一人の割合で病気に罹ってしまった。さらに、そのうちの1割以上がガンを発症しています。割合で言えば1000人のうち、15人くらいの子供が甲状腺ガンになってしまったのです」

     このチェルノブイリの「半径300km」を日本に当てはめれば、東京もスッポリと範囲内に収まってしまう。政府は「チェルノブイリとは違う」と言い続けているが、それは、いつもの「今が安全だと思わせられればそれでいい」という、無責任な見方に過ぎない。

    「政府の発表する放射線量からして、果たして正しいのかどうか疑わしい。欧米の科学者の中には『福島はチェルノブイリの5倍くらいの放射性物質を出している』という見解もあるのです」(前出・矢ヶ崎氏)

     また北海道がんセンターの西尾正道院長も、こう警告する。

    「チェルノブイリでは、10代で放射線を浴びた人が30代で子供を産んだら、奇形児や知的障害を抱えた子供が生まれた、という例が多数報告されています。医療従事者の中で、被曝する職場環境にいる人は個人線量計を付けていますが、それらの人達でも年間平均被曝量は0・21mSv。文科省の年間20mSvという基準はその100倍です。個人線量計も配布せずに職業被曝の限度と同じにするとは恐ろしい。しかもこれは外部被曝だけの話。内部被曝も通常より大幅に増えているので、合算した評価で対応する必要があります」

     西尾氏は政府が公表している放射性物質の数値が、セシウムとヨウ素が中心であるのも疑問だという。実際には放出されているはずのプルトニウムやストロンチウムなどの数値は、ほとんど公表されていない。

    「プルトニウムは政府が公表しているγ線の20倍の悪影響があるし、ストロンチウムは新陳代謝が活発な子供が骨に取り込むと、骨の成長の妨げになる。子供たちを、いま原発周辺の地域にいさせては絶対にダメなんです。安全性を確保できる場所へ脱出させるべきだと思います」(西尾氏)

     しかし、政府には「福島の子供を疎開させる」というような発想は、まったくない。この2ヵ月、放射能漏れについて「ただちに健康に影響はない」と言い続けてきた枝野幸男官房長官が、能天気かつ誇らしげに、オフレコで語った内容がすべてを象徴している。

    「班目(春樹・原子力安全委員長)さんはいい人。発言はブレるがウソは言っていない。あの人が委員長でよかった。(福島第一原発の)吉田昌郎所長は、秋まで政権が続いていれば勲一等か国民栄誉賞ものだ」

    「甲状腺の被害は、まったく出ていない。子供に関しては少しくらい被害が出ると思っていたけど、全然出ていないんだ。いずれ政府の判断が正しかったかどうか、結果が出ると思う」

     枝野長官が気楽に言うように、政府にとっては「ただちに」被害が出ていなければ問題ない・・・というのが共通認識なのだろう。したがって、「一刻も早く内部被曝の調査をすべき」という声が上がっても、一向に動こうとはしない。そして放射性物質の半減期により、時間経過につれ測定できる線量は低くなる---。

     一方、菅首相や原子力安全委員長の班目春樹氏、原子力安全・保安院の寺坂信昭氏、そして東京電力は、事故対応の初動の不手際を巡り、延々と責任の擦り付け合いをしている。

     だが原発事故は「進行中」だ。3つの原子炉が同時にメルトダウンして、いまだ空気中や大地、そして海へと莫大な量の放射性物質が垂れ流されており、それを止める術も見出せない。

     なのに、彼らの中では危機から国民の命を守ることより、保身をかけた罵り合いが最優先なのだ。まさしく「棄民国家」である。

     前出・小出氏は、参院の委員会での証言の最後に、ガンジーが言い遺した「社会的な罪」に言及した。

    「理念なき政治」
    「人格なき学識」
    「道徳なき商業」
    「人間性なき科学」

     すべて、政府・東電、そして原子力ムラの関係者に当てはまる言葉だ。しかし、国民の命を守ることを放棄してしまった彼らに、そんな真っ当な意見は届きそうにない。自分の身は自分で守る。国民にはそれしか選択肢はない。

    以上は「現代ビジネス」より

    日本再生計画は、何も日本人の生き方ばかりに拘るのではなく、広く人類共通の価値観に基づく人間のありかたを再検討して、この宇宙に於ける人間の自然との共生に基づく生き方を問うものであるので、この再生会議には世界各国からのメンバーにも加わって貰ったほうが良いと思われます。そうすることにより良い提案が出来れば世界各国にも広がりが期待出来ます。何れにせよ今後の100~200年の将来を見据えた計画ですからより良いものを求めたいものです。      以上

    2011年6月19日 (日)

    韓国空軍、アシアナ航空・撃墜未遂事件起きる!

    韓国空軍(アシアナ航空:撃墜未遂)

    韓国空軍機が、インチョン空港に着陸するために降下中だったアシアナ航空機(乗員乗客119人)を、北朝鮮空軍機と「誤認」し、10分に亘って警告射撃していたことが明らかになっています。

    幸いにも弾は当たらず事なきを得ましたが、もし撃墜されていれば、韓国軍は「北朝鮮の仕業」として大々的に問題にし、発表を信じた韓国国民は北朝鮮への反発を強め、国際社会では一切の「交渉」が止まるはずでした。

    この事態はワールドレポート(6月15日付け)で解説した通りの事態となっており、今後もあり得ますので韓国への渡航は控えるのが賢明だと言えます。
    事態を悪化さそうという勢力がある以上、波状的にこの手の問題が起るはずです。

    それにしましても、なぜ今回撃墜未遂となったのかですが、恐らく、攻撃指示を受けたパイロットの最後の良心がそうさせたのかも知れません。
    119人を命令だと言われて殺害する行為を、正常な頭で出来る軍人はそういません。

    精鋭がそろっていると言われる韓国空軍ですが、最後の良心が119人を命を救ったのかも知れませんが、命令を下た幹部こそ軍法会議にかけ、無期懲役に処するべきだと言えますが、そのような裁判にかけ、発言させれば、誰が指示したか明らかになり韓国軍は大混乱に陥りますので、恐らく、内々に処理をして事を終わらすことになるのかも知れません。
    以上は「NEVADA」ブログより
    またまた、危ないところでした。誰が黒幕かは不明ですが、「9.11テロ」「3.11テロ」の流れを汲むものが怪しいと思わざるを得ません。南北朝鮮での戦争開始を望む人物達の思うことでしょうが、日・中・韓、3カ国は連絡を良くしておき決してその手には乗らないようにしていただきたいと思う次第です。連中はどうにかして戦争に持ち込みたいと思っているところですから、戦争になれば結局アジア人同志の戦争になりお互い得るものがありません。金に飢えた悪徳人間だけが徳する結果となります。犠牲になるのは何時も底辺の罪のない国民ばかりです。騙されてはだめです。     以上

    福島原発・放射能被爆の実態は!

    子供たちに下痢鼻血原因不明の体調不良が発生 調布市保育園事務員防災担当者より
    http://www.asyura2.com/11/genpatu12/msg/107.html
    投稿者 てんさい(い) 日時 2011 年 5 月 30 日 08:10:33: KqrEdYmDwf7cM

    コメント欄1つ全文引用
    http://www.asyura2.com/11/genpatu11/msg/914.html#c10

    はじめて投稿いたします。

    私は現在調布市に在住の者です。これから書きますのは、極私的な「体感」と観察でありますので、本当にご参考までにご覧頂きたく存じます。
    他の方にお話する意味はあまりないことですが、私は幼少時より、比較的敏感な肉体的感受性があると認識して来ました(つまり他人からは、思い過ごしと認識されること多し)。

    さて、その私の体感では、三月上旬までは、例年の飛散花粉による連続の鼻水と目のかゆみを覚えていて、毎日山のようにティッシュが消費されていました。三月中旬に至り落ち着いておりましたが、下旬より、盛んに目じりが痒く、鼻水が大量に出て、毎朝起床時に、鼻粘膜がカサカサで息苦しく目が醒めるようになり、毎朝何枚も鼻をかむようになり、血が混じるようになりまして、それが一ヶ月弱継続しておりました。

    また、その間、体中でピンポイントに、弱き痛みを伴う痒みが発生して、毎晩睡眠が困難な状態となりました。

    その状態が再び弱くなって現れたのは、五月上旬でした。
    今では体が痛痒くなるので、感覚的に「それ」(つまり放射性降下物と自分は判断するところのもの)が多い日は分かる様になっています。

    ここからが書き込みの本題ですが、当方は現在、調布市中心地の保育園に勤務している事務員で、かつ防災担当者です。事務員というのは、園内すべての園児の情報を耳に入れることが多い立場であり、園児が今どのような体調不良で休んでいるのかを、朝のミーティングで確認します。

    それゆえ、上記にあげた自分の体調の推移が、子供たちに起きた健康上の異変と、リンクしていることに気がつくのに、時間はかかりませんでした。

    水道水の汚染のニュースが駆け巡りまして、水道が大変不安と、子を持つ親なら殆どが思いました。その数日後から、子供たちに下痢が発生し始めました。その数は、0歳児が最も多く、クラスの三分の一、一歳児、ついで二歳児、五歳児、三歳児と四歳児は同数という分布で、低年齢児ほど、顕著な状態でした。

    さらに、少数とはいえ、鼻血の報告がボツボツ入ってきました。「生まれてはじめての」と言う言い方とともに。

    その他、いったい何の流行か分からない、風邪か、発熱、気分が悪くなる園児がボツボツと医務室(事務所とドアひとつで繋がっている)にやってくるという状態であります。

    以上のことは、当保育園では認識されてはおらず、私も上司に伝えてはおりません。園の方針は、市役所の指示に従い、市は都に従い、都は官僚の通知に従うのですから、対策が取れませんから、逆浸透膜浄水器(放射能がかなり除去できる)の設置も進言しましたが、否定されましたし、基準値以下とは言え、汚染された食品の流通を意識しないことで、やり過ごしている現状ですから、自分の体感・観察という根拠なき言動は、園全体としては迷惑行為となるのが実情です。

    自分は以前から、人工的放射能は人類に手に負えないものであるというスタンスの人間です。情報もフクイチ事故より日々チェックしております。しかし、周辺で情報をチェックしている職員、保護者は、数名しか居ないと思われます。

    マスコミの情報以外を知らぬ、それを基準にする以外を知らぬ方々ばかりですから、大切な子供たちの生命が脅かされるのを感じる身としては、日々苦しさが増すばかりです。

    さらに言いますと、私の認識では、敗戦よりここ日本では、表向きの民主化、主権の移管があった裏側で、軍産複合体の支配が連綿と続いているという認識で、故に、三権は分立せず、官僚の不正はおろか、司法、検察警察も、いわゆる正義ではなく、利権構造の一部であると、一市民として認識してきました。

    故に、今回の政府対応が、東北住民の穏やかなる殺人(語彙が強くて申し訳ありません)として見え、東電に対して警察が全く動かない不思議も、利権構造の内にあるから不思議ではなく、原発訴訟がほぼ敗訴に終わるのも、司法も利権構造に取り込まれている(※以上、全てではありません、大半は、です)故に、国民の訴えに、動こうとはしない実態の裏側は、元より国民は無視されている「基本」があるからというのが、一市民の見解としてあります。(私はなにも活動に参加はしていませんので、一市民としての意見です。)

    その点を、何れの原発反対運動をされている皆様が、知ってのうえで、子供たちの未来(生命・健康)を守る、子孫から環境を借りている大人として、もう自滅しか先のない進み方を転換して行きたいと切に願う一人です。

    以上は「阿修羅」ブログより

    福島原発の放射能による被爆事例は、今では多数の事例が出てきていますが、今回ご紹介したのもその一例です。小生自身が身を持ってそれを体験したので、他人事ではありません。今の段階でこのように多くの被爆症状が現れているので、今後数年経たときには、それこそ凄まじいほどの被害者が出るのではと今から心配で不安になります。

     毎日のようにテレビの前に出れば、「すぐには健康に影響はない」といっている政府のスポークスマンが居ますが、菅内閣は一体何を考えて政治をしているのか全く理解出来ない不届きな連中ばかりです。国民の命と健康を守らないで一体全体何をしようとして政治家になったのか、国民の率直な質問に答えてもらいたいものです。

     今国民はそれぞれいろんな場所で必死に毎日を生きているのです。菅総理の「エヘラ・エヘラ」笑う顔をテレビ等で見るのはもうこれ以上沢山です。もっと真剣になって真面目に政治をやってもらいたいところです。

      次の総理は嘘を言うペテン師では無く、もっとまじめに真剣に国民の生活を考えてくれる総理を望みます。誠意のない人物はもうこりごりです。早く交代してもらいたいのは全国民の大多数の声です。多数の声が通るのが民主主義国家の筈です。市民運動出身者は一番それが良く判って入る筈です。       以上             
     

    福島物産展で汚染ブロッコリーが販売されていた無責任!

    福島物産展で出荷規制のブロッコリー販売

    国の暫定規制値を超える放射性物質が検出され出荷と摂取が制限されています福島県伊達市産の【ブロッコリー】40個が、5日に福島県郡山市であった物産展で販売されていたと報道されています。

    この販売した社長は、「畑周辺の放射線の値が低く、大丈夫だと思った。勝手に判断して申し訳ない」としていますが、これほど騒がれている中、ある意味確信犯的な販売とも言えます。

    福島県産農作物はいい加減な出荷制限をしているのではないかという恐れが出てきており、事実、出荷と摂取が制限されているカリフラワーをJAが出荷し、郡山市内のスーパーで販売されたことが7日に明らかになったと朝日新聞は報じています。

    これは風評被害を自分たちでつくっていると言っても過言ではなく、百貨店・スーパー等大手は、福島県産の農作物は恐ろしくて扱わない事態になる可能性が出てきています。

    そして、このような汚染された野菜は廃棄処分されるべきですが、その廃棄の実態が明らかではなく(だからこそ流通し販売された訳です)、加工されたり、冷凍されたり、安い飲食店に売られているとも一部で指摘されています。

    日本国中に汚染された野菜等がばらまかれているかも知れず、今後恐ろしい実態が明らかになるかも知れませんが、何時の間に、日本は中国並みの「いい加減な」国になってしまったのでしょうか?

    中国人富裕層が、『日本産なら安全』として高いお金を出して日本の農産物を購入していましたが、今や「日本産?とんでもない」となりかけているところに、今回のような事態が起こり、致命的な信用失墜になりかねません。
    以上は「NEVADA」ブログより
    先に、同県で汚染牛乳を混ぜ薄めて販売していたことが暴露されていましたが、その後もこのような無責任な一部の方が居るとは本当に情けなくなります。今日本全国から被災地を応援しようと頑張っている最中にこういう出来事が起きるとは到底許すことは出来ません。一種の確信犯的犯罪行為です。厳重に罰しなければこういうことは後を絶ちません。
     世も末の出来事であります。こういうことを罰する立場の人間が今は悪巧みする世なので最もな面もあります。上の人間も下の人間も皆悪い事を平気でする世の中となってしまったようです。人間失格です。後は自然の淘汰を待つしか手がなさそうです。悲しいことです。                以上          

    菅政権は、本当の事を国民に知らせていない罪、その④

     これは、ヨウ素やセシウムなどの放射性物質を体内に取り込んでおきる「内部被曝」についての資料で、「3月12日から23日までの12日間、甲状腺に0・2(マイクロ=1000分の1ミリ)/時の内部被曝をした場合」(甲状腺等価線量)、どうなるかを示している。

     そのデータは、恐るべきものだった。

    「1歳児(1~3歳未満)→108mSvの被曝」
    「5歳児(3~8歳未満)→64mSvの被曝」
    「成人(18歳以上)→16mSvの被曝」

     なんと、たった0・2の内部被曝をしただけで、乳幼児は100mSv超に相当する、大量被曝をしたことになるという。

    「このデータは3月25日には報告されていたものですが、何度も強く要請することで、最近になってようやく政府機関が出してきた。1~3歳児にとって、甲状腺への内部被曝は外部被曝の数万倍以上の影響があると考えなければならない。とんでもない数字ですよ」(民主党衆院科学技術特別委員長・川内博史氏)

     冒頭の小出氏の国会証言を思い出して欲しい。3月15日は福島第一の3号機が大規模な爆発を起こした翌日で、この日、東京の一部では、20の内部被曝に相当する放射性物質が降り注いでいたという。

     とすれば、もしその日、屋外で放射性物質を吸い込んでしまった子供がいたら、「基準は1mSvか20mSvか」などという議論がまったくムダなほど、取り返しのつかない大量被曝をしてしまった可能性を否定できないではないか。政府や関係機関がその可能性をきちんと公表していれば、いくらでも避ける方法があったというのに。

     これは紛れもなく、日本政府による大規模な「棄民」に他ならない。大津波で家族や友人を喪いながらも、理性は失わなかった東北の被災者。交通網のマヒや停電に遭遇しても、冷静沈着に黙々と長い家路を歩き通した関東・都内の住民。そして不平も言わず、むしろ積極的に節電に協力した日本国民・・・。

     政府はそんな健気な日本人を、「パニックになる」など見下して情報を隠し、放射能汚染から身を守るチャンスを奪ったのだ。

     世界有数の民主主義国家だと思っていた日本は、実は戦前・戦中の「大本営」時代と何ら変わっていなかったのかもしれない。前出の川内氏は、政府の態度にこう疑問を呈する。

    「大人も子供も関係なしに年間20mSvという基準を決めたのも、東電の賠償問題を気にしてのことではないかと言われています。被曝量の限度を年間1mSvのままにしておくと、賠償範囲が膨大なものになり、とても対応できないからだと。でも今守るべきは、第一に国民の健康、そして子供たちを助けることではないのでしょうか」

     現実には今この時点においても、放射能汚染はどんどん拡大している。もともと〝ダダ漏れ〟だと言われてはきたが、原子炉が3つもメルトダウンし、容器に穴が空いていることが確定した以上、これまでの汚染、そしてこれからも続く汚染は、まさに〝チェルノブイリ超え〟になるであろう最悪のシナリオを考えなければならない。

    一刻も早く内部被曝の調査を

     これから怖いのは、「内部被曝」だ。放射線障害に詳しい琉球大学名誉教授の矢ヶ崎克馬氏はこう語る。

    以上は「現代ビジネス」より

    今の日本のリーダーグループの頭脳の腐敗が進み、もうこれ以上どうしようもないぐらいになってしまったので、日本再生のためにも一度全ての面を総ざらいしてあるべき姿に作りかえる必要があります。このために国民各層から選び出した委員会で日本再生のための徹底討論会をやり、国民全てからの意見提案を受け付けて、方向性を出し国の形他全てに付いて再点検する必要があります。そして、原理原則を作り再出発することだと思われます。    以上

    権力亡者化した菅直人!

    タイトル:日本はソ連崩壊の轍を踏むな:プーチンの警告を聞け、菅首相よ!
    1.権力亡者化した菅首相
     201162日、自公野党から出された内閣不信任案が大差で否決されました。採決直前の民主党内の会合で、菅首相が東電福島原発事故の収束を見届けたら辞任すると公言したためです。事前に、小沢・鳩山派議員約70人は、菅首相に内閣不信任案採決前に、自主的辞任を求めていましたが、菅首相が辞任する意思がなければ、内閣不信任案に賛成すると圧力をかけていました。もし、そうなれば、民主党は分裂し、不信任案が成立する可能性があったのは確かです。
     そこで、菅首相は条件付き辞任を示唆したため、小沢・鳩山派議員の大半が、反対または棄権に回ったのです。アンチ菅系議員も、内心、民主党の分裂は出来れば、避けたかったからです。先の参院選挙結果や地方統一選挙結果からわかるように、今の民主党では、衆院解散→総選挙になれば、大敗するのは明らかだからです。菅首相も、このようなアンチ菅系議員の保身心理を見抜いていました。
     ところが、菅首相は、不信任案が否決されたら、とたんに強気になって、すぐには辞めない素振りを示し始めました。いかにも、彼らしい狡さが目立ちます。このような性格が、周辺から首相失格といわれる所以(ゆえん)なのですが、当然ながら、この性格は変わるはずもありません。
     菅首相は野党のみならず、党内からも、あれだけ批判され、こきおろされても、素知らぬ顔で居座れるというのは、あつかましさという点において、ある意味たいしたものです。この“あつかましさ”だけは普通人の神経ではないです。
    2.四面楚歌の菅首相を支えるのは誰か
     今回、自公野党が内閣不信任案を提出するに至ったのは、民主党内にアンチ菅系議員が相当数存在することがわかっており、場合によっては、民主党分裂を起こせる可能性がみえたからです。だから、事前の予想では、不信任案成立の確率は55分でした。追い込まれた菅首相は、政権居座りを強調すると、ほんとうに、不信任案が成立してしまい、元も子もなくなるという瀬戸際だったのは確かです。
     今の菅首相は、国民支持率は低迷、民主党支持率は低下の一途で、民主党議員の間では不満が高まっています。
     このような逆境でも、菅首相が即、辞任表明せず、踏ん張ったのはなぜでしょうか、彼はそれほどの権力亡者なのでしょうか、確かに、権力亡者の側面があるのは事実です。
     もうひとつ、菅首相を支える勢力が存在します、それが米国戦争屋と悪徳ペンタゴンです。その菅首相自身も隷米首相であり、極め付きの悪徳ペンタゴン政治家のひとりです。
    なお、上記、米国戦争屋およびそのロボット・悪徳ペンタゴンの定義は、本ブログのNo.225の注記をご覧ください。
    3.小泉隷米首相との違い
     本ブログでは、菅首相は、小泉首相に負けるとも劣らない隷米首相(=対・米戦争屋隷属首相)であるとみなしています。
     ところが、当時の小泉首相は、悪徳ペンタゴン・マスコミのプロパガンダによって、ヒーロー化しており、国民の多くがまんまと騙されていたため、小泉政権の国民支持率は40%台と高かったのです。一方、菅政権の国民支持率は20%台で低迷しており、国民人気の点で、菅首相は小泉首相に劣っています。それは小泉首相の方が単に、詐欺師的演技力が高かったからにすぎませんが・・・。
     もうひとつ、小泉時代の国民の多くは、日本の政治が米戦争屋ジャパンハンドラーに操られていることを明確に認識できていなかったのですが、その後、ネット世論が格段に活性化しており、国民は大手マスコミ(悪徳ペンタゴン)を小泉時代ほど信用しなくなっています。それどころか、悪徳ペンタゴン・マスコミは、ネットでは“マスゴミ”呼ばわりされているほどです。
     そのため、国民のうち特に、若年層は、ネット世論の影響で菅首相の正体がよく見えるようになっています。
     したがって、米戦争屋が悪徳ペンタゴン・マスコミを使って、菅首相の人気を上げようとしても、国民は覚めており、もう小泉時代ほど簡単にはだまされなくなっています。
     さらに、小泉時代は、米戦争屋が米国政権を握っていましたが、今は、米戦争屋は米政権から下野しており、悪徳ペンタゴン・マスコミへのプロパガンダ資金も枯渇しています。小泉時代はAIGなど米外資金融機関を通じて、小泉ヒーロー化プロパガンダ資金が豊富に供給されていましたが、苦境のAIGはもう日本から撤退する方向です。
    4.それでも、菅首相のクビがつながるのはなぜか
     国民支持率低迷の菅政権が、それでも、もっているのはなぜでしょうか。それは、悪徳ペンタゴン・マスコミ、悪徳ペンタゴン・官僚、とりわけ悪徳検察が、菅政権の足を引っ張る工作をいっさいしていないからです。この点は、小沢・鳩山政権時代と大きく異なります。
     要するに、菅首相は、米戦争屋に隷属しているかぎり、悪徳ペンタゴンからの失脚工作がないため、存命できるということです。そのことを、菅首相自身、および菅政権の閣僚は熟知しています。
     だから、菅政権(隷米政権)は、スキあらば、消費税増税、TPP加盟をちらつかせるわけです。消費税増税は、日本政府による米国債購入資金の増額のためであり、TPPは日本国民の基本食糧の対米依存度を上げるためであり、日本国民にとっての恩恵はゼロどころかマイナスです。ネット愛好者の多くはそれに気づいています。
     小泉政権と違って、菅政権は米政府の要求をかろうじてかわしているのは、大震災後の非常時という特殊事情もありますが、民主党内に、アンチ菅勢力(=アンチ米戦争屋勢力)が相当数、存在しているからです。
     それでも、悪徳ペンタゴン・マスコミの敵・ネット世論を封じ込めるサイバー法案という天下の悪法は、自公野党の支持もあって、成立させてしまいました。このような法案は両刃の剣であり、ときの権力サイドによって、いくらでも悪用されてしまいます。
    5.国民は日本政府を牛耳る米戦争屋の存在に気付け
     今回、内閣不信任法案の提出という政局が起きましたが、それに関する悪徳ペンタゴン・マスコミの取り上げ方をみてみると、肝心の米戦争屋ジャパンハンドラーの存在をひた隠しにしている点において、全マスコミは徹底しています。さらに、与野党議員の発言においても、米戦争屋ジャパンハンドラーの存在を指摘する政治家は皆無です。
     したがって、政局の騒動を外野から観させられている国民は、何が何だかわからず、国民をそっちのけにして、日本政治村に棲みつく権力亡者がわいのわいのと見苦しい足の引っ張り合いをやっているという風にしか見えないのです。
     しかしながら、ネット情報に精通する国民は、日本政治村の背後に控える米戦争屋ジャパンハンドラーおよびそのロボット・悪徳ペンタゴン日本人の存在が見えていますから、与野党の政治家はすべて、米ジャパンハンドラーを含む悪徳ペンタゴン連中(振付師)の手のひらで踊らされているとわかります。
     その実態がみえると、今の日本はほんとうに情けない状態です。
     本ブログで疑っているように、3.11大地震・大津波は、純粋な自然災害ではなく、米戦争屋を含む世界的寡頭勢力に仕掛けられた対日攻撃かもしれないわけです(注1)。ネットに充満する人工地震疑惑への追及をまったくせずに、政治家もマスコミも醜い権力争いで大騒ぎしています、ほんとうに情けない日本です。
    ところで1986年にチェルノブイリ原発事故を経験したソ連は、1991年末に国家崩壊しています。
    20114月末にモスクワで行われた2011年世界フィギュアスケート選手権の開会式にて、プーチン首相が震災後の日本国民に贈った、意味深のメッセージ(注1)を悪徳ペンタゴン・マスコミのフジテレビは独占中継権をもっていたにもかかわらず、放映しなかったのです、悪徳ペンタゴン、ここに極まれり、言葉もありません。
     しかしながら、ネットには多くのサイトにて、この開会式シーンがしっかりアップされています。
     この開会式における対日メッセージを観て筆者は、柔道の好きなプーチンが日本国民に向かって、日本はソ連崩壊の轍を踏むなと警告しているように強く感じました。
    注1:本ブログNo.377醜い内輪もめにみえる菅おろしには、何かウラがあるのではないか201162
    ベンチャー革命投稿の過去ログ
    http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-Oakland/1386/melma.htm

    以上は「新ベンチャー革命」より

    ロシアのプーチン首相は「3.11テロ」の真相は当然知っているものと思われます。「3.11テロ」直後には、早くも北方四島を返却しても良いと発言しており、最近は、メドベージェフ大領領も日本人の移民受け入れを了承している模様です。ロシア自身が過去のチエルノブイリ原発では手ひどい攻撃を受けており、その面では先輩でもあります。「3.11テロ」にはロシアのプーチン首相が米国のペンタゴンに日本への攻撃はそのくらいにしておけと中断してくれたとの事です。したがって、当面はペンタゴンからの攻撃は少なくなるものと思いますが、しかし油断は禁物です。 以上

    2011年6月18日 (土)

    太陽活動・17世紀以来の休止期に突入か?

    太陽活動、17世紀以来の休止期に突入か 米研究

    2011年06月16日 10:08
    【6月16日 AFP】太陽黒点の増減に周期があることは、よく知られているが、太陽活動が近く休止期に入る可能性があると、米ニューメキシコ州ラスクルーセスで開かれた米国天文学会(American Astronomical Society、AAS)の太陽物理学部門の会合で、天文学者らが指摘した。
     
     黒点が著しく減少する太陽活動の休止期は17世紀以来はじめてで、このような時期には、わずかだが地球の気温が低下する可能性がある。

     数年前から天文学者たちは、太陽は2012年前後に激しいフレア活動や黒点増加がみられる活動極大期を迎えると予想してきた。しかし最近、太陽はその予測とは正反対に、異様な静けさを見せている。

     そのしるしとしては、ジェット気流や黒点の消滅、極点付近での活動低下などがある。米国立太陽観測所のフランク・ヒル氏によると、極めて珍しい予測外の現象で、今後、黒点周期は休止期に入るとみられるという。

     太陽活動は、ほぼ11年周期で変動を続けており、22年ごとの磁場極性反転の中間期に、それぞれ活動極大期と極小期が現れる。

     天文学者らは現在、近く訪れるとみられる太陽活動の休止期がモーンダーと呼ばれる70年間続く活動極小期にあたるのかどうかを調べている。モーンダーの期間は黒点がほとんど観測されない。前回のモーンダー期だった1645年から1715年は「小氷期」とも呼ばれている。(c)AFP/Kerry Sheridan
    以上は「AFPBB NEWS」より
    太陽活動の指針となっている太陽黒点の推移は、2008~2009年に殆んど「ゼロ」に近い黒点数でしたが、2010年より少しづつ回復傾向にあり同年では一日平均20個程度まで増加しつつあり、今年2011年の5月には平均41.6個でした。しかし6月に入ってからも不安定な状態が続いており、多い日には130個ぐらいに増加したかと思うと、急減して10個台になるように乱高下を繰り返しています。
     従来からの太陽黒点の循環から言えば、2012年は最も多い年に当たり、一日平均の黒点数は220~250個程度になっているところです。したがってその前年である今年・2011年の6月には一日平均約200~210個程度になるのが普通であります。しかし現実には、6月15日現在の平均数は63.個となっています。現在の乱高下は、これから休止する前兆なのかも知れません。何れにせよ人類にとっても眼の離せない最近の動きであります。                   以上

    米国の超異常気象はどこまでゆくか?

    2011年アメリカの『超』異常気象 大雪,竜巻,大洪水,山火事



    アメリカでは熱波の影響で北東部を中心に猛暑が続いており、首都ワシントンでは9日、最高気温が38度を超え、6月としては137年前の過去最高と並ぶ暑さとなりました(NHK)

    2011年の初めにはシカゴで大雪、5月にミシシッピ川で大洪水、竜巻の大量発生、そして現在では東海岸には記録的な熱波が襲来し、アリゾナ州とテキサスで乾燥し山火事が起きている。今年の気象は極めて異常なことがわかります。
    シカゴ大雪

    2011年02月04日 シカゴ史上3番目に最悪の大雪を記録 

    大雪で身動きがとれなくなった車。ドライバーは避難し、その翌朝の壮絶な光景だ


    メンフィスでの大洪水
    竜巻 大災害
    アリゾナ州での山火事


    [6月9日] 10日以上も続いている大規模な山火事で、8000人に避難命令。キャンプ客の火の不始末が原因で起きたとみられる山火事は、乾燥した強い風にあおられて燃え広がり、これまでに1万6000平方キロメートル近くを焼き尽くしました(テレ朝

    これらの異常気象の原因はラニーニョ現象によって北西部から流れる寒帯ジェット気流が南下し、太平洋からの熱帯ジェット気流とがぶつかり中西部では大雪、大雨、竜巻、そしてテキサス州やアリゾナ州では極度に乾燥することで山火事が発生している。

    世界中でも異常気象が確認されているが、アメリカだけでみても今年は『超』異常気象だ。
    以上は「小崎壮平氏」ブログより
    この異常気象は米国だけではなく、今は世界各地で発生しており、今後益々酷くなることが予想されています。この困難に今の人類は生き延びることは大変な苦痛が伴うこととなるでしょう。現に日本では先の「3.11 人災?」で大変な苦痛に喘いでいます。日本民族存亡の危機に直面しています。
     福島原発事故もその終息の目途も立たず、ただ国民には恰も終息できるような期待ばかりを抱かせ解決を1日延ばしにしている状況です。しかし現実は、このままですと、毎日放出される放射能が徐々に蓄積されて何れ人間の住めない日本国になるものと思われます。                                       以上

    菅政権は、本当の事を国民に知らせていない罪、その③

     多くの専門家が指摘していたメルトダウンの可能性を、当然、政府も知らなかったはずがない。しかし、政府は東電の説明を鵜呑みにする形で、同調して「危険はない」と言い続けた。

     だがそうしているうちに、最初「国際基準でレベル4か5」と政府が主張していた規模は、なし崩しに「レベル7」(チェルノブイリ級)に押し上げられた。一般市民の被曝許容量の「年間1mSv以内」は、いつの間にか「20mSv」に引き上げられ、水道水や野菜の基準値も引き上げられた。

     一方で、東京都内や関東近郊では、大気中の放射線量を「18~20m」などという〝鳥の目線〟で計測し、実は数値が地表より低く出ていることを説明しなかった。汚染の可能性がある魚の調査では、頭や内臓を抜き取って測定をし、〝安全〟をアピールした。

     政府・東電のやることなすこと、すべてがウソとゴマカシで塗り固められていると言っても過言ではない。小出助教が国会で指摘した通り、彼らは「パニック」を怖れたのか。だが、その国民を見下した情報隠蔽・印象操作により、現実にはどんどんと放射能汚染が広がっている。

    賠償額が拡大するのが怖い

     政府がまだ、以下のような「重大情報」を隠しているのをご存知だろうか。

    ●食道ガン、肺ガン、肝臓ガン、非ホジキンリンパ腫、多発性骨髄腫は、放射線の累積線量とともに有意に増加する傾向が認められ、その増加は累積10~20mSvから現れている。

    ●全悪性新生物(ガン)の死亡率は、累積線量とともに有意に増加する傾向を示し、死亡率の増加は累積10mSvから認められ、累積20mSvからは、さらに高まっている。

     これは、医師と弁護士双方の資格を持つ自民党の古川俊治参院議員が、『原子力発電施設等放射線業務従事者等に係る疫学的調査』と題する研究報告書の内容をまとめたものだ。

     この報告書は文科省が管轄下の財団法人・放射線影響協会に調査を委託し、原発作業員らの健康状況や死亡要因を追跡調査し、昨年3月にまとめていたもの。簡単に言えば、「累積の被曝線量が10mSvを超えるとガンになる人が増える」ことを示している。

     つまり文科省は、こうしたデータがあるのを知りながら、大人も子供も区別なく、「年間の被曝許容量20mSv」に引き上げてしまったということだ。

    「政府や文科省が決めた、『年間20mSvまで』という被曝の許容量は、何の科学的根拠もない異常な数値だということです。特に、成長期にある子どもたちの放射線感受性は成人の2~3倍になります。一刻も早く、許容量を年間1mSv以下に戻さねばなりません」(古川参院議員)

     他にもこんなデータがある。放射線医学総合研究所が、原発事故後の3月25日に出していた、「甲状腺等価線量評価のための参考資料」と題するペーパーだ。

    以上は「現代ビジネス」より

    こういう問題こそ東京地検が捜査に乗り出し、真相を解明すべき犯罪事件であるものと思われます。国民がこれ程の被害を受けており、その原因が人災ですから当然のことと思います。これを捜査しなければ、東京地検の存在意義がなくなります。

     政治家同志の争いで各種の免罪事件ばかり起こし、その結果が福島原発事件につながりましたので、東京地検もその責任からは逃れられません。元福島県知事の佐藤栄佐久氏の免罪事件はこのことを良く教えてくれています。

     東京地検が悪の免罪事件を無理やり起こしていなければ、結果現在の福島原発事故も未然に防げていたのです。ある意味では、天罰が下ったとも言えます。東京地検の責任もまだ解明されていません。      以上           

    菅おろしには、何かウラがあるのでは?

    タイトル:醜い内輪もめにみえる菅おろしには、何かウラがあるのではないか
    1.201162日午後、内閣不信任案の採決が行われる見通し
     今、201162日午前ですが、午後には国会にて、菅内閣不信任案の採決が行われる予定です。
     この政局を見て、多くの国民は、原発事故も収束の目途が立たず、東日本大震災の復興も遅れ気味であるこの非常時に、政界は醜い権力抗争に明け暮れていると、怒り心頭です。
     一方、本ブログでは、この政局は、3.11大地震および、その二次災害である東電福島原発事故と無関係ではないとみなしています。
    2.日本の原発は彼らから監視されている
     そこで、今の日本を非常事態に陥れた元凶である東電福島原発事故に再度、着目します。
     ところで、3.11大地震以降、日本を大きく変えた大元・東電福島原発の保安・安全監視システムはテロ対策で実績のあるイスラエルのマグナBSPが担当しているという情報があります(注1)。この事実から、東電の原発は、世界的寡頭視力(核技術を独占する勢力で米国戦争屋を含む)に常時、監視されているとみなせます。
    なお、上記、米国戦争屋およびそのロボット・悪徳ペンタゴン日本人の定義は、本ブログのNo.225の注記をご覧ください。
     なぜ、マグナBSPが日本の原発現場に入り込めたかというと、テロ対策の技術に優れるからと思われます。イスラエルは世界でもっともテロの危険に晒されています。かつて日本赤軍がアラブ・ゲリラに協力して、1972530日、イスラエルのテルアビブ空港で銃乱射テロを決行、100人あまりの死傷者をだした歴史があります。
     70年代初頭、日本赤軍がアラブ・テロリストに教えた戦法こそ、戦前日本のカミカゼ特攻隊や人間魚雷回天に倣った自爆テロ戦法です。今では、自爆テロは中東でもっとも多発するテロ手段ですが、この起源は70年代、日本人が中東アラブ人に自爆テロを教えたことにあります。
     その意味で、米国戦争屋のネオコンやイスラエルのネオコンは、日本人に対して、一瞬の油断もしていないと、われら日本人は胆に銘じるべきです。
     以上の背景を考慮すれば、東電の原発(事故機含む)にマグナBSPを入れたのは、日本を属国支配する米戦争屋の強い要求によるものでしょう。
     原発=テロのターゲット、云々という口実で、日本政府も東電も、素性のあやしいマグナBSPを受け入れざるを得なかったと推測されます。
    3.日本の核施設は米国戦争屋にとって最重要監視対象であるはず
     ところで、筆者は90年代、日本の某電力会社の人といっしょにGEの米国ニューヨーク州スケネクタディ事業所を訪問した経験があります。その際、GEが納入した世界中の発電プラントのオンライン・トレーニング&メンテナンスのセンターを見学した記憶があります。つまり、GEは自社の納入した発電プラントのフルケア&アフターサービスで収益を挙げているのです。
     ということは、GE(米戦争屋ボスと親しい企業)の建設した世界中の発電プラントのうち、とりわけ原発は、GEの上に君臨する米国戦争屋から監視の対象にされる可能性が非常に高いことを意味します。核技術は米国覇権技術の要ですが、核技術の塊である、世界中の原発は、彼らにとって最重要監視対象となります。とりわけ油断ならない日本の原発は、常時、細かく監視されているとみなすべきです。
     米戦争屋は、何事につけ、常に監視対象を敵か味方で判別する本能があり、彼らの属国支配の対象である日本はいつ敵国に豹変するかもしれないと考えています。そのときは、日本中の原発を暴走させるか、攻撃すれば、たちまち、日本を全滅させることができます。
    4.われら国民は、日本の原発は有事には攻撃のターゲットにされると認識すべき
     本ブログでは、日本にある50基以上の原発は、有事には攻撃のターゲットにされるとみなしています(注2)
     われら日本人は、日本の原発は有事には、絶好の攻撃目標とされると認識すべきです。
     そのことをとっくの昔から認識している政治家たちがいます。彼らは今、日本が危機にあるとみて、20115月末、地下式原子力発電所政策推進議員連盟を結成しました(注3)
    5.われら国民はツンボ桟敷に置かれているのか
     今、国民の神経を逆撫ですることを承知で、一部の政治家が超党派で、上記、地下式原子力発電所政策推進議員連盟を立ち上げました。さらに、今日、62日、午後1時、国会では内閣不信任法案が採決されますが、その仕掛け人・谷垣自民党総裁も地下式原子力発電所政策推進議員連盟の一員です。
     悪徳ペンタゴン・菅内閣も、悪徳ペンタゴン・マスコミも、この非常時に、政治家は内輪の権力争いしている場合ではない、原発事故収束と大震災復興に最善を尽くせと大騒ぎです。多くのお人好し国民は、それに同調するでしょう。
     それでも、自公野党および、アンチ悪徳ペンタゴンの小沢・鳩山系民主党議員は、国民からの非難を承知で、菅総理おろしに走っています。
     一方、お人好し国民は、マスコミという悪徳ペンタゴンのフィルターを通して、政局を見させられていますから、政界内輪もめに非難轟々です。
     しかしながら、われら国民はちょっと冷静になってみましょう。
     なぜ、自公野党および小沢・鳩山一派(アンチ菅政権)が、国民から顰蹙(ひんしゅく)を買うのを覚悟で、見苦しい内紛劇を演じているのでしょうか。
    われわれ国民は悪徳ペンタゴン・マスコミのせいで、何かツンボ桟敷に置かれているのではないでしょうか。
    6.前代未聞の3.11大地震には、何かウラがあるのではないか
     ネットでは、3.11大地震は人工地震ではないかという仮説が蔓延していますが、確かに、それらしき疑惑が皆無ではありません(注4)
     3.11大地震が、まったくの偶発的な自然の地震だったのかどうか、本ブログも依然、強い疑問をもっています。人工地震発生技術自体はすでに存在する伝統技術です。また、米戦争屋の配下である米国防総省・米軍は、戦前、核爆弾を開発した当初から、海底核爆弾を使用して人工地震と津波を発生させ、日本を攻撃する戦法を計画しており、現実に実行された可能性もあります。なぜなら、戦時中、たびたび、日本の太平洋岸が津波被害に遭っているからです。
     核爆弾を敵国に空中から投下すると、放射能被害が地球規模に拡大し、下手すると、自国にも二次被害が及ぶのは明らかなので、代替案が検討されるのは当然です。そこで、彼ら米戦争屋は、核爆弾空中投下による被害拡散を調査するため、あえて、敵国日本の広島・長崎で実物実験を行ったとみなせます。
     この実験以降、米戦争屋は、66年間も、戦争実行時、核爆弾の空中投下も核ミサイル攻撃も実戦で適用していません、なぜなら、あまりに二次被害の拡散が危険すぎるとわかっているからです。
     そこで核兵器のプロ・米戦争屋は、当然、核爆弾の有効使用方法を秘密裡に研究しているはずで、その方法のひとつとして、海底核爆弾使用による津波攻撃は誰でも思いつきます。この方法だと、放射能の大気飛散はないわけですし、密かに実行すれば、絶好のハラスメント攻撃法(敵国民に攻撃者が誰かをわからせないで攻撃すること)となります。
     このような見方をとると、今、一部の政治家が、国民からの非難を承知で、菅おろしに走るのは、単なる、内輪もめ、醜い権力争いと切って捨てることができません。
     ところで、2011世界フィギュアスケート選手権が東京で行われる予定だったのが、3.11大地震で中止され、4月末、急遽、ロシアのモスクワで行われましたが、その開会式のセレモニーで映し出された地震波形は明らかに、地下核爆発の地震波形でした。ロシアは地下核爆発技術分野では大量のデータを保有しています。本件に関して、3月中旬に中止決定し、1カ月超たらずで、あの官僚的ロシア人が国際大会開催準備をしたのは驚異です。納期を守れないので有名だった官僚的ロシア人にしては、信じられないハイスピード対応です。このことから、彼らは、3.11大地震発生前から、事前に大会開催地変更を知っていたとしか思えません。彼らはソ連崩壊のトリガーとなったチェルノブイリ原発事故の闇の真相も熟知しているでしょう。
     このことから、欧州寡頭勢力やロシア(プーチンは親・欧州寡頭勢力)とコネをもつ小沢・鳩山コンビおよび超党派の地下式原子力発電所政策推進議員連盟の政治家(鳩山氏含む)は、3.11大地震に関して、われわれ国民のあずかり知らない、のっぴきならない情報をもっているとしか思えません。
    注1:本ブログNo.348東電福島原発事故:歴代自民党政権の原発関連自殺行為との因果関係2011424
    注2:本ブログNo.101米国が日本の原子力技術開発を黙認してきたのはなぜか2010329
    以上は「新ベンチャー革命」より
    「3.11テロ」の地震は人工地震に間違いないものです。これを否定する方はいません。否定するにもその根拠がありませんので出来ません。米国のペンタゴンにも事前にこれらの書類が存在しており今では公然たる秘密となっています。関係者は真相の隠蔽に汲々としています。何れ後日に真相は明らかになるものと思います。     以上

    2011年6月17日 (金)

    宇宙天気情報センターのご紹介

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    宇宙天気ニュース

    宇宙天気情報のメール配信サービス 2011/06/16 15:00 更新
    担当 佐藤

    活動領域1234、1236でCクラスフレアが発生し、太陽活動はやや活発でした。
    今後とも太陽活動はやや活発な状態が予想されます。
    太陽風速度は高速な520km/s前後から通常速度の440km/s前後へ緩やかに下降し、地磁気活動は静穏でした。
    今後とも地磁気活動は静穏な状態が続くでしょう。


    >> つづきを読む(今日の宇宙天気情報)

    現在の地球は、78万年振りの地球大変動期に突入しつつ

    あります、したがって今までの、地球内だけの気象情報だけ

    では、理解出来ない現象が次々に現れて来ています。

    今回の東日本大震災(人災?)についても、1000年ぶり

    の巨大地震という向きがありますが、これは、これから

    起きると予想されている78万年ぶりの南北地磁気逆転

    に比べればまだまだ小さい部類に入ります。

     64万年ぶりに噴火しそうな米国のイエロー・ストーンも

    あり、何れにせよ今地球は、それこそ大変な時期に来て

    いるのです。そこで今回は、宇宙自然の動きを知る上で

    有効なウエブをご紹介致しますので、毎日の地球の天気

    予報に加えて、今後は宇宙天気情報も併せて知ること

    により、今地球で起きている様々な異常気象が良く理解

    出来るようになるものと思います。

     特にこの中にある、太陽黒点数の推移は即、地球の

    気温に直接影響を与えている事が良くお分かりになる

    ものと思います。尚、本項目は、「本日一番に確認する、

    重要項目一覧表」に掲載いたしましたのどうぞご利用

    下さい。           以上   

    権力者の子弟が3月15日の直前に「極秘疎開」していた形跡!

    2011年06月10日

    〔メモ〕権力者の子弟が3月15日の直前に「極秘疎開」していた形跡

    ちょびっと防衛軍
    http://twitter.com/#!/mycafetime/status/79018748853489664
    テレビタックル石原幹事長が(SPEEDIのデータについて)我々も知っていた。けど、黙っていたんだ。と発言、国会議員は総ぐるみで隠蔽してた。      
    今こそ、みんなの力で「平成の大政奉還」を始めよう。国の政(まつりごと)を今の政治家に任せていては国民の命がいくらあっても足りない。


    DARPA1960
    http://twitter.com/#!/E164/status/78423315907219456
    テレビタックルで石原幹事長がSPEEDIのデータについて「我々も知っていたけど、黙っていた」と発言してました。 国会議員は総ぐるみで隠蔽。聞いた瞬間、本当にショックでした。



    Kiyoshi Onodera
    http://twitter.com/#!/koutantan/status/78700792311316480
    石原伸晃自民党幹事長がSPEEDIの情報を入手していたなら、関東一円の放射線被曝の危険性を独自に公表してもよかった。東電を守るために住民を犠牲にしたと言えないか?国会では菅政権の追求でSPEEDIの活用を問い正した程度。官邸が知らない事を自民党が知っていたなら大問題だ。



    湘南 レモンハート
    http://twitter.com/#!/lemonhart77/status/78298461119840256
    TVタックルで石原伸輝議員は、SPEEDIの情報を知っていたと言っていたと思うのですが彼は、国民に発信していたのか?避難を呼びかけたのか?知っていてこれが出来ない国会議員なんて信用できないと思います。自分が一番の人なのかなーやっぱり。。。



    ソラQ(東京)
    http://twitter.com/#!/NONUKES_MH/status/79116980078120960
    山本氏→石原氏との事:私の娘の学校も情報を知っていた家庭の娘さんは全員避難し卒業式欠席でした
    SPEEDiのデータを当時から山本一太は知っていたと。エリートの子弟が多く通う東京の番町小学校の児童の多くが東京から事故当時疎開していたのも道理で。"



    戸谷真理子
    http://twitter.com/#!/irukatodouro/status/79120208693952512
    山本氏はツイッターで否定していたようです。
    https://twitter.com/ichita_y/status/78008130478415872
    石原氏は実務者会議で知ったといっていましたが、ほかに出席してスピーディーを知っていた連中は誰なんでしょう。



    RIFT UP
    http://twitter.com/#!/yoikonohi/status/78646177121320960
    東電幹部や保安員・政治家などの子供達が今どうしているか調べるべきだ。相当数が疎開している可能性がある。原発事故当日、番町小学校の多くが避難したとのツイートもある。東電内部(関連会社含む)では「西日本に避難しろ」とのメールが拡散したという



    tomo san
    http://twitter.com/#!/cnvvlty/status/77533558218039297
    これには極めて重要なことが書いてある。富士通のPDF
    http://img.jp.fujitsu.com/downloads/jp/jmag/vol59-5/paper05.pdf
    気づかないヌケサクはジャーナリストじゃないぞ^^


    tomo san
    http://twitter.com/#!/cnvvlty/status/79121918246141952
    【SPEEDI】「道府県からは,(略)自動的に原安 センター内および文部科学省の関係者に携帯電話の 音声とE-mailで通報される」「予測図形作成で作成された図形を,ネットワークを経由して国や地方公共団体の災害対策本部(注), 自治体に配信する」


    tomo san
    http://twitter.com/#!/cnvvlty/status/79122049783701505
    【SPEEDI】「SPEEDIネットワークシステムは,文部科学省,原子力安全委員会,経済産業省,オフサイトセンター,地方公共団体,および日本気象協会とを,原安センターに設置された中央情報処理計算機を中心 に専用回線により接続している」



    戸谷真理子
    http://twitter.com/#!/irukatodouro/status/79121944225644544
    政治家にあなたのお子さんは3月15日どこにいましたか。今どこにいますか。あなたは3月15日何をしていましたか。という質問をしてみたいですね。「知っていましたか」じゃ「知らなかった」で終わりだし。ちなみにこのころ菅氏は首相官邸に「ひきこもり」が話題に。




    ☆首相動静―3月15日

    http://www.asahi.com/politics/update/0315/TKY201103150304.html

    http://www.asyura2.com/11/lunchbreak47/msg/811.html

     【午前】4時17分、官邸で東京電力の清水正孝社長。5時26分、東電福島第一原発の事故に関する政府と東電の統合本部設置を発表。35分、東京・内幸町の東京電力。福島原発事故対策統合本部。8時45分、官邸。9時31分、閣議。10時24分、海江田経産相。11時1分、記者会見。31分、枝野官房長官。34分、海江田経産相加わる。39分、北沢防衛相加わる。

     【午後】0時3分、全員出る。32分、緊急災害対策本部。54分、原子力災害対策本部。2時22分、地震対策に関する政府・民主党連絡会議。59分、斉藤正樹東工大原子炉工学研究所教授。3時47分、民主党の田中真紀子、沓掛哲男両衆院議員ら。58分、北沢防衛相。4時25分、連合の古賀伸明会長。52分、伊藤内閣危機管理監。5時49分、東内閣府副大臣。8時12分、民主党の斎藤勁国対委員長代理。33分、玄葉国家戦略相。59分、海江田経産相。10時5分、海江田氏出る。
    以上は「低気温エクスタシーby はなゆ」より
    やはり、というべきか、自分の家族だけは守ろうとした結果ではないかと思われます。その裏では国民には真相を隠蔽し続けて多数の国民が放射能被害を受けつつあった次第です。こんな無責任な事では、今の与野党全ての国会議員はすべて辞職すべきです。
    日本の今の政治の仕組みそのものも根本から再建し直さねばなりません。今の国会議員にこれを期待するのは無理のようです。今の日本の国の有り方全てにおいて再検討する時期にあります。第二の明治維新のような大改革が必要です。 以上

    菅政権は、国民に真相を知らせていない罪!その②

    「捨てられた日本国民」 政府は本当のことは教えない。 国民がパニックになるから、だって

    2011年06月06日(月) 週刊現代
  •  これこそが、現在の「政府」「東電」「テレビ・新聞」の本質である。福島第一原発における最悪の事故を、一貫して過小評価して印象操作をしてきた人々は、都合の悪いモノは決して、国民に見せようとしない。

     実際には23日の委員会では4人の論客によって、原発事故に対する政府や東電の対応、これまでの原子力政策に対して厳しい批判が繰り返された。

    「今回の事故では人為的ミスが重なっている。シビアアクシデント(過酷な事故)が起きる可能性を『小さい』と言って無視してきた、原子力安全・保安院の責任は大きい。もし次に原発事故が起きれば日本は壊滅する。安全が確信できない限り、原発は段階的に止めていくしかない」(後藤氏)

    「日本は、ヨーロッパであれば絶対に原発を作らないような場所(地震多発地帯)に原発を作っている。日本の原発は、すべて〝地震付き〟の原発であることを忘れてはならない」(石橋氏)

    「政府の放射線量の公表数値は、γ線の数値だけになっている。私は、α線とβ線も計れるガイガーカウンターを持っているが、それで東京都内を計ると、公表数値の2倍くらいの数値になる。政府はウソをついていないが、本当のことも言っていない」(孫氏)

     どの参考人の意見も、〝原発漬け〟の日本の状況に対し、大いに疑問を持たせる内容だ。そして、福島の事故の深刻さを十二分に窺わせるものだった。

     しかし繰り返すように、この貴重な委員会での証言は、この国の中枢にいる人々にほとんど無視された。国民には、余計な情報は見せない、聞かせない---。

     それが事故発生以来、一貫している政府・東電、及び一部の御用学者・御用マスコミの姿勢である。

     東京電力は事故発生から2ヵ月以上も過ぎた5月15日、福島第一原発の1号機がメルトダウンしていたと公式に認めた。すると、続いて24日には「2号機、3号機もメルトダウンしている」と公表。さらに25日になると、「1、2号機では原子炉格納容器に7~10cmの穴が空いている」と、驚愕すべき情報をさらりと〝後出し〟した。

     参院行政監視委員会に参加した前出・後藤氏は、東電に対する怒りを露にする。

    「原子炉がメルトダウンしているか、それに近い状態だというのは、最初から明らかだったんです。いまさら何を言っているのか。東電はどういう判断をしていたのか。当初言っていたように『燃料棒の一部損傷』だと本当に信じていたのか。それともメルトダウンの可能性を発表せず、事故をできるだけ軽く見せたいとでも思っていたのか」

     後藤氏によれば、3月12日前後の段階で原子炉のメルトダウンが始まっていたとしたら、溶融物に水をかけることで大規模な水蒸気爆発が起こり、まさに〝壊滅的〟な被害が出る可能性があったという。

    「そんな危機的な時に、東電は『これはチェルノブイリとは違います』などと言っていました。とんでもない話で、実は極めてギリギリな状態だったんです。重大な情報を伏せた上で壊滅的な爆発が起き、急性被曝で多くの人が避難できずに死んでいたら、まさしく犯罪です。殺人行為です。東電はそれほど恐ろしい危機的な状況下で、情報を隠していたのです」(後藤氏)

    以上は「現代ビジネス」より

    菅内閣のやった事は、犯罪的で今後多数の災害被害者が出てくるものと思われます。これは、確信犯であり、国家反逆罪に相当します。          以上

    東電・保安院・菅内閣に対し、断固とした刑事責任を問うべし!

    保安院が3/12時点で「メルトダウン」を認識していたことが発覚 ~そして問われる「刑事責任」~

    2011年06月04日 | Weblog

    (転載開始)

    ◆千度以上示す核物質、3月12日に検出していた
     2011年6月3日23時09分  読売新聞
     
    東電福島第一原発から約6キロ離れた福島県浪江町で3月12日朝、核燃料が1000度以上の高温になったことを示す放射性物質が検出されていたことが分かった。

    経済産業省原子力安全・保安院が3日、発表した。
    検出された物質は「テルル132」で、大気中のちりに含まれていた。
    原発から約38キロ離れた同県川俣町では3月15日、雑草から1キロ・グラム当たり123万ベクレルと高濃度の放射性ヨウ素131も検出されていた。

    事故発生から2か月以上たっての公表で、保安院の西山英彦審議官は
    「隠す意図はなかったが、国民に示すという発想がなかった。反省したい」
    と釈明した。

    テルルの検出は、1号機から放射性物質を含む蒸気を放出する「ベント」の実施前だった。

    (転載終了)

    ”国家権力”による情報隠蔽が改めて明らかになった。
    ハッキリ言って、トンでもない話である。

    先日のエントリーにて、東電が事故発生から2か月以上経過した5月下旬になって、ようやく1号機に引き続き、2号機・3号機でも「メルトダウン」が起きていたとする報告書を公表したことを取り上げたが、今回、保安院もこれに続いて「メルトダウン」を認識しながら”情報隠蔽”をおこなっていたのである。
    即ち、”原発利権村”の面々が”グル”になって国民に真実を告げず、その結果、東日本の住む多くの国民を「大量被曝」させたのである。
    これは「棄民政策」そのものであり、東電同様、保安院に対しても「刑事責任」を問うべきであろう。

    ※参考「東電に対し、断固として「刑事責任」を問うべし! ~業務上過失致死傷罪どころか殺人未遂罪の可能性も~

    「菅はペテン師」「鳩山が全てぶち壊した」

    大手マスゴミは自ら”ドンちゃん騒ぎ”を引き起こしていながら、内閣不信任案が否決されるという予想外の展開に、未だにその「犯人探し」に躍起である。
    しかしながら、自民・公明と共に尻馬に乗せられて大恥をかいて尚、往生際の悪い今の大手マスゴミの姿は、みていて”不愉快”なのを通り越して”哀れ”である。

    それはともかくとして、今回の「内閣不信任案騒ぎ」にて、当面の間、民主党政権が継続されることが確実となったことが、この度の保安院・西山審議官による真相公表を促したとみて良いであろう。
    即ち、”原発利権”の権化たる自民党復権となれば、「フクシマに関する責任問題をすべて有耶無耶にできる」という思惑であったものが、”原発利権”とは基本的に無縁に近い民主党政権の存続が決定的となり、その”打算”が外れた格好となったのである。

    菅内閣の存続は問題外としても、民主党政権が継続すれば、今後も”原発利権村”の面々による、この手の真相公表が引き続き公(おおやけ)になるであろう。
    個人的見解としては、フクシマの戦犯どもが次々に”あぶり出し”にされるという意味合いにおいて、民主党政権の存続は意義あるものと考える次第である。

    兎にも角にも、我々国民は、東電と共に保安院(官僚)に対しても、断固として「刑事責任」を問うべきであろう。以上は「神風カムイ」より

    真相を隠蔽して国民を欺いた罪は重大です。これにより多くの国民が放射線障害を受けており今後被害が急増することが見込まれて居ります。これは全て人災であり、適切に対処しておれば防ぐことが出来たものと思われます。これらを敢て取らなかったために起きた災害であるために当然責任が生じます。東京地検が率先して捜査すべき問題だと思われます。こういう重大事をやらずして他に何をやるというのでしょうか!存在意義が問われることになります。主権者国民の皆様は今後の推移を良く見る必要があります。                      以上

    2011年6月16日 (木)

    米国の総債務62兆ドル(約5,000兆円)

    アメリカ政府の総債務 62兆ドル

    20110607_アメリカの借金62兆ドル.png
    上の写真は、今日のUSA Todayの一面 "U.S. owes $62 trillion"

    USA Todayの分析によると、年金や高齢者医療保険の未払い債務や連邦債務をあわせたアメリカ連邦政府の債務総額は61.6兆ドルになると見積もっている。

    その61.6兆ドルの内訳は下記のとおり。
    連邦負債務の内訳
    高齢者医療保険: 24.8兆ドル
    年金: 21.4兆ドル
    連邦債務:9.4兆ドル
    軍人退職手当:3.6兆ドル
    連邦職員退職手当:2兆ドル
    その他: 0.4兆ドル
    --------------------------
    合計: 61.6兆ドル(約5000兆円)
    1家計当たり: 53万4000ドル (約4300万円)

    連邦債務 9.4兆ドルの約6倍以上の支払い義務があるというのは、驚きだ。高齢者医療保険と年金の未払い債務が46兆ドルと桁違いに大きな額だ。


    2010年 連邦政府の歳入と歳出の内訳
    Business Insider

    上のグラフは2010年の連邦政府の歳入と歳出の内訳になります。 3.5兆ドルの歳出額の6割に当たる2兆ドルが、失業保険、年金、そして医療保険などの社会保障費となります。

    連邦政府の収入(2.2兆)のほとんどが、アメリカの社会保障費に流れていることになります。

    アメリカの財政も社会保障改革がなければ、本質的な解決にはならない。
    以上は「小崎壮平氏」ブログより
    日本も総債務が約1,000兆円を超えていますが、米国も返済不可能の額になっています。どちらが先にデフォルト宣言するのか予断を許さぬ段階となっています。先般の「3.11テロ」事件で日本は米国に約100兆円を超える金額を強奪されましたが、それにより米国はデフォルトの時期が少し延期されています。最も、米国がデフォルトすれば即日本も同時にデフォルト間違い無しですから日米運命共同体であります。悪い部類での運命共同体なので余り嬉しくありません。                    以上

    菅政権は、本当の事を国民に知らせていない罪、その①

    「捨てられた日本国民」
    政府は本当のことは教えない。
    国民がパニックになるから、だって

    2011年06月06日(月) 週刊現代
    子供の放射線に対する感受性は大人よりはるかに高いのに、国は無視〔PHOTO〕gettyimages

     政府は知っている。「3月15日に東京でチェルノブイリの時の何百倍もの放射性物質が検出されたこと」「年間20ミリシーベルトでなく、10ミリシーベルトでガンが増加すること」「子供には内部被曝が外部被曝の数万倍の影響があること」「実際にはプルトニウムやストロンチウムが放出されていること」。

     実は福島の子供は今すぐ疎開すべきなのだ。しかし、政府は今が安全だと思わせられれば、それでいい。将来のことは知ったことではない。枝野官房長官はオフレコでこう話す。「班目さんはいい人。吉田所長(福島第一原発)は勲一等か国民栄誉賞もの。子供に関しては少しくらい被害が出ると思っていたけど、出ていないんだ」。この程度の認識。まさに国民を下に見た「棄民国家だ」

    隠しきれるものではないのに

    「3月15日、東京ではヨウ素やセシウム、テルルといった放射性物質が、1立方メートルあたり数百ベクレル(Bq)検出されていました。これは'86年のチェルノブイリ原発の事故時、日本に降った量の何百倍、何千倍という濃度です。

     しかし、このデータを公表しようとしたところ、上司から『パニックを煽る』と言われました。行政も数値は把握していたと思いますが、おそらくそうした『パニックを止めよう』という力がいろいろと働いたのだろうと思います。名前は明かせませんが、私の同僚でも、検出したデータを公表しないよう言われた人たちが何人もいます」

     これは5月23日に参議院の行政監視委員会において、参考人として招致された小出裕章・京都大学原子炉実験所助教の発言である。

     この日、同委員会には小出氏の他、地震学者の石橋克彦・神戸大名誉教授、後藤政志氏(元東芝の原子炉設計者)、孫正義・ソフトバンク社長ら、4人の「脱原発派」の識者が参考人として招致されていた。

     ところが、この注目すべき委員会の様子は、テレビ等では一切、放送されなかった。NHKも、中継したのは「原子炉への注水を止めたのは誰なのか」との議論が続いていた衆院復興特別委員会で、この「脱原発」委員会は完全に無視した。マスコミでは、翌日の朝刊で一部の新聞が短い概要を取り上げたくらいだ。

    以上は「現代ビジネス」より

    いかに菅内閣がイカサマ政権であったかがこれでも良く判ります。今回の退陣問題でもその一端が表れました。このイカサマ菅直人を取り巻いていた者どもも連帯責任は免れません。次期政権にはこの者どもは参加させてはいけません。当然時期首班指名選挙からは辞退するのが人間のあるべき姿です。どうするかでその人物の思想が判ります。                       以上

    ロシア大統領、日本移民の受け入れ用意あり!

    ロシア大統領、地震被災者を受け入れる用意があると表明

    ロシア極東のウラジオストク(Vladivostok)で、東北地方太平洋沖地震の募金箱に100ルーブル(約280円)紙幣を入れる男性(2011年3月18日撮影)。(c)AFP/GENNADY SHISHKIN

    【3月20日 AFP】ロシアのドミトリー・メドベージェフ(Dmitry Medvedev)大統領は18日、東北地方太平洋沖地震と津波の被災者について、シベリアやロシア極東地方で受け入れ、再就職をあっせんする用意があると表明した。

     安全保障問題の会合に出席したメドベージェフ大統領は、日本の被災地への支援だけでなく、ロシアに移住しても良いという日本人に再就職のあっせんを行う用意があると述べ、「必要であれば、シベリアや極東の人口過疎地で隣国(の日本)の潜在的労働力を活用することを検討してもよいかもしれない」と語った。

     これに先だちロシアの有力議員が政府に対し、日本人の永住受け入れについて積極的に日本政府と対話を始めるよう求めていた。

     ロシア自由民主党のウラジーミル・ジリノフスキー(Vladimir Zhirinovsky)党首は13日、日本人が全員でロシアに移住したいと考えているかもしれないと述べ、「(ロシアには)広大な土地があり、そこでは特に日本人の腕と頭脳が活用されうる」と語っていた。

     国営ロシア通信(RIA Novosti)によると、同国の労働当局幹部は、日本人を受け入れるために移民割当人数を増やすことも可能だとして、「余剰割当分があるので、これを活用する可能性がある。あるいは現在の割当人数を増やすことも考えられる」と語った。

     震災発生後、メドベージェフ大統領は日本への支援を迅速に表明し、また、ウラジーミル・プーチン(Vladimir Putin)首相は、日本へのエネルギー供給を増強するようロシア政府に要求している。(c)AFP

    以上は「AFPBBニュース」より

    世界各国は既に日本には人が住めなくなることを前提にいろいろ検討しているようです。実際に福島原発の放射能が解決しない恐れが出てきており、当局もメルトダウンを認めたということですから、これが現実となる可能性が高くなったことだけは確かだと思われます。そんな事は夢にも見たくない現実です。しかし「3.11テロ」以前の日本には決して戻れない事だけは厳然たる事実です。無理やり日本国土を奪われて「世界は一つになる」事は不本意です。           以上        

    2011年6月15日 (水)

    メルトダウンより怖いメルトスルーの恐怖!

    東電必死で隠した「メルトスルー」の恐怖…炉心溶融より深刻

    2011.06.08

     メルトダウン(炉心溶融)が“最悪”だと思っていたら、その上があったとは…。東京電力福島第1原発事故で政府の原子力災害対策本部は7日、1-3号機で「メルトスルー(溶融貫通)」が起きた可能性もあるとした報告書をまとめ、国際原子力機関(IAEA)に提出した。メルトスルーとは聞き慣れない言葉だが、その実態はメルトダウンより深刻だ。

     通常、原子炉の圧力容器は水で満たされ、燃料の過熱を防いでいる。ところが今回の震災で圧力容器の水位が低下し、燃料が露出。2800度以上に過熱して溶け出し、圧力容器の底に溶け落ちてしまった。これがメルトダウンだ。

     メルトスルーは、メルトダウンの状態よりもさらに一段階、深刻。圧力容器に開いた穴から、外側の格納容器に落下して堆積する状態を指す。「5重の壁」に守られている燃料が壁を1枚突破してしまったわけだ。

     現在、格納容器の底にはホウ酸を含んだ水がたまっており、溶け落ちた燃料はその水によってかろうじて安定しているとみられる。

     実は東電は、5月24日に経済産業省原子力安全・保安院に提出した報告書の中で、溶けた燃料が圧力容器の底を破損させ、格納容器まで達した可能性を指摘してはいた。ところが、この重大事象を示す「メルトスルー」という用語は積極的に表へ出されなかった。

     東電には“前科”がある。「メルトダウン」についても、当初から指摘されていたにもかかわらず、この用語の使用を避け、原子力専門家らは「意図的に被害の状況を小さく見せようとしている」と批判していた。

     5月17日に作成し直した工程表公表の会見でも、メルトダウンの用語に関して「意識的に使っていないが」との質問が出た。これに対し、武藤栄副社長は「英語で表現するとニュアンスが伝わらない。燃料の溶融があったことについては認識している」と、歯切れの悪い回答をしていた。

     事故から3カ月近く経過して突然、メルトスルーという言葉が登場したことには、政府内でも「東電は5月下旬の報告書発表の段階で『メルトスルー』を強調すべきだった。隠ぺい体質がまた明らかになった」と不満の声が上がっている。

    以上は「ZAK ZAK」より

     東電の隠蔽体質はもうどうしようも無い程になっていて一度解体でもして出直ししか方法がありません。これは最も菅内閣の指示でやっていることでしょうから共犯です。菅内閣と東電・保安院全て一度解体して出直し的再出発が必要です。

     今回のメルトダウンも2ヶ月以上も経てからの発表で、その上今回のメルトスルーの疑念ですが、この事態がいかに最悪かはまだ国民も知らない方が殆んどと思われます。世界の原子力専門家たちの合言葉である「何があっても、決してメルトダウンだけは避けねばならない」との鉄則がいとも簡単に破られていますが、日本の当事者たちはこのことを良く理解されていない向きが有ります。

     この重大事が良く理解されていれば今回の事態は決して招いていないと思われます。メルトダウンは現在の人類の叡智を持ってしても解決できない異常事態であることです。半永久的に放射能を放出し続けて少なくても200~300km以内には生物(含む人間)が住めない場所となり、場合によれば600~700km以内も立ち入り禁止区域となりかねない重大事です。

     増してそれが本当に、メルトスルーであればこれが略現実となるもので、それこそ日本消滅の危機です。こういうことを果たしてどの程度の人々が理解しているのかと思いますと甚だ心もとない事となります。それにしても、このような事態を招いた菅内閣の責任は重大で、菅内閣閣僚全て逮捕して極刑も止むをえない程の程度と思われます。取りあえず全閣僚全て議員辞職してもらうことが先ず絶対必要です。以上

    地中3.6キロから発見された虫!

    2011年06月03日


    生物は地球のいたるところに存在する: 地中3.6キロから発見された「悪魔の虫」

    地球外の極限環境下で生息する高度生命体の研究の促進となる可能性も


    (訳者注) 「これまで生物が存在するとは考えられていなかったほどの地下深くから虫が発見された」というニュースが、ナショナルジオグラフィックの英語版に出ていましたので、翻訳しようと思いましたら、日本語版でも紹介されていました。
    個人的に大変気に入ったニュースでしたので、上の記事とは別に、個人的に訳して資料として載せました。基本的に内容は上のものと同じで、言い回し等を(あとで自分で読んで楽しめるように)自分好みにした次第です。

    これまで、地球のいろいろなところで発見された生命のことについてメモしてきましたが、それらはいわゆる「極限環境微生物」という、いわゆる微生物でした。しかし、今回地下深くから発見されたのは 0.5ミリの線虫という、かなり大型の生物だという点で、これまでの中でも最も興味深いニュースです。

    なお、 In Deep の過去の極限環境微生物に関してのリンクは記事の下に記しておきます。

    これは、「悪魔の虫」と名付けられた今回発見された線虫の顔です。

    devil-worm.jpg


    なお、今回の記事でも私が感動したのは、研究者たちの「発見に賭ける執念」です。調査にあたったひとりのベルギーのヘント大学という大学の教授は、約1年間、ひたすら、その地中深くの水を濾過し続けて、「約 3万 1582リットルの水を濾過した末に」 ついに、この線虫を発見しています。

    1年間、毎日毎日、水を濾過して追い求め続けた小さな虫。


    先日の「電子は「宇宙に存在するものの中でもっとも丸い存在」だった (2011年05月27日)」でも、「電子の形」を突き止めるために、英国の研究者たちは約 10年間、単調ともいえる測定作業を繰り返した末に、ついに「電子がほぼ完ぺきな円であること」を発見しています。

    やはり、科学者たちのこういう日々の努力というのはすごいなあと思います。

    こういう人たち、あるいはこういう研究のお陰で、地味ながら科学は進んでいって、あるいは、何らかの意味がそのうち見出されるのかもしれないです。

    感謝したいと思っています。

    ここから翻訳です。




    New "Devil Worm" Is Deepest-Living Animal
    ナショナルジオグラフィック 2011.06.02

    地下3.6キロに生息する「悪魔の線虫(ワーム)」を発見

    最新の研究で、これまで地下で見つかった中で最も深い地中に生息する線虫の存在が確認される

    今回発見されたその線虫は、ファウストの伝説に登場する悪魔「メフィストフェレス」にちなんで、ハリケファロブス・メフィストと名付けられた。

    今回の発見は、地球の地下に、これまで知られていなかった豊かな生物の生存圏が存在することを示唆していると思われる。


    今回の線虫は地下 3.6キロの地中深くで発見された。

    これまで線虫の生息は、数十メートルの深さまでしか確認されておらず、地下数キロの深さに棲息することが知られていたのは微生物だけだった。今回発見された体長 0.5ミリのこの線虫は、そうした地中の微生物をエサにしていると考えられる。

    「大したことのない発見だと思われるかもしれないが、私にとってはオンタリオ湖でクジラを見つけたほどの驚きを伴う発見だ。この生物はエサの細菌よりも何百万倍も大きいんだよ」と、今回の研究者のひとり、米国ニュージャージー州プリンストン大学の地球微生物学者であるトゥリス・オンストット氏は言う。


    苛酷な環境の中で進化した「ショッキングな線虫」の存在

    もうひとりの今回の研究者であるベルギーにあるヘント大学の線虫学者であるハエタン・ボルホニー氏が、この線虫ハリケファロブス・メフィストを初めて発見したのは、南アフリカの金鉱の地中深くだった。

    しかし、研究チームは、その時には、この線虫が抗夫などによって外から持ち込まれたものなのか、そこの岩から出てきたものなのかの確信を持てなかった。

    これをはっきりさせるために、ボルホニー氏は1年かけて金鉱の奥深くの水脈を掘削調査し、その水の中に棲む線虫を求めてサンプルを回収して、濾過した。そして、合計 3万 1582リットルの水を濾過した末に、ついに地中深くのいくつかの岩の中から今回の線虫を発見したのだ。


    そればかりではなく、研究チームはこの線虫が数千年以上前からこの地下に生息していた証拠も見つけた。

    線虫が見つかった水の同位体年代測定から、この水が 3000~ 1万2000年前のものであることがわかったのだ。この結果は、線虫がこの深度の極端な高圧と高温の下で生存するよう進化してきたことを示している。

    オンストット氏は、「この発見は私にとってはとんでもなく衝撃的だ」と話す。

    「今回の発見は、地球の多細胞生物の生息限界が地球内部に向けて大きく拡大したことを示唆するのだ」。


    この線虫が示唆する地球外生命の存在

    オンストット氏は、発見された線虫が、極端な環境下で生息する高度な生命体に関しての他の研究を刺激することも期待している。

    「極端な環境下で生息する高度な生命体」というのは、地球の上だけでなく、地球以外のほかの場所でもだ。


    「火星のような惑星の地下には細菌しか存在できないと普通は考えられている。だが、今回の発見は、そうではないかもしれないことを示している」とオンストット氏は話す。

    「私たちがこれから見つけるものは、宇宙の微生物ではなく、" 宇宙の虫 " なのかもしれない。今回の線虫のように。」。


    この地中の線虫に関する研究は、「Nature」誌オンライン版に6月1日付けで掲載されている。






    極限環境微生物に関しての過去記事

    地球の極限環境で生きる生命から太陽系の生命の存在を考える天文学会 (2010年10月01日)



    ▲ 南極の氷棚の氷の下の 600メートル下の海底を泳いでいたエビのような生き物の映像。

    微生物による地球環境支配の姿: 海洋地殻深部より炭素を変換するバクテリアが発見される (2010年11月22日)

    アルゼンチンで見つかった「極限環境微生物」から地球と宇宙の生命の由来を探る試みが始まる (2010年08月13日)
    まるで地球外生命? 酸素なしで生きる多細胞の動物発見 (2010年04月14日)
    以上は「In Deep」より
    現在の地球には、まだまだ未知の領域がありますが、段々真相が判るにつれて、地球は広い宇宙の中の一つの星であることが判り、宇宙の星とかなり似通った部分も有りそうだということが判ります。生物も地球だけでなく他の星にも存在する可能性が高まって来ております。ある意味では楽しみが増えてきた感じもあります。以上

    福島原発に伴い、政府・海外移住先を調査中!

    放射能のこと、政府が海外移住先を検討していること・・・
    2011年06月02日 (木) | 編集 |
    テスラペンダントはすでに決まりました。連絡をくださった方々ありがとうございました。

    今回関東近辺にお住まいの方達から、体調不良と咳、体のだるさ、寒気、そして仕事を休んでいる話などを聞きました。周囲の方達も同様の症状を訴えている方が大勢いらっしゃるようです。

    聞いていて大変心がいたくもあり、涙がでそうです。そして怖くなってきます。

    このブログは、全国の方および海外の方も見に来てくださっています。みなが今日本におきていることに感心をもち心配し、何かできることはないかと心を向けたり、心の痛みを訴えていらっしゃいます。

    今はみんなそれぞれが感じていることを、共有しあうことで、全体に起きていることを、知ることができると思います。少なくともお話を聞くだけでも、みんなが心で受け止めることができます。そして関心を向けることができます。全体の意識をあげることができると思っております。

    お話を聞かせてくださった方々本当にありがとうございます。もしお話したいことがありましたら、メールでもいいのでお聞かせください。匿名でお伝えいたします。

    さて、先日ある方からとても貴重な情報を頂きましたので紹介します。

    防衛省が日本人の海外の移住先を探しているそうです。この話を伝えてきた方は、直接防衛省の上の方から話を聞いており、とにかく大阪より西に避難をした方がいいと強く勧めておられ、ご本人も大阪に移住されたそうです。いずれ海外に移住する時がくると話していたそうです。

    これは今すぐのシナリオではないと思いますが、可能性としてあるのではないかと思っています。私の直感と同じでしたので、聞いたときは驚きました。集団レベルでの海外移住はそう遠くない将来あるような気がしています。

    実際、今アメリカでもヨーロッパでも世界中の人がかなり移動しているようです。中南米のコスタリカやオーストラリアに移住する人もとても多いそうです。今はそういう時代というか時期なのだと思います。いずれ世界中の人達が移住先で共生するような時代が来るのではないかなと思います。そうなって始めて国籍や人種の壁が取り払われていくのではないかなぁと思いました。
    以上は「ブルースターのスピリチュアルエッセイ」より
     政府機能の移転先を検討中であることを、政府は先に公式に認めましたが、国民の移住先まで検討中であるとは、福島原発の状況がかなり悪く回復不可能の恐れがあるのではないかと思われます。先日、福島原発のメルトダウンやメルトスルー?をしぶしぶ認めましたが、本当にこの事態が起きているものと思われます。
     これが事実であれば、冗談ではなく本当に国民の海外移住も現実化しかねない状況です。北海道と九州の一部を残し、後は日本には人が住めなくなる恐れが出てきました。こんなことが現実化しない事を望みますが、今の菅内閣では現実化しかねない恐れがあります。
     これも菅内閣の成立を認めた国民の自業自得かも知れません。小生は最初から罰当たり菅内閣の成立に警告を発してきましたが、多勢に無勢で押し切られてしまった次第です。この情勢になってもまだ菅内閣を支持する無責任な人々の存在には、驚きを隠せません。
     福島原発に見られる菅内閣の不手際が、今日の日本民族存亡の危機を招き今全国民が塗炭の苦しみに堪え忍んでいる所です。そして3ヶ月以上も経つ現在でもまだ福島原発の終息の目途も立てられないのに、まだ総理の椅子にしがみ付くとは、通常人の思考ではなく、思考停止の状況で冷却が必要な状態であります。したがって現在、益々状況が刻一刻と悪化しつつある訳です。次の首班は、福島原発を解決できる能力のある方が絶対条件となります。              以上    

    2011年6月14日 (火)

    チリ火山、半世紀振りの噴火!

    チリ南部の火山が半世紀ぶり噴火、アルゼンチ 噴火した火山の写真がマジでやばい

    4日、チリ南部のプジェウエ(Puyehue)火山(標高2240メートル)が半世紀ぶりに噴火した。

    海外メディアによれば、噴煙は上空10kmまで舞い上がっており、3500人以上の人が避難したという。また、火山灰はアルゼンチンまで到達するなど、多くの人たちを現在もなお恐怖の渦に巻き込んでいる。

    そんな中、この噴火の写真が衝撃すぎると話題だ。これは、海外ニュースメディア「the Atlantic」がまとめているものだが、稲妻を伴った噴煙や、噴煙が街中を包みこむシーンなどその様子は我々の想像を超えている。火山灰も数十センチほど道に降り注いでおり、その光景はまるで砂漠のよう。

    この報道に海外のネットユーザーらは、「恐ろしい」「私たちの理解を超えたパワーだ」「誰がこの写真を撮ったのか?」などの声が上がっており、今回の火山活動に危惧するコメントが続々と投稿されている。

    参照:theatlantic.com

    ンにも火山灰

    以上は「ロケットニュース」より

    世界各地で、地震・火山噴火・旱魃・大洪水・猛暑・竜巻等で大混乱中です。この流れは益々激しくなり来年(2012年)はどうなるのか予測がつきません。今を生き抜くのは並大抵ではない事が後で確認できることになるでしょう。但し確認できる人は、生き延びた方のみです。

                                    以上

    元モサド長官・イラン攻撃はするな!


    ダガン元モサド長官とネタニヤフ首相

    ◆6月5日

     イスラエルのイラン攻撃について、実際の戦争を扱う部門の者たちはイラン攻撃がイスラエルにとっては取ってはならない選択肢であるという認識だが、こと政治家となると反対になるようだ。現場と後方の認識の違いとも言える。

     今回元モサド長官のダガンがイラン攻撃は「するな」と語ったが、それはやはりイスラエルの首脳部では相変わらずイラン攻撃を考えているからだ、と考える者も多いようだ。

     今は微妙な時期だ。今までの世界や地域での潮流が変化している時期である。中東・イスラム圏での「民衆革命」は進行中であるが、同時に欧米・イスラエル側も弱点が露になってきている。特に経済問題が再燃しだしており、これが欧米社会を今年一杯で混乱に陥れて行くことだろう。

     イスラエルがイランを先制攻撃するようなことがあれば、前時代に戻ってしまうことになりかねない。前時代とは20世紀のことであり、それは詐欺的な背景を持つ戦争と革命の時代であり、金融資本勢力が大きく跳梁跋扈した時代のことだ。しかし21世紀はあの9・11が最後の事変であり、これからはもう金融資本勢力も戦争などをしている余裕は無くなる。

     日本で起きた巨大地震と津波、それが原発に及ぼした問題、アメリカでの竜巻現象、フランスや中国での旱魃問題、ドイツで始まった大腸菌問題、などなどはこれから地球と人類が遭遇する大変動の兆候に過ぎない。

     イラン攻撃などをしている時ではないのだ。諜報機関の長であった人物だからこそ、イラン攻撃の危うさをよく理解している、と言えよう。イスラエルが生き延びる道は今回オバマ大統領が示した、1967年の第3次中東戦争前の国境線に戻っての、パレスチナの独立で落着する。イランがイスラエルを攻撃することは無いのだから、中東問題の大半はそれで終焉する。


    ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
    ●元モサド長官:イラン攻撃はするな
    http://www.thetruthseeker.co.uk/?p=27676
    【6月4日 By wmw_admin】

     元モサド長官のメイアー・ダガンはネタニヤフ首相に対しイラン対策について厳しい警告を発した。テルアビブで1日開催された会議で、イスラエルはイランの核計画を完全に阻止することは出来ないだろうと語り、先制攻撃をしたとしてもたかだか計画を遅らせるだけだ、と述べた。

     更に悪いのは、そのような攻撃をした結果について深刻な検討が必要であるとし、先制攻撃をすることがパンドラの箱を開けることになることを知るだろう、と警告した。

     「イラン攻撃の影響がどういうものかを知ることは重要であり、イスラエルが国際的な批判の場に晒されることを知るだろう」とダガンは語った。

     「イランに対する攻撃は、地域における戦争を意味し、その場合イランに核計画を継続させるもっともな理由を与えることになろう。それは、イラン人が「我々は核能力があるという外国の国に攻撃された。今や我々は戦略的な能力を持つ国に対抗出来る国防を選択せざるを得なくなった・・・大規模な核計画に向かう正当性のある原則論が出てくることになる」と彼は述べた。

     「その戦争は単なるイランに対する戦争と言うことではないことを知ることが重要だ。それはシリアの領域にあるヒズボラを標的として攻撃する必要が出てくれば、シリアを含む地域戦争になるということだ。イスラエルが直面するこの地域的な問題は不可能なことである」

     公的に語るということは元イスラエル諜報機関の責任者であった者には特別なことではあるが、ダガンがこのように辞職して直ぐに、しかも公的な場で語ることでイスラエルでは大きな注目を集めた。

     ダガンのこの公的に示された警告については、イスラエルはイラン攻撃を事実準備している、と多くの者は見ている。また彼の見解を全面的に支持する者たちも多い。

     ハアレツ紙に寄稿しているアルフ・ベンはダガンのスピーチを総括して、「全てのイスラエル人が理解できる単純なメッセージだ」と語った。

     「エルサレムから出る政治的メッセージを首相が完全に統制してきた2年間だったが、ここにきてとうとう立ち上がって、『ビジョンと責任感を喪失している』リーダーシップにある本質的な危険性について公的に警告する人物が出てきた」

     最近数ヶ月で、ガビ・アシュケナジ参謀総長と、シン・ベト保安庁のユヴァル・ディスキン長官が辞職した。ダガンと一緒にこのトリオ組みはバラクとネタニヤフの対抗組みと考えられていた。

     3日、ダガンはバラクとネタニヤフに対してより一層対抗意識を出した発言をしている。

     「辞職する前、ディスキンとアシュケナジと私は危険なアドベンチャーを阻止できたので、私は発言することを決意した」とダガンは語ったと言われている。

     「今や私はビビとバラクを阻止する人間がいないことを怖れている」とネタニヤフのニックネームを使用してダガンは語った。

     ダガン氏は、辞職する前はメディアと接触することを避けてきたが、在職最後の週に記者会見を開き、イラン攻撃に対する懸念を表明した。しかし、軍事検閲で彼の発言内容は公にされなかった。

     「ダガンはイスラエル全般に自分のメッセージを送りたいと考えたのだ。しかし検閲が阻止した」と、ジャーナリストのロネン・バーグマンが思い出して語っている。「それで、彼は今は公職を離れたので検閲なしで公で語れるようになった」

    ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
    以上は「ROCKWAY EXPRESS」より
     現在の世界情勢の中で、イスラエルがイランを攻撃するなどは、自滅行為になりかねない恐れがあり、また世界大戦争に発展することになります。人類半減等を目的にしない限り可能性は低いと思われますが、しかし絶対起きないとも言えません。
     現在はどちらかといえば起きる可能性の方が高いのが実情です。これをいかに防止するかは今後の各国の協調と「9.11テロ」「3.11テロ」を実行した悪徳グループを包囲する団結力が試されています。                以上

    HAARP日本地震での兵器利用の決定的証拠!

    4/19【重要】HAARP 日本地震での兵器利用の決定的証拠 (日本語字幕公開)

    Japan tsunami 2011.03.11 HAARP[ 津波と日本の地震]

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    さんが 2011/03/11 にアップロード

    The tsunami and the earthquake in Japan.2011.03.11

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    さんが 2011/04/20 にアップロード

    4/19【重要】HAARP 地震兵器利用の証拠とその隠滅 (日本語字幕公開) アラスカの研究所にてHAARPの利用状況
    4/19/2011 HAARP website conceals evidence of US earthquake inducing warfare の日本語版です。weareone2012 氏の情報です。

    大変細かい分析です。こちらも時間を見つけて日本語にします。

    From: http://presscore.ca/2011/?p=2261

    US government takes down HAARP website to conceal evidence of US weather modification and earthquake inducing warfare. (Posted by PC. World news, Monday, April 18th, 2011)

    The HAARP (High Frequency Active Auroral Research Program) website has been down for the past 3 weeks. It was ordered taken down by the US government to conceal US weather modification and earthquake inducing warfare activities against foreign states. The HAARP website was publishing very damaging evidence of US military weather modification and earthquake triggering operations against foreign states. HAARP's waterfall charts and magnetometer charts gave evidence of an ongoing weather war between the United States government and foreign states. The magnetometer presented concrete evidence that HAARP triggered the Japan earthquake and ensuing tsunami.

    HAARP's magnetometer can be used to predict as well as give evidence of a HAARP created earthquake. A magnetometer measures disturbances in the magnetic field in Earth's upper atmosphere. HAARP was broadcasting a 2.5 Hz frequency (the signature frequency of an earthquake) from just before midnight on March 8, 2011 and continued to broadcast the frequency for the entire days of March 9, 2011 and March 10, 2011. The 2.5 Hz frequency continued to be broadcasted and recorded by the magnetometer for another 10 hours the day of the Japan 9.0 magnitude earthquake.

    Scientists at the HAARP institute discovered that a 2.5 Hz radio frequency is the signature frequency of an earthquake. Since this discovery the HAARP phased array antennas have been used by the US military to beam the earthquake frequency into the ionosphere and the ionosphere reflects it back to Earth -- penetrating as deeply as several kilometers into the ground, depending on the geological makeup and subsurface water conditions in a targeted area.. By beaming the frequency at a specific trajectory HAARP can trigger an earthquake any place on Earth. A short burst isn't enough to disturb solid matter (the Earth crust) so they keep beaming the 2.5 Hz earthquake frequency for hours or days -- until the desired effect is achieved.

    The Environmental Modification Convention (ENMOD) prohibits the military or other hostile use of environmental modification techniques. It opened for signature on 18 May 1977 in Geneva and entered into force on 5 October 1978. The Convention bans weather warfare, which is the use of weather modification techniques for the purposes of inducing damage or destruction.

    Evidence from HAARP's own website revealed that the US government was acting in violation of the ENMOD treaty -- use of weather modification techniques (HAARP) for the purposes of inducing damage or destruction. HAARP broadcasting data published on the HAARP website coincided with a number of recent major catastrophes such as the 2010 Haiti earthquake, the 2010 heatwave in Russia, the major floorings in 2010 in China and Pakistan and the major earthquakes in Haiti and Japan -- all occurred since US president and commander-in-chief of the United States military Barack Hussein Obama took office.

    The Japan 9.0 earthquake offered the most damaging evidence of the US government using HAARP to induce major damage and destruction against a foreign state. HAARP's magnetometer data showed the World that HAARP (jointly managed by the US Air Force and the US Navy) began broadcasting the earthquake inducing frequency of 2.5 Hz on March 8, 2011 and continued to broadcast the frequency for the entire days of March 9, 2011 and March 10, 2011.

    For more, and links to HAARP Patents: http://presscore.ca/2011/?p=2261

    以上は「YOU TUBE」より

    「3.11テロ」は人工地震で引き起こされたことは今では公然たる秘密となって来ました。共犯関係にある菅内閣はこれがばれないようにあの手この手を使い国民を騙して来ていますが、新聞・テレビ等マスコミ等は何とか抑えています、しかし、インターネットでの情報は仲々上手く行かないために、今度はインターネット監視法の制定に躍起になっています。

     「9.11テロ」「3.11テロ」の隠蔽を徹底しようとしています。真相を国民の耳から隠そうとしている訳です。したがって、インターネットでこのような真相を発信しますと逮捕されるようになりそうです。国民の真相を「デマ」として片付けようとしています。いわゆる権力犯罪です。ブッシュ政権と小泉政権・オバマ政権と菅政権の権力犯罪の隠蔽です。犯罪がばれれば、権力者は国家反逆罪で極刑となるでしょう。 以上

    HAARP関連のyou tubeは現在止められている模様です。当局の妨害が入り、上記のように大きな字に変えられて見づらくさせられた上に、you tubeが止められてしまいました。ブログに掲載時は通常に作動していたのに真相隠しのために酷いことをするものです。現菅内閣のやり方はこのようにめちゃくちゃです。福島原発と同じように、とても国民を守ってくれるとは思われません。むしろ真相を知りたいと思っている国民の敵です。このような権力犯罪には国民全員が抵抗する必要があります。このままですと、日本滅亡となるでしょう。

    2011年6月13日 (月)

    中国で進行する世紀の大旱魃!

    China’s Drought of the Century
    The Epoch Times 2011.05.26

    中国で進行する世紀の大干ばつ


    china-d1.jpg

    ▲ 湖北省の武漢市はこの 60年間で最悪の干ばつで苦しめられている。


    中国の中央と東部地域で進行している干ばつは、この 50年から 100年のスパンで見ても最悪のものとなっており、特に三峡ダムの近くの下流地域は大変な干ばつで苦しめられている。

    揚子江の水流は極端に減っており、中国最大の淡水湖もほぼ干あがりつつある。

    この地域の人々の飲料水、生活用水は極端に不足し、米作を含めた農地も無効となりつつある。川を行き来する貨物船は運航できずに止まっている。また、この干ばつは農民を苦しめているだけではなく、中国の生態系にも大きな影響を与えている。野生動物の種の絶滅も懸念されている。




    絶滅の危機に瀕するスナメリ

    揚子江にある Tian-e -Zhou Oxbow 自然保護区は、中国の湖北省の長江流域湿地にあり、ここは絶滅の危機に瀕しているスナメリの聖地だ。

    5月21日の地元紙の報道によれば、この地を襲っている 50年間で最悪の干ばつが、4月から始まるスナメリの繁殖に大きな影響を与えており、スナメリの絶滅さえ危惧されているという。

    揚子江の水位はさらに低下し続け手おり、水中の哺乳類たちの健康に関しての深刻な懸念がある。



    sunameri-1.jpg

    ▲ 自然保護区の監視員が 5月20日に保護したスナメリ。目から涙を流しているように見える。



    枯渇していく中国最大の淡水湖

    中国最大の淡水湖であるポーヤン湖の水位は、 100年で最悪の干ばつの影響を大きく受けた。現在のポーヤン湖の水位は昨年の水位のわずか 10分の1しかない。湖の一部は完全に干上がった。

    この干ばつにより、ポーヤン湖では多くの水生植物、魚類、カラスガイが消えたと言うのは、28年間、ポーヤン湖で自然保護にあたってきたワン・カオロンさんだ。現在は渡り鳥も消えつつあるという。

    この地域の米作も危機的な状況となっており、ほとんどの貯水池や湖が干上がっていると、ポーヤン郡の郡政府職員は当紙に語る。

    「揚子江が干上がり、ポーヤン湖の水位も極端に下がっている。この先、雨が降らなければ、コメの収穫はまったく見込めないだろう。江西省は中国の主要な穀物生産地域のひとつだが、今年はほとんど見込めないだろう」。

    職員はそう言った。


    また、同じくコメの一大産地である湖南省では、28の郡が「猛烈な」干ばつに見舞われており、12の郡が「激しい」干ばつのもとにあると報告されている。最も激しい干ばつに見舞われた湖南省の新華郡では、稲作地の 90パーセントで植え付けが行えなかった。

    今回の揚子江に影響を及ぼしている干ばつはこの半世紀の間で初めて見られるものだと揚子江の管理事務所からの当局者は言う。


    干ばつは揚子江の船舶での輸送の問題などでビジネスにも影響を与えている。山東省では水位の低下のため、1,300本以上の貨物船が運河で足止めされている。北京を杭州を結び水路ではボートしか通れず、1,500トン以上の重さの船は通行できていないと、5月24日の地元紙は報じている。


    この5カ月におよぶ干ばつで、30万人以上の人々の飲料水が不足しており、また、10万頭の家畜の飲料水も不足していると湖北省の農務部は報告した。


    中国政府は、5月19日に「三峡ダム建築計画」を発表したが、ダムが揚子江の中下流に否定的な影響を及ぼしたことを認めた。そして、5月20日には、下流の干ばつ状況に対応するため、ダムの放水量を1秒につき、10,000立方メートルまで増加させることを決定した。

    以上は「In Deep」より
    中国も例外ではなく、世紀の大旱魃に見舞われているようです。ヨーロッパではフランスが大旱魃のために川の水に頼る、原発の冷却水の不足で原発事故も起こしかねない状況にあるようです。今は、世界各国とも何らかの影響を受けてそれぞれの対処に苦慮している状況です。日本では福島原発を含む東日本大震災(人災)等で苦慮しています。                         以上

    福島原発ベント作業前から放射性物質が検出された!

    311人工地震テロ:福島原発ベント作業前から浪江町・大熊町で放射性物質検出。出所は海ですよ。

    <<   作成日時 : 2011/06/04 10:11 

    311人工地震テロ:福島原発ベント作業前から浪江町・大熊町で放射性物質検出。はい、海底人工地震由来の汚染です。

    311人工地震テロ:福島原発ベント作業前から浪江町・大熊町で放射性物質検出。はい、海底人工地震由来の汚染です。東工大ニノ方教授:「原子炉から漏れ出した可能性がある。しかしベント前に漏れ出すことは考えにくい。詳細に調べる必要がある。」とのことで、ベント前に漏れ出すことは本来あり得ないのです。では何が起きていたのか?実にシンプルなことに、福島原発以外に発生源があったのです。ユダヤ米国が東北沖で起こした海底核爆発が、放射性物質の発生源です。よって、ベント前に検出されて当たり前。津波到着前に東北海岸のモニタリングポストが警報を出していたのも同じ理由です。

    <福島第1原発>ベント作業前に放射性物質検出 毎日新聞6月3日 23時46分配信

    「経済産業省原子力安全・保安院などは3日夜、東京電力福島第1原発事故直後に取得しながら未公表だった緊急時モニタリングのデータを公開した。同原発で原子炉格納容器内の圧力を下げる「ベント」作業を始める前に、原発周辺で原子炉由来と考えられる放射性セシウムなどが検出されたとのデータもあり、保安院は精査する。

    公開されたデータは、地震が起きた3月11日から15日までの間に観測した大気中のちりの分析結果など。このうち、3月12日午前8時39分からの10分間に福島県浪江町で、8時37分からの10分間に原発がある同県大熊町でヨウ素131、セシウム137などの放射性物質が検出された。一部は核燃料が損傷することで生成する。

    東電の推計によると、1号機では12日早朝には燃料の大部分が溶け落ちていたと考えられる。しかし、放射性物質を含んだ排気を外部に出すベント成功は同日午後2時半、大量の放射性物質が放出された水素爆発は同3時36分で、今回のデータが正確なら、それ以前に原子炉格納容器の密封性が失われ、放射性物質が外部に漏れていた可能性がある。

    データは当初、同原発に近い大熊町のオフサイトセンター(緊急事態応急対策拠点施設)にあったが、3月15日に事故対策の拠点が福島県庁に移転した際に持ち出されていた。

    二ノ方寿・東京工業大教授(原子炉工学)は「半減期が短いヨウ素131などが検出されており、原子炉から漏れ出した可能性がある。しかしベント前に漏れ出すことは考えにくい。詳細に調べる必要がある」と話す。」 【足立旬子、中西拓司】 オブザーバー 2011/06/04 02:03


    「マスコミは312の朝刊に、原発はすべて緊急安全停止したと書いていたはずです。312の朝からのデータは分かりました。その前の時間や、311や309も含めそれ以前の大気中の放射性物質検査データを公表して貰いましょう。1日の内での変動値データがあれば直良いのですが。福島以外の地震が頻発した土地でのデータもお願いしたいです。」 小出しにしないで 2011/06/04 06:27

    以上は「リチャード・コシミズ」氏ブログより

    当局は包み隠さず、観測情報を国民に公開しなければなりません。主権者は国民ですから当然です。多くの国民がこれにより被害を蒙り悲惨な状況にある訳です。日本の検察が役に立たないのなら国際警察に依頼して徹底的に調査してもらうのも一方です。権力犯罪の防止にも貢献するように今回は是非日本が先頭に立ち、公平な裁きを受ける機会としても良いのではと思われます。     以上

    地震兵器HAARPの陰謀

    地震兵器 HAARPの陰謀 Part 1 Jesse Ventura 2009/12 日本語字幕 (公開)

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    さんが 2011/04/13 にアップロード

    元ミネソタ州知事 Jesse Venturaによる HAARP レポート 
    Conspiracy theory with Jesse Ventura - HAARP part 1 日本語字幕

    • 日本語字幕がみれません

    • @muamikioa0919 ccの隣の赤い(annotation 注釈)四角が赤くなっていますでしょうか。私の字幕はannot­ation を使っています。確認してください。よしくお願いします。

    • 近頃上空を飛んでいる米国の無音軍事ヘリが上空で何か霧状な物を­散布しています。1機のヘリが家の上空を何度も行き来して機体を­ぐるぐると回転させながら何かを散布。それが面白いように風に流­され薄い雲になっていきます。青空だったのに数時間後には薄い雲­広がり、翌日は必ず雨。私は3/11の数日前海外のサイトがリア­ルタイムで公開している電磁波のデータに明らかにおかしい人工地­震(地震誘発電波2.5Hz しかも成功すれば巨大地震)の波形が刻まれ始めたので身構えてい­たら3/11 日本で巨大地震が発生;T△T

    • @tretrejytyut アメリカで起きている竜巻くらいひき起こすのはお茶の子さいさい­みたいです。(実際にこうするとおきるとステップごとに説明して­いるビデオがたくさんあります。いまおきているのは、膨大の人た­ちが世界中でフリーランス、ボランティアで天候操作についてのリ­サーチをしている人たちがいて、お互いに情報交換をしています。­「4/19【重要】HAARP 日本地震での兵器利用の決定的証拠 (日本語字幕公開」というビデオもご覧になってください。リサー­チしてくれていた人が私にコンタクトしてくれましたので、日本語­化しました。コメントありがとうございました。 4/19【重要】HAARP 日本地震での兵器利用の決定的証拠 (日本語字幕公開)

    すべてのコメント (18)

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    • @schwarzewald @Lupinus10 事実上、無限の財源を軍事産業が握っているから、アメリカが倒産­しかけているという逆の見方もできませんでしょうか? 私自身は随分前になりますが、どちらかというとそういう形で理解­を深めていきました。地震兵器などまさかと思うのは当然です。信­じたくないですし、信じられません。メキシコ湾での原油流出を意­図的に行ったという告発をアップしていきます。schwarze­wald さんのような経済感覚を持っている方に、原油流出などという犯罪­行為により、(信じるかどうかは別として)どうして利益があがる­のかという、そういう可能性はあるかもしれないという「理屈」を­ご理解いただけると私としては大変うれしいです。LOVE AND PEACE

    • @schwarzewald 浅薄な知識の一般人らしい考え。

    • @sakasakakunn 浅薄な知識の一般人らしい考え。

    • @dandomina HAARPだという前提で動いている方々は日本で起こった巨大地­震を当てています。今も多くの方が人工地震について「不可能だ」­「頭がオカシイじゃないか?」と言いますが…オカルトと一緒にし­ないで下さい。科学的データ(数値)があるから私は事前に地震の­警告を出せるのです!もっと自分から動いて下さい!海外にはリア­ルタイムでデータを公開しているサイトだってあるんです!余談で­すが、昨日辺りからまたHAARPが活性化しています。今日家(­東北)の真上で虹のリングが出来ていました。さらに、家の電波時­計がほぼ赤いランプだったので尚のこと警戒しています。キルナ観­測所のデータでも、3/11 4/11並みに波形が荒れています。5/11までは日本での巨大­地震に注意して下さい。今進行している波形の地震が日本でない事­を祈りつつ………。

      早速、紹介された動画を見させて頂きますね^^

    • @sakasakakunn コメントありがとうございます。私自身はすべての地震がHAAR­Pだとは理解していません。

      このドキュメンタリーでは、地盤が安定しているHAARPは使え­ないとか、花崗岩帯といった岩石の種類とかそういう話は特にでて­きていません。ぜひ、ご覧下さい。

      HAARP関係の英語のリサーチ資料が膨大にあるのですが、日本­語では皆無だったので、わかりやすそうな物を日本語にしてみまし­た。経済政治関係のニュースも日本語字幕つけていますので、ぜひ­、ご覧になってください。ありがとうございます。 

    2011年6月12日 (日)

    首都・東京は最早「避難区域」に匹敵!

    首都・東京にて着実に悪化しつつある放射能汚染 ~もはや「避難区域」に匹敵~

    2011年06月11日 | Weblog

    (転載開始)

    ◆都の下水処理施設で高放射線量…避難区域に匹敵
     読売新聞 6月8日(水)14時33分配信

    東京都大田区の下水処理施設内の空気中から、毎時約2・7マイクロ・シーベルトの放射線量が検出されていたことが、都の調査で分かった。

    計画的避難区域の福島県飯舘村の放射線量と同程度で、文部科学省によると、都内でこれほどの放射線量が検出されたのは初めて。
    放射性物質を含む汚泥の影響とみられるが、都は「検出場所は屋内。
    敷地の境界では問題なく、誤解を招く恐れがある」とし、調査結果を公表していなかった。

    都によると、この施設は都下水道局の「南部スラッジプラント」で、都内2か所の下水処理場で発生した汚泥を集めて焼却し、灰を東京湾に埋め立てるなどしている。
    都の5月の調査では、この施設の焼却灰から1キロ・グラム当たり1万540ベクレルの放射性セシウムを検出していた。

    今月6日、都が放射線量を測定したところ、焼却灰の仮置き場所となっている棟内の空気中で毎時2・693マイクロ・シーベルトを検出した。
    同じ日の飯舘村での放射線量は2・86マイクロ・シーベルトだった。
    同施設内の放射線量を1年分に単純換算すると約23・6ミリ・シーベルトとなり、計画的避難区域の対象となる年間積算量の20ミリ・シーベルトを上回る。

    都は、施設内の別の場所では毎時0・038マイクロ・シーベルトにとどまっていることなどから、周辺住民らへの健康被害の恐れはないと説明。
    作業員には手袋やマスクの着用を改めて指示したとしている。

    ◆終にメルトスルーまで至る現実。江東区大島で希望移住地域があるという現実。
     2011-06-08 01:36:58  ジャーナリスト 木下黄太のブログ「福島第一原発を考えます」
     
    http://blog.goo.ne.jp/nagaikenji20070927/e/d94992648d0d9a243ee062319f252089

    メルトダウンからメルトスルーという現実に状況が変化しました。
    日本のほとんどのニュースでたいしたことがないように語られていますが、メルトスルーは、メルトダウンがいきつくところまでいった、ということです。
    5月12日にメルトダウンをようやく認め、圧力容器が抜け落ちることは想定内でした。
    メルトスルーしたというのは、圧力容器を突き抜けていますが、さてその下の格納容器の底に核燃料が残っているか、さらに下まで落ちているかは、判断が出来ません。
    いずれにしても、究極的な状況であるメルトスルーにまで至っているというのが、現実である事をさらに噛み締めてください。

    メルトスルーまで状況がはっきりしてきましたが、この事態は全くはじめてですから、どこに底があるのかわからないのです。
    文字通り、落ち込んでいます。
    水冷作戦で完全冷却できるのか?核燃料の在り処がわからない中で、極めて難しい。
    こんな危険な状態を、ここまで告げなかった政府は明らかにおかしいとしか言えません。
     
    保安院が3月11日から16日までに大気中に放出された放射性物質の量を、77万テラベクレルと2倍に増やしましたが、これはまだまだ過小評価と僕は判断しています。
    チェルノブイリの7分の1といいますが、恐らく現在出ている総量はこんなものではないと思います。
    それは、思った以上に広範囲に放射性物質の拡散がすすんでいることが、わかってきているからです。

    そうしたことでも、都庁クラブで会見をしながら、ほとんどのニュースがきちんととりあげていない話です。
    東京都江東区の団体が発表した土壌の数字は、驚きました。
    僕はチェルノブイリの管理区域にあたるゾーンは都内でもかなり多いと判断していましたが、もうひとつ上の希望移住地域にあたるのがどの程度になるのかは、検討しなければならないと思っていました。
    もちろん、高濃度に放射性物質が蓄積処理する汚泥処理地域に隣接しているエリアのために、ここまでなっているという見解のようです。
    汚泥焼却によるセシウムの再拡散も現実です。

    このブログやフェイスブックのグループで現在進行している首都圏土壌調査の結果が数週間後(約160箇所なので時間がかかります)には出ますので、これも示すものは大きいと思います。

    「江東こどもを守る会」発表した内容です。
    発表内容は、Bq/kgしかありません。
    →からは僕が書いている内容です。
    bq/m2には、原子力安全委員会が文部科学省データについて回答したと65倍でこちらで換算をしてみました。

    《東部スラッジプラント横グランド》
    Cs-134 1,780Bq/kg   
    Cs-137 1,920Bq/kg
    → 12万4800bq/m2 放射能管理区域

    《大島小松川公園わんさか広場》
    Cs-134 2,850Bq/kg   
    Cs-137 3,050Bq/kg
    →19万8250bq/m2 希望移住区域

    チェルノブイリはセシウム137が多く出て、134は多く出ていないはず。
    セシウム137(半減期三十年)のみの避難区域の基準は下記のとおりです。
    今回はセシウム134(半減期二年)も多く出ていることを考えると、両者を足しこむべきという説もあります。
    いずれにしても、換算して希望移住区域が都内で出たのは大きいと僕は思います。

    《チェルノブイリ》
    148万bq/m2~         非居住区域
    55万5000bq/m2~148万bq/m2   移住区域
    18万5000bq/m2~55万5000bq/m2 希望移住区域
    3万7000bq/m2~18万5000bq/m2  放射能管理区域
     
    チェルノブイリのことをから考えれば考えるほど、どんどん厳しい感覚になる。
    これから東京首都圏でおきることと、例えばベラルーシでおきたことは、僕には同じようになるとしか思えないし、こんな単純な事を理解できない人々の感覚が、僕は、本音では理解できないのです。
    恐らく、日に日にその溝は深まっている気がしています。
     
    「東京退避」を、子どもはもちろん、若い世代、特に妊娠可能な女性は、選択すべきだと、心の底から認識する状況は、いつおきるのだろうか。
    あなたの未来が失われるかもという話は、誰も承服したくないだろうが。
    僕の大切な人にだけでも、わかってほしいと強く願う。

    (転載終了)

    予想していた以上に事態は悪化しているようである。
    上記にて取り上げた記事やブログにある通り、日本の首都たる東京にて、近い将来、確実に健康被害が起きるレベルの放射線量・放射性物質濃度が検出されはじめている。

    正直、今感じていることをどのように表現すべきか、うまく言葉が出て来ない。
    先日のエントリーにて、あくまでも「オカルト感覚」にて取り上げた”未来からの使者”タイターによる警告(予測)が俄然、真実味を帯びてくる状況であると言えよう。



    ※参考「「WSPEEDI」による東日本の放射能汚染の実態と、タイムトラベラーの予言?する日本の「未来予想図」

    福島原発周辺住民の方々については勿論、既に避難・疎開の判断を迫られる状況にある訳であるが、東京在住の方々、中でも特に子どもや若い女性については、避難・疎開するという選択肢を今一度真剣に考えて欲しい。
    福島原発事故が一向に収束しない現状、相当量の放射性物質の飛散が継続することは確実であり、もはや時間的猶予はさほど残されてはいないと考えるべきであろう。

    ここから先は、もはや完全に各個人個人の自主的な判断の世界であり、小生の個人的な見解など入り込む余地のない次元の話である。
    仕事のこと、家族のこと、住まいのこと、知人・友人のこと。
    簡単に捨てられないものが、皆さんそれぞれに数多くあるに違いなく、赤の他人である小生がとやかく言う話ではないであろう。
    小生にできることは、少しでも有益かつ正確な情報を一人でも多くの方にお伝えすることだけである。

    今考えずして、後々に後悔することだけはないように願うばかりである。

    以上は「神風カムイ」ブログより

    小生の住む、千葉県八千代市でも最近民間人が観測するようになりその結果は、驚くほどに濃度が高く、日々,NHK等で発表されている数値より略10倍程度の数値になっています。現実に、小生自身も3月中旬頃、鼻血を出してからというものはどうも身体の調子がいまひとつの状態です。近所では、被爆症状?の方はかなり多く存在しています。どの程度になったら避難した方が良いものかどうか現在悩んでいる最中です。頭の中がスッキリしない日々が続いています。        以上

    反物質を1千秒間(約16分)閉じ込めに成功!

    反物質を1千秒閉じこめ成功 宇宙誕生の謎究明に期待

    2011年6月6日17時3分

    図:水素原子と反水素原子拡大水素原子と反水素原子

     東京大学や理化学研究所などの国際研究グループが、電気的性質が通常とは逆の「反物質」の一種、「反水素」原子を1千秒(約16分間)閉じこめることに成功した。反物質と物質の性質の微妙な違いを調べれば、宇宙誕生の謎に迫れるかもしれない。英科学誌「ネイチャー・フィジックス」電子版に発表した。

     宇宙ができたとき、物質と反物質は同じ量だけでき、互いにぶつかって消えていったが、両者の微妙な性質の違いから、最終的に物質だけが残され、物質で構成される現在の宇宙ができたとされている。

     反物質を調べるには、人工的に作り出したうえ、安定した状態で保つ必要がある。反物質は物質とぶつかると、大量の熱エネルギーを放出して消えてしまうため、磁気を利用した真空の装置の中で、壁などにつかないよう、宙に浮かせて閉じこめる必要があった。

    以上は「ASAHI COM」より

    反物質を安定的に保有できれば、いろんな面で利用できる画期的な事です。新エネルギーの候補にもなりそうです。但し、悪用されることが無いように厳重に管理と保管と罰則が必要になります。                        以上

    米最高裁がアリゾナの不法移民雇用禁止法を合憲とした!

    ワシントン(CNN) 米連邦最高裁は26日、不法移民を雇った雇用主を罰するアリゾナ州法を認める判決を下した。同法に対しては、移民問題に対する連邦政府の監督権限を侵すものだとして、オバマ政権や人権団体が反対の姿勢を示していた。

    今回の判決は近年、複数の州で制定されている不法移民を取り締まる法律の是非を問う初の上級審による司法判断だった。

    裁判の争点となったのは、アリゾナ州法が連邦政府の権限を侵しているかどうかだ。

    アリゾナ州では2007年に「アリゾナ合法労働者法」が成立。「故意に、もしくはそれと分かっていて」不法移民を雇った場合は雇用主の営業許可を停止するというものだ。雇用主は連邦政府が管理するデータベース「Eベリファイ」を使い、従業員が滞在許可を持っているか調べることが義務づけられる。だがこのデータベースは、連邦議会によって「任意」で「自由裁量」の情報源として作られたものだった。

    米商工会議所は、州がEベリファイの使用を義務づけることは連邦法によって禁じられているとしてアリゾナ州に対し訴訟を起こした。多くの人権団体や移民の権利を擁護する団体、そしてオバマ政権もこの見方を支持していた。

    今回の判決は、さらに大きな議論の的となっているアリゾナ州の不法移民対策法に対する司法の対応を占うものとなるかも知れない。去年8月、連邦地裁は不法移民法の大部分の施行を差し止める命令を出した。現在、連邦控訴審での審理が続いている。同法で特に問題になっているのは、警察が不法移民ではないかとの「合理的な嫌疑」を抱いた人物に対し、移民資格を確認する権限が与えられている点だ

    以上は「CNN.co.jp」より

    米国も背に腹は変えられぬ状況で、経済危機もいよいよここまで来た感があります。保護主義に入りつつあり、悪夢の世界的な保護主義に行かねば良いと思われますが、予断は許されなくなりました。                  以上

    平成の特攻隊か?

    「原発作業60歳以上で」 165人応募、議論呼ぶ

    2011年5月23日15時0分

    写真:「暴発阻止行動隊」を呼びかけている山田恭暉さん=東京都内の自宅拡大「暴発阻止行動隊」を呼びかけている山田恭暉さん=東京都内の自宅

     復旧作業が難航している東京電力の福島第一原発をめぐり、東京都内の元技術者が独自に「暴発阻止行動隊」として高齢者に作業への参加を呼びかけたところ、現在までに165人の応募があり、論議を呼んでいる。行動隊が実際に作業できるかどうかは未知数だが、原発では長期化する作業の人員確保が難しくなっている現状がある。

     呼びかけているのは、都内に住む山田恭暉(やすてる)さん(72)。住友金属工業やその関連会社などで技術者として働き、廃棄物処理やプラント建設に携わってきた。

     条件は60歳以上で、原発での現場作業ができる体力・意思がある人。4月上旬から知人らにメール、手紙で呼びかけを始めた。次第に輪が広がり、行動隊の参加希望者は23日現在で165人に達した。東電側や国会議員らにも接触しており、さらに人数を増やしたうえで「政府と東電を動かしたい」としている。

     原発の暴発を防ぐためには、恒久的に原子炉や使用済み燃料プールを冷却するためのシステムを構築し、保守も続けなければならない。その作業を完遂するためには、高濃度の放射能で汚染された場所で働くことが必要だ。山田さんは「数分ごとに交代するのでは、作業にも限界がある。ロボットによる作業でも、本格的な対応は無理。年齢的に放射能の影響が小さくて済み、これまで現場で技術や能力を蓄積してきた自分たちが働くべきだ」と話す。「決死隊」という見方は否定。被曝(ひばく)を最小限に抑えて作業したい、という。

     山田さんは、4年前に悪性の腫瘍(しゅよう)が見つかった。抗がん剤治療が効き、現在の健康状態は良好だが、再発の可能性もある。「次の世代に負の遺産を残さないために働きたい」という。

     今回、「暴発阻止隊」の呼びかけについて、政府・東電統合対策室事務局長の細野豪志首相補佐官はこれまでの会見で「非常にありがたい、献身的な行動で、気持ちは受け止めたい」と述べ、「シニアの皆さんの活躍の方法はないか」ということを東京電力に投げかけていることを明らかにした。ただ、「原発の中の経験があって、すぐに働ける人でないと難しい」とも発言。さらに、「1人の人に大量の放射能が蓄積しないような作業工程を考えていて、徐々にできるようになっている。大原則は、そのような『決死隊』を作らない工程の構築だと思う」と述べ、現段階では必要性を否定した。

     福島第一原発に作業員を派遣している企業幹部らによると、長期化に伴い、作業員の人繰りがつかず、苦慮しているという。3月11日の事故直後に入った作業員の中には「劣悪な作業環境で、二度と行きたくない」と拒否する人も出ている。第一原発では22日現在で1148人が働いているが、60歳以上の作業員もいるという。

     暴発阻止隊の詳細や呼びかけについてはホームページ(http://bouhatsusoshi.jp/)で。(中井大助)

    以上は「Asahi Com」より

    平成の特攻隊か!年は老いたが、気持ちは若い、国民にとっては大変ありがたいことであります。他にどうしても方法が無ければお願いしたい気持ちはありますが、ご本人のご意思を尊重するしか無く、回りからお願いできることでは有りません。以上

    2011年6月11日 (土)

    放射性物質を体外へ出す薬、開発される!

    放射性物質を体外に排出する薬剤、7月承認へ

     プルトニウムなどの放射性物質を吸い込んだ患者に使う薬剤2種類を、厚生労働省が7月に承認する見通しとなった。

     「ジトリペンタートカル」と「アエントリペンタート」(いずれも商品名)で、点滴すると、プルトニウムやアメリシウムなどの放射性物質を吸着し、尿を通じて体外に排出させる。

     同省は昨年5月、原発事故や放射能テロが起きた場合に必要性が高い薬剤だとして、製薬会社の日本メジフィジックス社に開発を要請。今年1月には審査機関に対し、迅速審査を通知していた。

    (2011年6月4日15時13分  読売新聞)
    以上は「読売ニュース」より
    今回の福島原発では、関東・東北地方等を中心に日本全国広く放射能汚染が疑われていますので、このような薬剤が出来たという事は大変助かります。出来れば、保険が使用できて安価で利用出来る事が望ましいと考えられます。     以上

    原発犯罪会社・東電

    東京電力に腹の立たない馬鹿どもへ

    福島県の農民たちが、丹精込めて「無農薬」で育ててきた野菜。無情にも、東京電力の放射能が、それらを「無価値」にさせてしまった。彼らが不断の努力と愛情を以て培ってきた大事な畑を、将来にわたって作物を「作ってはならない場所」に、東電は変えてしまった。それどころか東京電力の放射能は、福島県を「人が住めない場所」にしてしまった。ただでさえ国土の狭い日本から、東京電力は「人の住める土地」をごっそりと奪いとってしまったのだ。

    日本人の食卓に欠かせない魚介類。東京電力の放射能は、その価値をも「無価値」にしてしまった。漁業という、我が国にとって極めて重要な産業に、従事している人々の、仕事と誇りを、東京電力は根こそぎ奪ってしまった。それだけではない。東電は、中国、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア・・・近隣の諸国に、その「厄災」を無分別にも「海洋汚染」という形で撒き散らしてしまったのだ。かつてソ連の原潜の海洋投棄を罵り、非難してきたこの国の政府が、東京電力の行なった最悪の「環境犯罪」を、追認し、止めることもしない、というこの不道徳で恐ろしい現実。「かわいそうな日本人」から「環境テロリスト日本人」に、全世界の評価を180度転換させてしまったこの国の政府。この日本が、将来にわたって原発を保有するということは、今や地球環境に対する「犯罪」であると言うべきだろう。
    http://sankei.jp.msn.com/world/news/110411/erp11041122330008-n1.htm

    食料に関して、もう一つ悲観的な予言をしよう。我々はアメリカの危険な農産物を今後は、否が応にも口にせざるを得ないだろう。TPP何ぞ、アメリカにとってはあってもなくても、もう同じことだ。化学汚染された作物や、BSEに罹った牛の肉や、農薬まみれの米や、いかがわしい遺伝子操作をされた大豆や穀物を、これからどんどん日本は「無関税」で買わされるハメになる。国内自給率がますます下がるからだ。逆に、ここのところ中国やアジアの富裕層に評価の高い、日本の果物や野菜、それに高級和牛やフカヒレ(100パーセントが岩手産)などは、そのすべてが海外では売れなくなるに違いない。福島産に限らずだ。日本製の農産物全般の評判が、東電の撒き散らした放射能によって「地に堕ちる」のだ。

    さて、四川省の大地震を「天罰」だと言い、今回の地震では「混乱に乗じて中国が攻めてくる」と言い、中国の救援隊々員は「どさくさに紛れて日本で不法就労するつもりでいる」から公安は監視しろと言い、韓国の救援隊は「口蹄疫が伝染るから迷惑だ」と言ってはばからない、一部の恥ずべき日本人がいる。
    <東北関東大地震とネトウヨ>
    http://takashichan.seesaa.net/article/190789712.html

    そのくせ、この恥ずべき人々は、中国のマスコミが、多分に「社交辞令」を含めて書いた記事、例えば「日本人は災害に遭っても、忍耐強く統率が取れている」「暴動・略奪も起こさず冷静な民族だ」などの「日本人礼賛」や「美談」に飛びつく。そして「それ見たことか」とばかりに「引用」して見せる。尤も「略奪」に関しては、日本でもごく初期の段階から行なわれてたことが、アメリカのジャーナリズムによって明らかにされてしまった(笑)。
    http://jp.wsj.com/Japan/node_208545


    ここのところ、テレビのコマーシャルで、やたらとナショナリズムを煽るようなものが出始めているのを、私は嫌な気分で見ている。「日本は強い国!」「日本の強さは団結力です!」だのと、どうでも良いことを、若いタレントに言わせるあのCMである。こんなモノが何故必要なのか?こんなモノに何の意味があるのか?こんなCMを流す金があったら「復興支援」に充てればよいではないか。おっと!思い出してしまった!東電の「お詫びCM」「計画停電のお知らせ」!・・・ああ腹が立つ!
    http://www.youtube.com/watch?v=xLEQNpWn98M
    http://www.youtube.com/watch?v=Z2l-v0zKHY4

    東京電力の犯罪に腹の立たない馬鹿どもよ!
    お前たちは奴らに舐められているんだぞ!
    いい加減に目を覚ませ!


    参考ブログ
    http://blog.livedoor.jp/u_ono_u/archives/52674964.html
    以上は「たかしズム」ブログより
    かなり過激ですが、それだけ真剣に憂えている証拠です。何拾万人の原発犠牲者が出てからでは遅いのです。そうしないためにも現在そのための対策が必要なのです。現菅内閣はやる気がありませんので我々が自ら対策を講じて家族を守らねば誰が守るのですか?国民を守る政府は今日本には存在しません。悲しいことです。  以上

    まだ続くテロ戦争

     5月2日に米軍がパキスタンの隠れ家でオサマ・ビンラディンを

    「殺害」してから、米国とパキスタンの関係悪化に拍車がかかった。

    パキスタン側は、米国が自国に事前に通告せず、自国の領土に

    入ってきて殺害作戦をやったので怒っている。

    http://www.washingtontimes.com/news/2011/may/10/

    boehner-us-pakistan-make-or-break-moment/
    Boehner: U.S., Pakistan in make-or-break moment

     アフガニスタンに駐留する米軍は以前から、タリバンが元来の

    本拠地であるパキスタンに越境して隠れていると主張し、アフガン

    側からパキスタンに無人の偵察機や戦闘機などを越境飛行させ、

    パキスタン領内を空爆してきた。それをもう一歩進め、ステルス型

    のヘリコプターで海兵隊の特殊部隊がパキスタン領の奥深くまで

    飛び、ビンラディン(もしくは人違いの別の人物)を殺害したのが

    5月2日の米軍の作戦だった。その後も米軍のパキスタン越境

    攻撃が続いている。

    http://tanakanews.com/110506binladen.php
    ◆ビンラディン殺害の意味

     パキスタン側は従来から米軍の無許可の越境攻撃に怒っており、

    ビンラディン「殺害」後の5月14日、パキスタン議会は全会一致で

    米軍の越境攻撃を非難する決議を出した。パキスタンには、米軍

    が人違い殺人をしたと疑っている人も多く、パキスタン議会は、

    真相を調査するとともに対米関係を見直す委員会を作ることにした。

    http://thenews.com.pk/NewsDetail.aspx?ID=15518
    Resolution condemning Abbottabad raid passed

     パキスタンのギラニ首相は「再び米軍がわが国を侵犯してきたら、

    全面的に反撃する」と表明した。これに対し米オバマ大統領は「米国

    の安全に必要である以上、今後も必要に応じてパキスタンへの越境

    攻撃を続ける」と宣言し、パキスタン側との対立をいとわない態度を

    とっている。

    http://www.foxnews.com/politics/2011/05/09/pakistan-backlash

    -mounts-does-opportunity-new-terror-targets/
    Pakistan PM Warns of 'Full Force' Response to Future U.S. Raids

    http://www.ibtimes.com/articles/150137/20110523/us-pakistan-

    obama-al-qaeda-taliban-buried-attack-sovereignty-russia-china

    -washington-lawmakers-osama.htm
    Obama vows to carry out more covert operations inside Pakistan

     実際5月17日には、米軍の攻撃用ヘリコプターがアフガンから

    パキスタン側に越境攻撃を試み、パキスタン軍が米軍ヘリを迎撃

    しようと発砲し、交戦になった(昨年9月にも似たような交戦があり、

    初めてのことではない)。この直後、アフガン国境に近いパキスタン

    の町ペシャワールで、米領事館の自動車が爆破される報復的な

    テロも起きた。

    http://news.antiwar.com/2011/05/17/border-clash-nato-

    helicopters-attack-pakistani-border-troops/
    Border Clash: NATO Helicopters Attack Pakistani Border Troops

    http://tarpley.net/2011/05/21/us-pakistan-near-open-war-

    chinese-ultimatum-warns-washington-against-attack/
    US, Pakistan Near Open War; Chinese Ultimatum Warns

    Washington Against Attack

     交戦後、米政界では「パキスタンを制裁すべきだ」いう主張

    が強まった。これを受け、翌5月18日に記者会見した米国の

    ゲーツ国防長官は、パキスタンを米国の同盟国であると認め

    つつ「パキスタンは、ビンラディン殺害(という本来自国が手が

    けるべきことを)米軍が自国領にやすやすと(with impunity)
    入ってきて見事に挙行したのを見て、とても恥ずかしい思いを

    しているはずだ(これ以上パキスタンを制裁する必要はない)」

    と述べた。米側では「パキスタンをやっつけろ。あんな国は同

    盟国じゃない」と叫ぶ好戦派と「まあそう怒らないで」と抑える

    ゲーツのような人が組んで、パキスタンとの関係をじりじりと

    悪化させている。

    http://edition.cnn.com/2011/US/05/18/pakistan.bin.laden/
    Bin Laden raid was humiliating to Pakistanis, Gates and Mullen say

    ▼パキスタンをテロ組織とつなげた米英

     パキスタンは、軍事と経済の両面で米国から支援されて

    成り立っている。パキスタン政府は、米国と戦いたくないと考え

    ている。米国は、パキスタンがアルカイダなどテロリストをかくま

    っていると非難しているが、パキスタンがテロ組織をかくまう構造

    を作ったのは米国(米英)である。パキスタンとの対立は、米国

    の自作自演的な部分がある。

     英国は第二次大戦後、インド植民地が独立する際、インド

    国内のイスラム教徒が、ヒンドゥ教徒主導の主流派と対立して

    別の国を作るよう誘導し、インドとパキスタンが恒久的に対立

    して強い国になれず、独立しても英国の言うことを聞く態勢を

    作った。

     パキスタンはインドより弱かったので、カシミールなどでの印

    パ対立において、イスラム主義者のゲリラやテロ組織を使った

    非正規戦に頼らざるを得なかった。ゲリラやテロ組織を養成

    する軍の諜報機関(ISI)がパキスタンの国家戦略全体を見る

    傾向が強まり、ISIは「パキスタンの国家内国家」と呼ばれる

    ようになった。ISIは英国軍の諜報機関MI6の支援で作られ、

    その後は米CIAに支援された。

     1979年にソ連がアフガンに侵攻すると米CIAは、ISIが

    作ったパキスタンのゲリラ・テロ組織(聖戦士)にアフガン難民

    を合流させ、彼らをアフガンでソ連軍と戦わせ、ソ連を国力

    浪費のアフガン占領の泥沼に陥れた。
    10年後、ソ連は国家崩壊してアフガンから撤退した。

     冷戦後、米国はアフガンを見捨て、内戦の再発を放置した。

    ISIはアフガンを安定化して影響下におこうと、アフガン難民を

    組織してタリバンを作り95年に内戦がほぼ平定された。米国

    は当初、タリバンを容認したが、97年ごろからイスラム過激派

    や「ならず者国家」との長期戦(テロ戦争のひな形)
    を世界戦略に定めるとともに、米国はタリバン敵視に転じた。

     反米主義を掲げて聖戦士を支援したオサマ・ビンラディンは、

    米国の戦略にとって格好の敵役だった。911前、ISIやCIAが

    ビンラディンと接触しているという噂が絶えなかった。そのような

    構図の中、01年の911テロ事件が起こり、ビンラディンが

    「犯人」とされ、当初から元CIA長官(ウールジー)が「40年は続く」

    と指摘するような、恒久的なテロ戦争が始まった。

     911後、米政府は「ISIがテロ組織(タリバンやアルカイダ)を

    支援したので911が起きた」とパキスタンを非難して圧力をかけ、

    テロ退治のためと称してパキスタンに7千人以上のCIA要員を送

    り込んだ(911以前からかなりの数のCIA要員がパキスタンにいた)。

    彼らは、テロ退治と言いつつタリバンやアルカイダと接触し、実際

    には、米国がテロ戦争(を口実とした世界支配)を長く続けられる

    よう、テロ組織をこっそり強化してきた疑いがある。

     今年1月、パキスタン駐留のCIAの責任者であるレイモンド・

    デービスが尾行してきたISI要員を射殺し、パキスタン当局に逮捕

    された。この事件を機に、駐パキスタンCIA要員たちが、タリバンや

    アルカイダに接触し、大量破壊兵器の材料や製造技術の伝達など

    を含む、テロ組織に対する秘密の強化策を展開していた疑いが

    強まった。

    http://tanakanews.com/110227pakistan.php
    「第2の911事件」が誘発される?

     ビンラディンが住んでいたとされる隠れ家を運営していたのは

    CIAだったとか、米軍が殺害したのはビンラディンとは別人のCIA

    がかくまっていた人物だったといった指摘がパキスタン側から出

    ている。「常識」的には、これらの指摘はとんでもない話にしか聞

    こえないが、CIAがずっとパキスタンで何をしてきたか分析してい

    くと、あながち無根拠でもないと思えてくる。

    http://edition.presstv.ir/TextOnly/detail.aspx?id=180564
    'US killed Bin Laden clone in Pakistan'

    ▼米国がパキスタンの核兵器を乗っ取る?

     人違いだったとしても、オバマが指揮してビンラディンを殺害

    した作戦をやったことは、オバマ自身が米国を不健全で浪費的

    なテロ戦争の構図から脱却させたいと考えていることがうかが

    える。オバマはタリバンと和解する意向と報じられてもいる。だが、

    軍産複合体は脱却を望んでいないだろうから、テロ戦争から足

    を洗うのは難しい。

    http://www.ft.com/intl/cms/s/0/d92fa222-846c-11e0-afcb-

    00144feabdc0.htmlObama presses for Taliban talks

     ビンラディンの死後、アルカイダの頭目の後継者として、

    アフガン在住のエジプト人サイフ・アルアデル(Saif al-Adel)の

    名前が挙がり、彼がロンドンでテロを計画しているとの報道も

    早速出た。アルアデルは、ISIとつながっているという指摘がある

    一方で、米軍が06年にイラクのアルカイダ指導者ザルカウィを

    空爆で殺した時、アルアデルがザルカウィの居場所を米側に

    通報したとも指摘されている。アルカイダはどこまでも、誰の

    ための組織なのか曖昧だ。

    http://pakobserver.net/detailnews.asp?id=93325
    Saif Al-Adel betrayed Zarqawi

     今年1月、CIA責任者のデービスを逮捕した後、パキスタン

    当局の中から「デービスらCIAは、タリバンやアルカイダのテロ

    を支援・扇動してパキスタンを不安定にして、米国がパキスタン

    に核兵器を管理させろと圧力をかける事態を自作自演的に作

    っていた。デービスの所持品の中から、そのような計画書が見

    つかった」という指摘が出てきた。

    http://arabnews.com/opinion/columns/article285164.ece
    Cracks in decade-old US-Pakistan partnership

    http://en.wikipedia.org/wiki/Raymond_Allen_Davis_incident
    Raymond Allen Davis incident   From Wikipedia

     パキスタンのザルダリ大統領は、すでに昨年10月に「米国

    は意図的にパキスタンを不安定にして、核兵器の管理権を

    奪取しようとしている」と指摘している。「CIAはISIの内部に

    スパイを送り込み、パキスタンの核兵器に関する情報を盗

    もうとしている」という指摘もパキスタン側から出されている。

    http://news.antiwar.com/2010/10/13/zardari-us-arranging

    -taliban-attacks-in-pakistan/
    Pakistan President: US 'Arranging' Taliban Attacks

    http://news.yahoo.com/s/ap/us_pakistan_feuding_spies
    Pakistan's intelligence ready to split with CIA

     ビンラディン「殺害」後の米パキスタン関係の悪化の中、

    5月18日には「アルカイダがビンラディン殺害の報復として、

    パキスタンで内戦を起こすかもしれない。そうなってパキスタン

    が混乱した場合、米軍がパキスタンに進軍して核兵器を

    管理下に置く計画を、オバマ政権が練っている。この計画

    はパキスタンの大統領にも知らせていない」とする報道も出た。

    http://www.paktribune.com/news/index.shtml?239334
    US to deploy troops if Paki nukes come under threat

     この報道が出た4日後の5月22日、パキスタン南部の

    カラチの海軍基地をタリバンのゲリラ兵6人が襲撃し、16時間

    も基地を占拠し、駐機していた米国製のハイテクの対潜哨戒機

    P3Cを爆破する事件が起きた。P3Cは地上でも使用できるので、

    タリバン掃討に使われていた。事件を受け、米国などのマスコミ

    は「パキスタンは核保有国なのに、たった6人のゲリラによる

    襲撃すら防戦できない。パキスタンの核兵器管理は大丈夫な

    のか。タリバンに奪取される恐れはないのか」といっせいに報じた。

    http://www.ft.com/intl/cms/s/0/c7c98ddc-84b1-11e0-afcb

    -00144feabdc0.html
    Taliban raid triggers Pakistan shockwave

    http://www.miamiherald.com/2011/05/23/2230990/taliban-

    raid-on-naval-base-raises.html
    Taliban raid on naval base raises new questions about

    Pakistan's military

     パキスタン駐在のCIAがタリバンやアルカイダを支援強化

    する「敵作り作戦」を展開し、米軍がパキスタンの核兵器を

    乗っ取る計画を持っていることをふまえ、タリバンが海軍

    基地を襲撃した事件について考えると、米国がパキスタンの

    核兵器を乗っ取る計画の一部として、タリバンの一部勢力を

    勧誘して襲撃させた疑いが出てくる。テロ組織を取り締まる

    はずの米当局が、接触相手の勢力にテロを起こさせてしま

    うのは、1993年の米国の世界貿易センタービルのテロ

    事件(未遂的)などにさかのぼる、米当局のお家芸だ。

    http://www.tanakanews.com/f0823terror.htm
    政治の道具としてのテロ戦争

     たとえオバマがアフガン撤退を模索しても、パキスタンが

    不安定だと実現できない。逆に、パキスタンを不安定化して

    政府ごと反米の側に転じさせれば、米国はテロ戦争を

    恒久化できる。テロ戦争を終わらせたい勢力と恒久化したい
    勢力が、米中枢で暗闘している感じだ。

    ●「パキスタンを中露の方に押しやる米国」(仮題)に続く予定。

    以上は「田中 宇氏」ブログより

    ウサマ・ビンラデイン暗殺後(影武者)の米国とパキスタンの

    関係が大分悪化しつつあります。ここでも米国の傍若無人

    振りが現れています。アルカイダの反撃として核テロを狙って

    いるのかも知れません。もちろん第二の「9.11テロ」です。

    それをきっかけに核戦争を始めたいのではないかと思われ

    ます。ここはパキスタンも忍耐してその手に乗らないように

    してもらいたいところです。「3.11テロ」後の動きとなって

    きた模様です。危ない動きです。                     以上

    2011年6月10日 (金)

    「チャイナ・シンドローム」が現実に!

    【福島第1原発事故】 1号機にて4シーベルトの湯気を観測 ~「チャイナ・シンドローム」が現実に~

    2011年06月05日 | Weblog

    (転載開始)

    ◆1号機内で4000ミリ・シーベルト
     読売新聞 6月4日(土)12時0分配信

    東京電力は4日、福島第一原子力発電所1号機の原子炉建屋1階南東部の床を貫通する気体輸送用の配管周辺の隙間から湯気が上がっているのを、調査に入った米国製ロボット「パックボット」で確認、撮影したと発表した。

    湯気が立ち上っている周辺の放射線量は、最高で毎時4000ミリ・シーベルトで、3月11日の事故発生後に測定された中では、最も高い数値だった。
    3分余りで作業員の被曝(ひばく)限度である250ミリ・シーベルトを超え、15分間続けて作業すると、吐き気など急性放射線障害の自覚症状が出るレベルだ。

    1号機では、格納容器から汚染水の漏出が続いている。

    東電では、格納容器の下部にある「圧力抑制室」付近から漏れ出した、約50度の汚染水から湯気が発生、1階に噴き出していると見ており、「今後、継続して監視する」と話している。

    (転載終了)

    これは、まさしく映画「チャイナ・シンドローム」の世界である。

    今回の震災後になって特に「チャイナ・シンドローム」という言葉を耳にすることが多くなったが、同映画は原発事故の恐怖を描いたものであり、同タイトルは「原発事故にて『メルトダウン』が起きて核の融解物が地中に滲みれば、アメリカの裏側の中国まで達する」ということを意味するものである。
    即ち、メルトダウンを起こした核溶融物は、非常に高温ゆえ、コンクリートの床や地殻をも溶かして地下深く沈降を続けるということである。

    上記記事にて、東電が「格納容器の下部にある圧力抑制室付近から漏れ出した汚染水から湯気が発生」とコメントしているが、その意味する所は、今、福島第1原発の1号機で、まさに映画「チャイナ・シンドローム」の世界が現実に起きているということであろう。
    つまり、漏れ出した核溶融物が床に落下し、コンクリートを溶かしながら沈降しているのである。

    今後、これが映画のように、地球儀上で日本の裏側にあたるアルゼンチンまで達するかというとそんなことは起きない。
    実際には、地下に入るといずれ水脈にぶち当たり、「水蒸気爆発」を起こすであろう。

    このことが何を意味するかは、もはや説明不要であろう。
    福島原発の地下深くで「水蒸気爆発」が起きれば、トンでもないことになろう。
    既にメルトダウンしているのは1号機だけではなく、2・3号機も同様である。
    つまり、このまま事態が収束しなければ、今後、少なくとも3度の「地下核爆発」が生じる可能性も否定できない状況ということである。

    ここ最近、政局等により、何気(なにげ)にやり過ごされている感のある福島第1原発事故であるが、どうやら新たなステージ・フェーズに入りつつあるようである。

    今後も福島第1原発から目が離せない状況が続くであろう。
    皆さんも「思考停止」することなく、よくよく注視していただきた。

    以上は「神風カムイ」より

    2ヶ月以上も経てから実は、メルトダウンを起こしていましたと発表したのは、東電と、原子力安全保安院で菅内閣はそ知らぬそぶりです。全くの無責任でペテン師の菅直人らしい政策です。これ程酷い内閣を擁護してきたのは、マスコミで特に朝日新聞の報道姿勢は歴史的にも酷い報道でした。将来の歴史家の研究材料にはもってこいの材料だと思われます。どうしてこれ程までに報道が捻じ曲げられてきたかは研究する価値がありそうです。社会のあり方と新聞報道の存在意義が問われています。今のままですと自然消滅に向うのは避けられない運命でしょう。誰も新聞を読みたくなくなります。  以上

    原発御用学者研究!

    原発御用学者一覧 housyanou.jpg

    皆様、
    以下に掲げたのは、所謂「原発御用学者」のごく一部であります。これらの学者の過去の「語録」を集めたいと思いますので、発言内容とそのソース(必ず記入してください)、および発言場所(分かれば)を、コメント欄にお寄せください。尚、緊急ですので「2チャンネル」のソースでもかまいません。また、ここに掲示した学者以外にひどい学者がいましたら、ぜひ教えてください。あるいは掲示した中で「こいつはそれほど悪質じゃない」という意見なども受け付けます。ここで私の「原発御用学者」の定義をはっきりさせておきたいと思います。私の「原発御用学者」の定義は「原発に反対しない学者」です。原子物理学者・地震学者・放射線医学者など、原子力の怖さが分かっているはずの学者たちにとって「反対しない」という行為は、敵を「利する」という意味において「推進する」という行為と、何ら変わらない「罪」に値すると考えます。一覧表で★印の数は「極悪度」を表わします。なおこれは現在、管理人の「主観」によるものです。そこで今回「極悪度」を、「公平」かつ「客観的」に決めたいと思いました。

    ※アンケート<あなたが一番悪質だと思う「原発御用学者」は?>に、是非投票をお願いします。
    http://takashichan.seesaa.net/article/194530890.html?1302128387
    投票の結果を受けて「極悪度」の★の数は、再検討することと致します。


    伊藤哲夫.jpg★★★
    伊藤哲夫 原子力研究所所長 近畿大学教授
    【語録】「年間100ミリシーベルト浴びるまで一切問題ない。」「ほうれん草生で食べても牛乳飲んでも絶対大丈夫。」


    稲恭宏.bmp★★★★★
    稲恭宏  元東京大学医科学研究所 客員研究員
    【語録】
    http://blogs.yahoo.co.jp/tankou_2008/34447966.html
    http://blogs.yahoo.co.jp/tankou_2008/34447009.html
    「福島原発の放射線は、悪い影響は全くありません!」「野菜も魚も水道水も全く問題ありません!」「乳幼児でも問題ありません!」「チェルノブイリ原発事故のデータを元にした政府の基準は間違っています」「これが農産物、水産物に風評被害を与えて、農林水産業の皆さんを苦しめています」「医学的、科学的に私の論文をきちんと読んで勉強して欲しい」「放射性物質を含む飲食物に関する基準も、全くナンセンスで農家の方々が可哀想です」「全く心配いりません」

    その他の参考画像
    http://www.youtube.com/watch?v=qXgsQ_nwyLA&feature=related
    http://www.youtube.com/watch?v=PQcgw9CDYO8
    http://www.youtube.com/watch?v=8ONbhHHBlVk&feature=related
    http://www.youtube.com/watch?v=c1R0D82JHzI&feature=related
    http://www.youtube.com/watch?v=X6K4M-ytivQ&feature=related
    http://www.youtube.com/watch?v=28QPwHkjnPo&feature=related
    http://www.youtube.com/watch?v=24Jq7H9AevA&feature=related


    岡本孝司.gif★★★
    岡本孝司 東京大学大学院新領域創成科学研究科教授
    【語録】 「今回、原発 は十分に働いた。というのは自動停止したからだ。それ以後の 不具合は想定外の津波のせいだから仕方がない」
    http://sc-smn.jst.go.jp/flv1500/fC073506-001.swf
    http://sc-smn.jst.go.jp/flv1500/fC073506-002.swf
    http://sc-smn.jst.go.jp/flv1500/fC073506-003.swf
    http://sc-smn.jst.go.jp/flv1500/fC073506-004.swf


    関村直人.jpg★★★
    関村直人 東京大学 大学院工学系研究科
    【語録】募集中


    菊池誠.jpg★★★
    菊池誠  大阪大学サイバーメディアセンター教授
    【語録】「信頼できない情報源についても、まとめがあったほうがいいですね。こちらは『真に受けないほうがいい情報』です。とりあえず『破局は避けられるか――福島原発事故の真相 ジャーナリスト 広瀬隆』マグニチュードの意味も理解せず、速報値が修正されたことを陰謀と位置づけるなど、かなり悪質なので、まず書いておきます。」「僕は、最初の水素爆発以降、政府発表の信頼度は劇的に上がったと考えています。」「研究会続行中。眠いなあ。原発は当面、放射能が少し漏れる程度っぽいので、問題はなさそうだな。避難を求められている人たちがきちんと避難すれば、あとは危機を煽るようなものではあるまい。」
    <参考>菊池氏のブログコメント欄

    http://www.cp.cmc.osaka-u.ac.jp/~kikuchi/weblog/index.php?UID=1300643617

    #127. たかし  ? April 2, 2011 @01:01:47

    人が他人の言うことに反論する場合、いろんな動機・要素があります。相手の主張に賛成できない、または、相手の主張に、誤謬や詭弁が存在する。だから反論「せずにはいられない」という純粋な動機がひとつ。二つ目には、とにかく相手の言うことが気に入らない、相手の主張は二の次で、なにしろコイツを叩きたい、という動機も存在します。そのような動機は雑多です。例えば相手が人気者である。女性に持てる。本が売れている。講演会に引っ張りだこである。自分より世の中に認められている。これらは、少なくとも相手が無視できないほどの「影響力」を持っている、例えば文庫本が何百万部も売れていて「軽視」出来ない、というようなことがその根っこにあるわけです。この菊池某の場合は、明らかに後者に当たると思います。所謂「やっかみ」です。失礼ながらこの菊池某よりも、広瀬氏は格段に社会的に影響を持っておられる。気に入らない広瀬が原発に反対している、だから俺は原発に賛成だ、といった類です。広瀬を批判することによって、あわ良くば電力から仕事をもらってカネモーケをしたい、現在は電力からあまりお声がかからないが、あわよくば「御用学者」に納まりたい。それがおそらく、この男の「深層心理」でしょう。

    以上は「たかしズム」ブログより

    現在原発の賛否議論が盛んです。鉄は熱いうちに打てなので、いろんな角度より考えるのも良いことです。電気は必要ですが、放射能は困ることです。ではどうしたら良いのかこの際良く考えることにしましょう。                   以上
    --------------------------------------------------------------------------------

    IMFの政権交代:でっち上げられたストロス・カーン逮捕劇!


    罠に掛かったか? ストロス・カーン前IMF専務理事

    ◆5月23日

     IMFの専務理事だったストロス・カーンがセックススキャンダルに巻き込まれた。いくらでもとびっきり上等な超美人のその筋の女性を好きに出来る立場にある人物が、問題になりそうな場所で、しかも外国で、なんら特別な魅力がありそうとも思えない普通の移民女性に飛び掛るものだろうか、という問題一つ取ってみても、この事件が仕組まれた罠であり、でっち上げの事件だという情景を示している。

     この事件がアメリカの仕掛けた陰謀である、という視点からミッシェル・チョスドフスキー教授が解説している。要点は二つだ。一つはIMF自体にアメリカに都合のいい機関になってもらうこと。もう一つは、フランスの大統領選挙にカーンが出れなくなるようにすることで、親米のサルコジを大統領選挙で再選させることだ。

     長文なので、二回に分けて掲載する。

    ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
    ●IMFの政権交代:でっち上げられたストロス・カーン逮捕劇(その1)
    http://www.globalresearch.ca/index.php?context=va&aid=24866
    【5月19日 by Prof. Michel Chossudovsky】

     IMF専務理事のドミニク・ストロス・カーンの逮捕はどう見ても強力な金融エスタブリッシュメントたちの命令ででっち上げられたとしか見られない。これにヨーロッパ連合とフランスの利益を犠牲にしてアメリカの利益に奉仕するニコラス・サルコジの大統領任期との問題が絡まっている。陰謀だという証拠は今のところ存在しないのだが、彼の逮捕と投獄の尋常ならざる状況は慎重な調査が必要である。

     カーンの逮捕の直後に、アメリカからの圧力で、ヨーロッパ人ではなくアメリカ人ないしは「緊急性を要する経済」の分野から選抜した候補者か発展途上国からの人材をもって、IMF専務理事という立場にある彼に代わる人材を立てるよう強い圧力があった。 

     1945年のブレトン・ウッズ体制の機関として、世界銀行はアメリカ人が引っ張ったが、IMFは西欧の支配下にあった。

     ストロス・カーンは表面には出てこないエリート・グループの一員である。彼はビルダーバーグに属している。世界で最も影響力のある人物というカテゴリーに入る人物であり、銀行家というよりかは学者であり政治家である。IMFの彼の前任者とは違い銀行業界ないしは金融機関との直接的な関係はない。

     しかし同時に彼は騙されやすい人だ。彼の「へま」は、アメリカ・ウォール街と対決しIMF内の改革を推し進めた事だ。それはこの機関内部のアメリカの重要な利権と衝突するようになったのだ。  

     ストロス・カーンがいなくなる事で、アメリカのIMFに対する覇権と支配を強化することに繋がるだろう。それはドナルド・ラムズフェルドがかつて言った「古いヨーロッパ」を犠牲にしアメリカを利することになる。


    ◆大統領候補としてのストロス・カーンを阻止
     
     最近数年間、ヨーロッパの政治状況に大きな変化が起きた。親米政府がフランスとドイツで誕生したことだ。社会民主勢力は弱体化した。 

     仏米関係は再定義された。ヨーロッパで出てきている新しい政治家の世代の中で、アメリカが重要な役割を果たすようになってきている。
     
     ニコラス・サルコジ大統領のフランス政権は、多くの点でアメリカの規定の「顧客政権」であり、EU内でのアメリカ企業の利益に資するようになっていて、またアメリカの外交政策と密接に繋がっているものだ。 

     このストロス・カーン事件のでっち上げ仮説には、二つの重なった相互に関連する問題が存在する。最初の問題は、IMFの政権交代にかかわる問題で、二つ目は、フランスの大統領選挙における候補者という問題である。

     両方とも競合するアメリカとヨーロッパの経済利益の衝突に絡まっている問題だ。それにはユーロ通貨システムの支配と言う問題も含まれる。

     社会党をひいきするストロス・カーンは、「パリの我々の人材」であるニコラス・サルコジを次の大統領選で追い落とすかもしれなかった男だ。ティアリー・メイサンが論文で指摘しているように、CIAがゴーリストの党を弱体化させ、サルコジを大統領にさせる役割で影の主役を演じた。

     カーンが大統領になり「社会主義者」政権が誕生すれば、アメリカは深刻な影響をうけ、仏米関係の重大な変換が起きるだろう。

     それはヨーロッパにおける政治的力関係上のアメリカの役割を減少させたであろう。またそれは「古いヨーロッパ(つまり独仏同盟)」とアメリカの力関係のバランスに影響を与えることになっただろう。

     それは大西洋同盟とNATO内のアメリカの覇権的役割の内部構造に影響を与えたはずだ。

     ユーロ圏の通貨システムと、ウォール街がこのヨーロッパ通貨構造に決定的影響を与えようとする意図が行き詰ってしまうだろう。


    ◆でっち上げ?
     
     5月17日の世論調査ではフランスの57%の人々は、このストロス・カーン事件をでっち上げと考えており、罠に掛かってしまった、と考えていることを示している。彼は性的に強要し暴行したとして乏しい証拠のまま拘留された。彼は、犠牲者である匿名の客室担当女性係員の代理となる、自分が宿泊していたソフィテル・ホテル側からの訴えの下に拘留された。

     ニューヨーク市警のポール・J・ブラウン広報官によれば、この32歳になる女性は当局に、15日(日)の昼過ぎに部屋に入ったところ、彼から暴行を受けたと、いう。彼女は、一日3000ドルの部屋の清掃を告げられたと言う。その部屋は空室だと思ったそうだ。

     供述によると、この女性は警察に対して、ストロス・カーンはバスルームから裸で出てきて廊下を追い立ててベッドルームに引きずり込み、そこで彼女を性的に暴行したという。彼女は、彼から離れようと彼と争ったら彼はバスルームに引っ張っていき、今度はオーラルセックスを強要し、下着を脱ぐように言ったという。この女性は彼を振りほどいて部屋を脱出し、ホテルスタッフに事の次第を説明したのだ、と当局は説明した。彼らは警察を呼んだ。


    ◆ワシントン・コンセンサスに対する挑戦
     
     ストロス・カーンが舞台から消える事で、何が問題かというと、IMFの「政権交代」である。

     オバマ政権はより協力的な人材が専務理事になるよう要請している。ニューヨーク連邦準備銀行CEOであったアメリカ財務省長官のティモシー・ガイトナーは、ドミニク・ストロス・カーンはIMF専務理事の仕事をもはや務めることはできないと示唆して彼の交代を進めていた。

     「ガイトナーは、IMFの副官にあたるジョン・リプスキーが暫定期間、臨時の専務理事となることを、IMF理事会によって正式に承認することを要請した。ストロス・カーンは辞任しなければならないが、IMFは彼の将来について議論するため彼の顧問弁護士と接触中だと情報筋は言っている」
     
     このでっち上げられたシナリオの背後に何があるのだろうか? どんな強力な利権が絡んでいるのだろうか? ガイトナーはストロス・カーンと個人的に親密な関係を持っている人物だ。

     上院では5月18日、マーク・カーク上院議員(イリノイ州)がストロス・カーンの辞任を要請し、IMFの副専務理事のジョン・リプスキーが臨時専務理事として「IMFの全責任を担う」ことを要請した。恒久的代替のプロセスは「即刻開始」されねばならない、と彼は語った。ジョン・リプスキーはウォール街と親密な人物であり、JPモルガン投資銀行の副会長だった人物だ。

     IMFは論理的には国際的な政府間の機関であり、歴史的にはウォール街とアメリカ財務省によって支配されてきたものだ。IMFの構造調整政策(SAP)と呼ばれる「厳しい経済薬」は、数多くの発展途上国に押し付けられ、とりわけ貸方銀行と多国籍企業を益するものだった。IMFは数百万人を貧困に追いやり、反面、第三世界の低い賃金経済で外国投資家らのためには「良好な環境」を作り出した、これらの荒廃する経済改革の主要なる設計者ではない。

     貸方銀行は命令する。IMFは官僚主義的機関だ。その役割は支配的な経済利益グループのために、こういった経済政策を実施し強化するところにある。

     ストロス・カーンの提案する改革は、IMFに「人間的側面」は与えるが、方向性に変化はない。ネオリベラリズムの枠内で策定されている。彼らは修正はするが、IMFの「経済薬」の中心的役割を危うくすることはない。ストロス・カーンの指導の下でのIMFの「ショック療法」の社会的に荒廃をもたらす影響は広く行き渡っている。

     ドミニク・ストロス・カーンは2007年11月にIMFの専務理事になった。2008年9月・10月のウォール街の金融メルトダウンが起きる時まで1年に満たない時期だ。構造調整計画は変えられなかった。ストロス・カーンの下で、歴史的に発展途上国にのみ採用されていたIMFの「ショック療法」は、ギリシャ、アイルランド、ポルトガルに適用された。

     ストロス・カーン専務理事の指揮下で、IMFはニューヨークとシカゴのマーカンタイル取引所での商品の価格が上がっている時、発展途上国に対して、食糧・燃料補助金を取り除くことを要請した。

     食糧・燃料価格の上昇は、2008年の9月・10月のウォール街のクラッシュ前にあったが、大きくは市場操作の結果であった。穀物価格は大規模な投機操作によって人工的に押し上げられた。投機筋を説得し、食糧・燃料の価格を抑える代わりに、IMFの役割は、これらの価格が上昇することを防ぐことで、負債のある発展途上国政府が「自由市場」にどんな理由があっても介入しないよう確約することだった。

     公然とした操作の結果である食糧価格の上昇は、世界中の民衆の貧困化をもたらした。食糧価格の上昇は世界的貧困化のプロセスの新しい一面を構成するようになった。

     ストロス・カーンはこの市場操作のプロセスでは共犯なのだ。チュニジアとエジプトでの食糧・燃料補助金の停止は、IMFによって要請されたものだ。食料・燃料価格は急騰し、人々は貧困に陥っていったことが、2011年1月の社会抗議運動への道筋をつけたのだ。

     財政上で慎重であることがチュニジア当局の最重要な優先事項であった、彼らは現在の国際的環境下では2010年での財政政策を維持することの必要性を感じていたのだ。公債率を顕著に下げようとするこの十年の努力は、甘過ぎる財政政策によって危険にさらすべきではなかった。当局は補助金を含む現在の支出を統制する決意を固めていた・・・(IMFチュニジア:2010 Article IV Consultation - Staff Report; Public Information Notice on the Executive Board Discussion; and Statement by the Executive Director for Tunisia)

     「IMFはエジプト当局に対して、食糧・燃料補助金改革を進めるよう促していた。またエジプト当局の、効率を上げ食糧補助金プログラムを標的としようとする意図を歓迎していた。

     「ダメージを受けやすいグループを保護するための社会プログラムを強化しつつ、国内の燃料価格のゆがみを最小にする自動的調整メカニズムを導入することが考慮されねばならない(つまり、国家の介入しない燃料価格の劇的上昇だ)。(IMF Executive Board Concludes 2008 Article IV Consultation with the Arab Republic of Egypt Public Information Notice, PIN No. 09/04, January 15, 2009)

     ストロス・カーンの指揮下でIMFは2008年にエジプトで、ムバラクの民営化プログラムの拡大化への努力を支持しつつ、全面的な緊縮政策を押し付けたのだ。 
    以上は「ROCKWAY EXPRESS」より
    今は、米国が財政危機にあるものだから、米国の意向に沿わないものは悉く破壊してしまう傾向にあります。「3.11テロ」も日本から強制的に資金を巻き上げるために起こした事件です。いうことを聞かないと何でもしかねない危険な存在となっています。
     米国の無謀を抑える存在が是非必要でありますが、現在のところまだ備えはありません。中国もまだまだ時間が掛かりそうですから、当面は米国の一人相撲が続く模様です。早く国際社会が団結して、これを抑える必要があります。国際社会も正論が通るようにしたいものです。                      以上
    ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~

    2011年6月 9日 (木)

    磁力抵抗「ゼロ」の発電機、発明する!

    磁力抵抗「ゼロ」の発電機 草津の男性が発明

    印刷用画面を開く

    軸を回した時に磁石の抵抗が少ない発電機を発明した平松さん(右)と、解析した中村准教授(京都市西京区・京都大桂キャンパス)
    軸を回した時に磁石の抵抗が少ない発電機を発明した平松さん(右)と、解析した中村准教授(京都市西京区・京都大桂キャンパス)

     滋賀県草津市の元建設請負業の男性が、発電機を回す時に生じる磁石の抵抗を大幅に軽減させる仕組みを発案し、解析した京都大准教授がこのほど学会で発表した。簡易な構造だが誰も試みなかった「コロンブスの卵」的発想で発電装置の簡略化が見込め、電気自動車や風力発電などへの応用に期待も高まっている。

     同市平井5丁目、平松敬司さん(72)の連式発電機。永久磁石を用いた発電機は磁石を円盤に並べて相対させ、軸を回転させることで電気を発生させる。しかし、磁石同士が引き合う力が働くため、回転が重くなることが「宿命」だった。

     平松さんは、4台以上の発電機を1本の軸でつなげ、各台の磁石の位置を軸から見て均等な角度でずらすことで、磁石が引き合う力を相殺させることを発案。モデルを試作したところ、発電機を増やすにつれ回転が軽くなることを確認した。国際特許を出願し、現在審査中だ。

     平松さんは民間の試験機関に依頼して解析したデータを基に昨秋、京都大の中村武恒准教授(電気工学)に相談。中村准教授がコンピューターで解析したところ、発電機を8台並べると磁力の抵抗がほぼゼロになることが分かった。このほど茨城県つくば市で開かれた春季低温工学・超電導学会で発表した。

     中村准教授によると、平松さんの発電機で生じる電気は波形がぶれず発熱ロスが少ないため、発電機の「弱点」ともいえる制御装置や廃熱装置が不要になることも見込める。低回転でも電気が取り出しやすいなど利点が多く、ハイブリッドカーや電気自動車の発電機をはじめ風力発電機などへの導入も期待される。すでに企業からの引き合いもあり、本格的な発電機を試作し、応用を検討する。

     中村准教授は「目からウロコの発想だが、どうして今まで誰も気づかなかったのか。多分野への広がりが期待できそうだ」と驚き、平松さんは「自転車の発電機の抵抗を軽くしようと思いついたのがきっかけ。素人の発想を聞いてもらえてありがたい」と、協力に感謝している。

    【 2011年05月31日 」

    以上は「googleニュース」より

    まだまだ身近なところにも新発見があるものです。早く実用化されることを期待します。                                       以上

    東京湾周辺の地磁気が異常です!

    東京湾周辺の地磁気異常について

    さて、5月20日近辺は過ぎました。今のことろ太陽黒点も普通、HAARPも振れが
    ありません。無事通過というところでしょうか。
    ワタスは個人的には3,6,9(ミロク)、次は6月ごろだとは前から書いています。
    単なる勘ですが。しかし、まぁ、別に勘の話だけでなく、どうも海溝型巨大地震は
    3ヶ月後に同じような地震が起きることが多いようです。

    スマトラ沖で20万人津波で死んだ地震は皆様覚えているでしょう。
    2004年12月26日にスマトラ沖はM9.1の大きさがあったのですが、
    その翌年3月28日 南東へ250km地点でまたM8.6があったそうです。

    また日本では今回の3.11が来るまでは日本最大の地震と言われていた
    宝永大地震。1707年10月28日 西日本太平洋沿岸 宝永地震 M8.7やはり
    約3ヶ月後に1708年2月13日 紀伊半島沖M7-M8で起きたようです。
    このように巨大海溝型地震は3ヶ月後に2回目が起こることは別に珍しいこと
    ではないようです。

    週刊プレイボーイ誌に以下のような情報があったようなのでご紹介します。
    以下のような注目すべき情報が載っていました。

    東京、千葉の房総半島あたりでコンパスの針が不安定で定まらない、
    北と南が逆転してしまうようなことが起きているようです。大阪市立大学
    名誉教授 弘原海清理学博士によると地中の岩盤が細かい亀裂が生じる
    時に起きる放電現象(ピエゾ効果)が磁場をゆがめるとい書いていました。

    一部抜粋します。

    磁気が狂っている個所。千葉県の大栄PA(パーキングエリア)、酒々井PA
    あたりでは酷くコンパスが狂い、南北逆転現象が見られた。また、東京湾
    周辺エリアも地磁気の乱れが散見されている。金谷江や市川PA、市原PA
    あたりとのことです。成田周辺と東京湾周辺。

    ※詳しくは週刊プレイボーイ誌をお読みください。

    過去にはやはり1923年の関東大地震でも野島崎灯台でコンパスが狂う
    という現象が起きていたとの記録があるようです。

    ワタスは昔、お台場写真日記などというスカポンチンな記事を書いていますた。
    もし起きたとするなら場所はそのまんまです。東京湾と海ほたる辺りということです。

    http://goldentamatama.blog84.fc2.com/blog-entry-562.html

    いつどこで起きるなどと預言者でもないのだから分かりようがありませんが。
    参考にして頂ければ幸いです。

    さて、もはやワタスはこのブログも公開できる時期は短いと感じています。
    どうせ本番になれば停電になってネットなどつながらなくなるのです。
    もう時間がない。今、伝えたいこと。

    大峠の超え方。
    どうやったら次の世界へ行けるか。もはや物理的に何かをしても限界がある。
    キーはどちらに目を向けるかです。
    古い世界が滅んでいく。そちらに目を向けるのか。
    ある出来事には何事も多重の意味があります。
    今、起きていることを単に苦痛、悲惨な出来事ととらえるのか。
    新しい世界の誕生の過程、それは単に生みの苦しみであり、喜びの
    出来事ととらえるのか。
    以上は「ふぐり玉蔵氏」ブログより
    現在、地球規模の南北地磁気逆転が進行しつつありますが、今回の東京湾周辺での地磁気異常は直接関係ないのではと思いますが、間接的にはその影響がある可能性もあるかも知れません。取り敢えず、大地震には注意が必要と思われます。6月頃は注意月間かも知れません。                   以上

    米国が東北新幹線の被ばく量等を公表!

    「亡国のイージス」:米国が東北新幹線の被ばく量や健康基準を超過した駅名を公表!


    「でもねえ」
    「原発は安全だって。危険なのは操作のミスで、原発そのものに危険はない」
    「絶対ミスは犯さないから、問題はないって抜かした奴は、許せない」
    「あいつらみんな縛り首にしなくちゃ」
    「死んだって死にきれないよー」

    「大丈夫。そりゃー、放射能がちゃんとやってくれますよ」

    黒沢明「夢 赤富士」より

    みなさん、こんにちは。

    やはり、私が危惧している問題が出て来たようである。私が、

    皮肉な未来:核兵器を持たない国民が核兵器になる国

    はっきり言って、すでに日本は関東平野を封鎖しなければならないほどひどい被爆をしている状態に突入したのである。新幹線、道路交通網を箱根あたりで関所を設け、交通封鎖でもしなければ、関東の高濃度放射性物質に汚染された人体や物資がそのまま放射能汚染を西日本や日本全国にもたらす真っ最中であるという事態にいまや突入したのである。

    とメモしていたような事態に徐々に日本列島が陥りつつあるということが証明されたということである。以下のニュースである。

    米国が東北新幹線の被ばく量や健康基準を超過した駅名を公表

    米国エネルギー省は5月3日に実施した東京駅から仙台駅(東北新幹線)区間の放射線測定結果を発表しました。その結果、全ての米軍基地・施設で健康リスクが認められる32μR/hr(0.32μSv/hr)を下回りましたが、福島駅は44μR/hr、郡山駅は52μR/hr、新白河駅は40μR/hr、那須塩原駅は46μR/hrで基準を上回りました(単位はマイクロレム/時)。

    また、東北新幹線で東京仙台間を片道乗車すると0.4μSV被ばくすることが判りました。

    ( 1 Sv = 100 R = 100,000 mR 10μSv =1mR 0.01μSv=1μR )


    右図:各駅の放射線量。駅を降りると線量が上がる
    左図:東北新幹線乗車による被ばく量
    東京仙台間で0.40μSv被ばくする。
    http://blog.energy.gov/content/situation-japan

    まあ、要するに、新幹線で東京まで行ったり来たりするだけで、かなりの量の被爆をする。運が悪ければ、それで「吐き気、頭痛、嘔吐、下痢、発熱」する人も出て来るだろうということである。中には、血液の赤血球や白血球に異変を生じ、結果として「鼻血」のでる人も出て来るだろう。

    いよいよ、日本人の「放射化」、すなわち「誘導放射能」の問題が本格的になるということである。

    これもそれもすべては、日本政府の菅直人/枝野幸男の嘘つき会見、東電の清水と保安院の西山の初動作業ミスのせいである。さらには、文科省や厚生労働省や経済産業省の官僚OBやトップの腐り切った頭のせいである。「風評被害」というごまかし、「放射能は染りません」のウソ、「放射線被爆量」の勝手な書き換えなどなど。
    政府・保安院・東電は「ずっとウソだった!」、私の言ったことは「全部本当だった!」
    そうやって時間延ばしして来たツケが出たということである。

    黒沢明の「正夢」:「赤富士」、福島原発爆発と富士山大噴火と放射能汚染を描く!

    「ふっ、どっちみち同じことさ」
    「放射能に追いつかれるのは時間の問題だよ」
    「来たよ」

    「あの赤いのはプルトニウム239」
    「あれを吸い込むと1千万分の1ミリグラムでも癌になる」
    「黄色いのはストロンチウム90」
    「あれが身体の中にはいると、骨髄に溜まり白血病になる」
    「紫色のはセシウム137」
    「生殖腺に集まり、遺伝子が突然変異を起こす」
    「つまりどんな子供が生まれるか分からない」

    こうなると、あとはすべて時間が解決するということですナ。いったん吸い込んだプルトニウムは放出できない。

    まさに「亡国のイージス」ですナ。
    以上は「井口和基氏」ブログより
    今の菅内閣は日本国民の政府ではない態度ですから、外国の情報を頼りに生きる方法を考える時代に入りました。もっと深く考えると、将来日本を米国に吸収合併するための深慮遠謀なのかも知れません。日本政府を余りあてにしないで米国に頼らせるための作戦なのかも知れません。米国政府と日本政府の合意の上での作戦も充分考えられます。こう考えると何か不思議と辻褄が合ってきます。TPPの加入も正式に決めていないうちの見切り発車の様でもあります。なし崩し的に米国に吸収合併(日本売国)を進める腹積もりなのでしょう。まだ日本国民が了承した事はないのに勝手に事を進める菅内閣は逆賊内閣です。一刻も早く退陣させねばなりません。日本消滅となってしまいます。  以上         

    2011年6月 8日 (水)

    東京都、1Mの放射線量も今後計測へ!

     東京都は大気中の放射線量について、これまでの地上18メートル地点での測定に加えて、1メートルの高さでも測定を始めました。

     東京都はこれまで、建物の屋上に設置されたモニタリングポストで地面から18メートルの高さの放射線量を測定してきました。しかし、住民から「実際の生活圏での放射線量を知りたい」などという要望や問い合わせが相次いだことを受け、1メートルの高さでも測定を開始しました。31日午前10時の測定結果は、18メートルと1メートルの高さでともに約0.06マイクロシーベルトとほぼ変わらない数値でした。都は「情報量を増やすことで都民に安心してほしい」として、今後、データをホームページで更新していくことにしています。

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    「魚は安全」、水産庁は捏造していた!

     いったい海洋汚染はどこまでひどくなるのか。今度は3号機から高濃度汚染水が流出した。トラブルのモグラ叩きに汲々とする国に、これ以上任せておけない。

    そこまで言うか

    「主人の研究結果をそのまま載せていただくならありがたい話です。でも、主人の研究と違う結論を導きたいのなら、やはり名前を外してほしい。どうしてもそう思ってしまいます」

     静かな口調に悲しみを滲ませるのは、海洋学者・笠松不二男氏の未亡人だ。

     本誌は前号で「福島の海を『第2の水俣』にするのか」と題する記事を掲載、国が展開する「汚染物質は海で希釈・拡散されるから大丈夫」というキャンペーンのウソを暴いた。福島第一原発が垂れ流す大量の放射性物質は、徐々に魚体内に蓄積し、いずれ水俣病のように人間の健康を脅かすことを指摘したのだ。

     前号でも触れたが、水産庁が国民に向けてHPで公表している「水産生物における放射性物質について」というレポートに、故・笠松氏の論文が引用されている。水産庁は「結論」としてこう記す。

    〈放射性物質は、水銀や有機塩素化合物などと異なり、食物連鎖を通じて魚体内で濃縮・蓄積しない〉

     水俣病は、魚体内で生物濃縮された水銀を人間が摂取したことが原因だった。水産庁は、「水銀と違って放射性物質は魚体で生物濃縮しないから大丈夫」と、このレポートで断言しているのだ。

     この結論がどれほどひどいものか、東京海洋大学名誉教授の水口憲哉氏が説明する。

    「一読して、そこまで言うか、と思いました。放射性物質の生物濃縮についてもっとも参考になる資料は、チェルノブイリ事故の研究なんです。笠松さんも魚体に蓄積するセシウム137の濃度を時間をかけて調べ、小型魚を食べる大型魚のほうが濃縮係数が高いことを証明しました。

     濃縮しないなんて、まったくデタラメな話です。水産庁のこのレポートは、完全な『その場しのぎ』の産物と言えますね」

     水産庁が「放射性物質は濃縮しない」との結論を導くために引用した、笠松氏の論文「日本沿岸海産生物と放射能」にはこう記されている。

    〈環境中に放出された放射性核種は様々な経路を経て人体に取り込まれ、被ばくを与える。海洋環境の場合、海水や海底土から直接に外部被ばくを受ける場合もあるが、より重要と考えられているのは、海産生物という食物を通して人体内に取り込まれ、内部被ばくを受ける経路である。特に、セシウム137は核分裂収率が高いこと、物理的半減期が長い(編集部註・30年)こと、さらに生物に取り込まれやすいため、核爆発実験に起因する放射性降下物によって、かつては海産生物の汚染が危惧された〉

     これだけ読んでも、水産庁の「魚は安全」という主張を補強することは、亡き笠松氏の本意でないことがわかる。

    以上は「現代ビジネス」より

    菅内閣は、「デマ」は規制すると言いながら、当局自ら「デマ」を報道しているとは、どういうことなのか、全く政府の体をなしておりません。いかに今の菅直人という人間は駄目な人間であるかが良く判ります。総理としてはもちろんですが、その前に人間として最低の部類に入る人である。なるほどこれでは、市川房江氏に嫌われ破門にされる筈である。市川さんはその当時既に今日の菅という人間を見抜いていたことになります。    以上

    水が燃える!!新エネルギー!

    水が燃える!! 実は.....!

    一定の条件の下で、
    水は水素と酸素に別れる!!
    だから、燃えるのであるが........

     その一定の条件を発見した人は、多く、殺された。

     電磁波の波動に共鳴する事によってそうなるらしい。何となく理解出来る。今又、さらに発見は続く。何時までも隠し通すことは出来ない。

     エネルギーのフリー時代は近い。元々は、フリーであったものである。それを独占を許したモノは何か? お金のシステムにある。諸悪の根源、『お金』、それを生み出した物質主義。大きく変わろうとする。

    Salt Water Fuel and a Cancer Cure by accident
    http://www.youtube.com/watch?v=BGjPpnH82Tg

    2011年6月 7日 (火)

    東京を含む首都圏で放射能被爆の症状が起きている!

    東京など首都圏で低線量被曝の症状が

    子どもたちにおきているという情報

  • 警告:東京など首都圏で低線量被曝の症状が子ども

    たちにおきているという情報

    2011-05-29 17:29:02 | 福島第一原発
      このことについて、まだ、医学的な確認が取れていません
    が、確認がとれるのをまっていたら、事態がさらに進行する
    危険を感じ始めたため、先に書いておきます。きのう、百人が
    参加した、松戸の講演会でも、この話が出ました。東葛地区
    でとくに最近、喉の痛みや、リンパの異常などを訴える
    子どもたちが多くなっていると言う話です。身体がだるく
    なる、元気が出ない、風邪でもないのに咳が出る、など。
    口の中に金属っぽい感覚がすると言う話や、乾燥して
    いないのに顔の皮膚がひりつくという話が出ています。
    ふだん全く鼻血を出した事のない子どもが、鼻血を出す
    と言う話も。医療機関に相談するケースが増えていると
    聞きました。言うまでもなく、おきているのは子どもだけで
    なく、大人にも同様の症状が起きているという話です
    が、子どもの方が目立つと言うことです。 勿論、関係の
    ないケースもあるかもしれませんが、非常に心配される
    話です。さらに、神奈川から聞こえてきた話は、中学生の
    野球チームが三月の二十三日に半数が吐き気と下痢、
    鼻血を突然出して、動けなくなった事。食中毒でなく
    原因がよくわからない話になっていて、その後子どもの
    体の切れが悪く、大幅に調子が落ち続けている事。
     この東葛エリアで、のどの痛みを訴える子どもたちが、
    3月後半から、急増しているのではないかという情報を
    どう精査するのか。もちろん、別の感染症のはやりも
    考えられますが、放射性物質による影響であれば大変
    ですから、症例数を確認して、何か有意な事がいえ
    るのかどうかを検討する作業も行われそうだと聞きます。
    こうした,被曝による症状として、何らかの因果関係が
    推定される事象があるのなら、体内に取り込んでいる
    放射性物質をホールボディカウンターで計りたいと言う
    要求はとても増えると思います。国が駄目なら、民間で
    資金を集めて、少しでも増設するようにと、考えるしか
    ありません。この被曝量を計るべしという考えは、この
    被曝による影響の見積もりがいまだに為されていない
    不安感を払拭するために必要です。台数が少ない事を
    理由にして、ほとんど計測できません。
     きょう、「チェルノブイリのかけはし」という団体の野呂
    代表とも話をしましたが、チェルノブイリでのいろんな
    活動経験から、低線量の被曝地域の中の方が、
    初期症状が出易いと言う認識を話をされます。
    「東京も、基本的にはチェルノブイリの低線量
    地域並みに汚染されている」とお話になります。
    ここの団体の相談会にも、首都圏のお母さんから、
    かなりの相談が寄せられています。喉の痛みを訴える
    相談はかなり集中してきている事、子どもの抵抗力が
    落ちてくる事。鼻血もあるし、粘膜の異常を訴え
    ることもあるそうです。とにかく子どもたちに元気が
    出ないという話なのです。「福島はチェルノブイリの
    ゾーン1とかゾーン2の移住ゾーンですが、高濃度
    被曝だから初期症状がチェルノブイリの時の感覚
    ならまだまだすぐにはわかりにくいですが、低線量
    の地帯の方が、初期の被曝と見られる症状が、
    はやくでる」という認識だそうです。重症な身体の
    不調でなく、軽微だが異常がおきる症例がはやく
    おきるということです。
     僕も考えますが、ここには、免疫のシステムが
    関係しているのかもしれません。体内に入った
    異物を取り除きたい身体のシステムが、いろんな
    不調を示しているということ。まだ、それが機能する
    だけ、被曝レベルが大きくないのかもしれません。
    しかし、これから考えると、低線量の被曝が継続
    して続いていて、土が汚染され呼吸からも放射性
    物質を受け取り、さらに野菜などの食物や牛乳
    などから内部被曝が恒常化する状態に首都圏
    がおかれる恐怖と言う事です。つまり、危機はもう
    三ヶ月近くも、水面下で続いていた訳で、段々と、
    幅が狭まっている気がしています。
     野呂さんは「都会は雨で表面の汚染が薄
    まるから、むしろ食べ物による内部被曝の
    警戒が、移住と言う選択よりも優先では」とも
    おっしゃいます。福島ほど差し迫っている状況
    ではないですが、ただし、危険はあるということ
    です。「茨城や千葉は、土壌が多い場所なの
    で東京よりもさらに心配です。コンクリートは
    まず流れていくが、土は流れない。
    チェルノブイリの問題は土に放射性物質が
    残留して大変だったのです。
    大都市部の考え方はちがうかもしれない」
    とおっしゃいます。ここは、人により見解が分
    かれるかもしれませんが、危機の
    対処をどうするのかと言う事です。
     本当はどうなるのかは確実には分かりませ
    んが、ちゃんと分かったときには既に大変な
    事態なのです。白血病や甲状腺のガンといった
    明確な状態ではなく、あいまいな免疫系等の
    初期症状などに繋がるケースは容易に想定
    されます。ソ連が隠しているかもしれませんが、
    当時チェルノブイリから130キロ
    のキエフは、被曝被害がほぼないとされ、
    放射線管理区域にも入っていませんでした。
    しかし、実際は、この街でも子どもたちの
    健康被害は出ています。そして、東京は、
    現在の一部の土壌調査の数字が、放射線
    管理区域の
    ゾーンにあるとを示しています(勿論これ
    より低いところもありますし、東葛地区など
    では、さらに高い希望移住ゾーンになる場所
    がある可能性も否定はできません)。
    そうすれば、子どもに、喉の痛み、リンパ、
    免疫系等の異常を示す話が
    出ていも、なんらおかしくはありません。
     とにかく、事態はさらに猶予がならないこと
    になっている可能性が否定できません。最低限、
    お子さんの内部被曝を避けるために、野菜、
    牛乳の産地を厳しく吟味して下さい。以前
    に製造されている脱脂粉乳も最後は選択肢
    にしてください。
    水産物は、小魚や貝などから注意が必要
    です。産地をチェックする作業を怠らない
    で下さい。
     首都圏での子どもの異変についての情報で、
    曖昧な形で書き込めるものは、コメント欄に。
    具体的な情報は、連絡先を添えてメールで
    お寄せ下さい。
     未明に書いて消えた原稿よりも(コピーい
    ただき復活しました。ありがとうございます。)、
    さらに懸念が高まった原稿です。
    どうも、当初想定よりも、最近空間への大量
    放出がおきていないのに、深刻な状態が、
    東京などの首都圏にもうおきはじめて
    いれば、大変な話です。話が深刻で、首都圏
    住民に強い警告になりますので、書くことを
    躊躇する気にもなる話ですが、
    僕はやはり危険がある可能性を言うしか
    ありません。
     一緒に自分や自分の大切な人の身を守
    ることに努力してください。事態は切迫してい
    ますし、そのために大きな流れが
    始まっている気がします。声をあげるしかあり
    ません。 
    一人でも多くの方が参加し、行動してください。
    Facebookのグループ「福島第一原発を考えます」は
    行動する皆さんの参加を期待します。
    _163985373661863
    以上は「ロマンチッカーnao」より
     いよいよ恐れていたことが現実になりつつあるよう
    です。通常の人たちは現実にその現象は現れないと
    仲々信じない傾向にありますが、そうなることに危機
    を感じてそこから逃避したいとの思いもわからぬもの
    でも有りません。しかし出来る事なら事前にそれらを
    予測して被害から身を守るのも一つの生き方では
    ないかと思われます。
     現在は、自然(人工も含む)災害との戦争状態に
    あるとの認識が必要です。対処を誤ると家族の命が
    危ない状況にあります。隣近所の方々が皆
    いるから安心としていられない状況です。現時点
    では、福島原発の放射能放出が何時ストップする
    のかが非常に大事なこととなっております。
    最近になってから政府・東電・保安院の当局が
    福島原発のメルトダウンを認めた模様ですが、
    これが本当に事実であれば、大変なことです。
     メルトダウンが事実ですと、事実上放射能放出
    ストップは略不可能となります。その結果は、関東
    (含む東京)・東北地方は近い将来に
    事実上立ち入り禁止区域となりそうです。このため
    にも菅内閣はその真相を国民に公開する義務が
    あります。自分達の責任回避のために真相隠蔽
    などはもっての他であります。今の内閣には期待
    できませんので一刻も早く退陣させ次の内閣に
    期待するしか方法が有りません。既に手遅れの
    状況ですが、これ以上の悪化を防ぐ対策を早く
    するしか方法がありません。
     国難の時期に政局は困るとの意見がありま
    すが、しかし今の菅内閣では、益々日本の
    未来は無くなりますので、この際は一気に
    政局転換を断行して、新たな体制で一致
    協力してやったほうが結果は良くなります。
    今の政局は止むに止まれぬ大和魂の叫びでも
    あります。                                  以上   

    セシウムの雨が日本列島を襲う!

    セシウムの雨が日本列島を襲う

    【政治・経済】

    2011年5月24日 掲載

    ついに大阪、九州まで

     神奈川の茶葉、群馬・利根川の天然アユ、大阪や大分の雨やチリ……。福島原発から放出された放射性物質「セシウム」が全国各地で検出され始めた。半減期が約30年と長期にわたる放射性セシウム。日本列島の放射能汚染は一体どこまで広がるのか。
    「いま検出されている数値はハンパじゃありません。例えば、国際環境NGO『グリーンピース』が5月初めに行った福島原発周辺の海洋調査では、近海で最高2万3000ベクレル/キロのアカモク(海藻)が見つかった。国の安全基準では、セシウムが500ベクレル/キロ、放射性ヨウ素でも2000ベクレル/キロだからメチャクチャに高いことが分かります」(科学ジャーナリスト)
     放射性セシウムはカリウムと同じ経路で筋肉に蓄積されやすい。体内に取り込まれると、2~3カ月で尿などで排出されるが、すべてが排出されるわけではなく、半分程度が残るという。グリーンピースの海洋生態系問題担当、花岡和佳男氏もこう言う。
    「セシウムは60~70日で体内から排出されるといっても、やっかいなのは半減期が30年と長いことです。いったん排出されても、今のような放射性物質の拡散が続いているような現状では、再び取り込まれる可能性もあるし、汚染が広がる懸念もあります」
     特に注意が必要なのはこれからのシーズンだ。梅雨や台風シーズンに入れば、降り積もったセシウムが空に舞い上がり、日本中に飛散する。河川や地下水の汚染も広がりかねない。屋外のプールも不安だ。中高年に人気の夏山も要注意である。
    「セシウムは木や植物の葉毛に付きやすく、樹木が茂る山中は空気が滞留するから飛散しにくい。木や葉に付着したセシウムが風雨で地表に落ちれば、それをカリウムと間違えた山菜などの植物が取り込む。それが直接、人間の口に入ることもあるだろうし、エサとして食べた動物の肉を人間が食べる可能性だってある。海にも共通することだが、セシウムが“循環”するのです。いったん森や山が汚染されると浄化されるまで時間がかかる。チェルノブイリ事故でも周辺の野生ジカの肉から放射性物質が見つかっていて、エサとして食べたキノコが原因ではないかといわれたものです」(前出の科学ジャーナリスト)
     大気、水、土壌、海……。日本総汚染になってきた。
    以上は「ゲンダイネット」より
    事故後既に3ヶ月になろうとしているのに今だ福島原発の放射能を止められない無能菅内閣では本当に日本民族の滅亡になります。日本民族に責任を持った政府とはとても思えません。どうしてこんな無責任な総理大臣を選んでしまったのか本当に情けない思い出一杯です。普通の人間であれば、命がけで国民の命を守ろうとするのにそれらしき態度は少しもありません。えへらえへら笑う顔には全くそんな意気込みは感じられません。以上

    自民党は小沢首相を受け入れねば日本が滅ぶ!

    自民党は小沢首相を受け入れなければならない!! (ryuubufanのジオログ )
    http://www.asyura2.com/11/senkyo113/msg/449.html
    投稿者 七転八起 日時 2011 年 5 月 20 日 23:47:28: FjY83HydhgNT2

    http://sky.geocities.yahoo.co.jp/gl/ryuubufan/view/20110520

     自民党も菅降ろしには踏み出すようだ。急にあちこちから声が上がってきた。一斉に菅降ろしに動き始めた。という事は、事後の事にもメドをつけているという事だろう。

     菅の後は小沢でなければならない。自民党にとっては小沢はイヤだろうな。しかし事ここに至りては、甘い考えは捨てなくてはならない。菅は史上最低最悪の総理大臣であった。日本を平然と奈落に突き落とす。菅は市川房江を平然と裏切ったという話が伝わっているが、如何にもであろう。菅の本性は何も変わっちゃいない。
     菅如きが首相になるなどという事は、本来も何も通常は絶対にあり得ない事であった。それがあり得たのは正に旧体制の延命の為であった。小沢潰しに権力乱用の全てを使い切る如くにやった。そのお陰さまで今がアル。菅政権とは旧体制の究極形である。もうこれ以上の醜悪な形は無い。

     旧体制が作り出した菅政権を、今自民党が潰そうとしている。旧体制は自らの延命の為に「放射能政権」を産み落としてしまったのだ。今慌てて後始末に動き始めたという事だ。やり過ぎに気づいたのだ。

     菅降ろしは、旧体制降ろしだ。旧体制はもう行き着く所まで行った。ここで微調整などやれる場合でもない。旧体制はジエンドだ。
     事ここに至れば、そういう結論になる。自民党だけの力で菅降ろしはできない。小沢派の同調が不可欠だ。自民党は自ら旧体制に終止符を打たねばならない。事ここに至れば、そういう事なのだ。小沢の力を借りなければ終止符を打てないのであるから、次は小沢という事になる。理屈である。

     最早、理屈の世界ではない。事ここに至れば、一挙に清算をしなければならない。国敗れて菅がありだ。旧体制の国は終わった。そこに菅がいた。菅を取り除き、新体制の国を作らねばならない。小沢しかいない事は明瞭である。事ここに至りて政局をやる場合ではない。
     旧体制の謀略はジエンドだ。小沢に道を開けなければならない。

     事ここに至らば、それしか答はない!!

    自民党は覚悟を決めて新体制の国家作りに勤しめ!! 小沢に全面協力せよ!!

    以上は「阿修羅」より

    今の菅内閣では本当に日本の破滅になる、したがって、この際は今までのいきさつは全て水に流し、日本民族の生存が最優先されねばならない。 福島原発問題を解決して、東北の再生を成し遂げれば、自ずから道は開けてくるものと思われます。今後の日本の100~200年の将来の方向性を打ち出し次代にバトンタッチすれば良いと思います。早ければ早いほど良いので断固として決断して欲しいと思います。   以上 

    2011年6月 6日 (月)

    今、米国がおかしい!

    みなさんの同盟国アメリカは大変なことになってます 目覚めて日本

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    さんが 2011/05/31 にアップロード

    自由を愛するアメリカの仲間たちが世界に助けを求めています。「国家」「政党」「民族」という枠組みは皆さんの思考を麻痺させる便利な道具です。不幸なことに、このビデオ­でおきていることは世界規模で組織的に進められていることです。

    目覚めのときです。おはよう日本。

    ************************************************************

    ワシントンでのフラッシュモブは警察による力ずくの逮捕より法権力を見せつけられました。ジェファーソン記念館*で、モニュメントでのダンス禁止に反対するために集まりま­した。この禁止令は2008年にある活動家が公共でダンスをして不法逮捕されたことに対して警察を訴えたことから実施されました。このグループは彼女が憲法によって保障さ­れている自由のために戦ったことへの敬意を示すために集まりました。
    2011年5月29日 アメリカ、ワシントン


    RT's Adam Kokesh brutally arrested for dancing at Jefferson Memorial

    A flashmob in Washington has felt the full force of the law, by being forcibly arrested by police - for dancing in public. They'd gathered at the Jefferson Memorial in defiance of a ban on dancing at the monument. Among those held were RT America presenter Adam Kokesh, who says he was slammed to the ground by officers. The ban came in during 2008 when an activist sued police for arresting her for public dancing. The group say they were paying tribute to her as a champion of the First Amendment, guaranteeing freedom, and in response to US District Judge John D. Bates' ruling that denounced dancing on the site.
    以上は「you tube」より

     日本の同盟国と言われている米国が今異常事態になっています。今までは、公共の広場でのダンスは普通の出来事でしたが、今は禁止となり、それに違反するとビデオの通り逮捕される事態となります。2001年の「9.11テロ」以降確かに米国は変わりました。自由で民主的な明るい憧れの国から、自由にものも言えず、通信は監視下にあり、常に見張られている不自由な国に変わってしまいました。

     「3.11テロ」を境に日本も米国の道を歩みだしました。日本はどうも同盟を結ぶと碌なことがありません。前回の日独伊3国同盟も失敗して、日米同盟もこのように悪化の道に踏み入れた模様であります。第3次世界大戦に進みそうであります。なんとしてもそうならないように日本国民は阻止しなければなりません。今の菅内閣と仙石官房副長官は危険きわまりありません。  以上

  • 前福島県知事の無実の罪は、小沢前代表の検察告発は同じ構図!

    第535巻 前福島県知事の無実の罪は小沢一郎前代表の

    検察審査会告発と同じ構図 など Name:l2l3 Date:2011/04/05

    (火) 23:27 

    ■官僚&マスコミに関するものすごい数の批判意見をリンク転載

    していきました。以下、参考にしてください。

    ●攻撃されているのは小沢氏ではない=民主主義そのものだ●
    ●倒せ悪徳ペンタゴン(天下り官僚癒着帝国=民主主義破壊勢力)●
    =①検察特権官僚+②記者クラブ利権メディア+③反小沢自民党

       清和会+④企業献金+⑤米国CIA
    http://lemon2lemon3.webspace.ne.jp/bbs/lemon2lemon3_tree_p_114.html
    若者よ!新聞テレビのウソの報道にだまされてはいけない!
    これは冤罪ではない、検察&最高裁&マスゴミの犯罪なのだ!
    極悪人は検事判事記者クラブの裏金犯罪3兄弟だ!
    ①検察・警察の裏金犯罪(調査活動費など)
    ②最高裁の裏金犯罪(架空予算の獲得など)
    ③マスゴミの裏金犯罪(官房機密費など)
    「検察よ、お前は何様なんだ!裏金を国民に返せ!」
    「マスゴミよ、お前らは何様なんだ!官房機密費を国民に返せ!」
    「三井環は無実だ」
    「鈴木宗男も無実だ」
    「植草教授も無実だ」「小沢一郎も田中角栄も原敬も…」

    直ちに5人組を民主党から追放せよ!
    ネット情報弱者の菅よ!もう時代は変わっているんだよ!
    官僚&マスゴミ官報独裁体制にはもうだまされないんだよ!
    お遍路で国民が許すと思うなよ!



    前福島県知事の無実の罪は小沢一郎前代表の検察審査会告発

      と同じ構図  (国民の生活が第一は人づくりにあり)
    http://www.asyura2.com/11/senkyo111/msg/203.html
    三井環:検察審査会に検事総長や特捜検事らの訴追申し立て

    (News Spiral)
    http://www.asyura2.com/11/senkyo111/msg/246.html
    特捜検察は、知事と福島県民を「抹殺」した。元福島県知事佐藤氏は、

    福島の原発建設に反対した立派な政治家
    http://www.asyura2.com/11/senkyo109/msg/892.html
    佐藤栄佐久氏の真実(3)
    http://9123.teacup.com/uekusajiken/bbs/8946
    佐藤栄佐久氏の真実(4)
    http://9123.teacup.com/uekusajiken/bbs/8958
    佐藤栄佐久氏の真実(5)
    http://9123.teacup.com/uekusajiken/bbs/8967
    佐久間や大鶴や前田元検事に訊ねたい。。
    偽黄門にも一言コメントをいただきたいですが、プルサーマル建設

    に反対していた佐藤栄佐久元知事を、でっち上げで嵌めた東京地検

    特捜部佐久間元検事、大鶴元検事、前田フロッピー改ざん元検事達

    にも、一言。。誰の命令で佐藤元知事を嵌めたか。。。聞いてみたい

    ですね!

    原発事故は、東京地検にも責任あり。。。
    秘書さんが、政治資金収支報告書に正しく記載したら、東京地検特捜

    部がでっち上げ逮捕したのですよ。。。
    福島原発のプルサーマルに反対して同じく東京地検にでっち上げ逮捕

    された前福島知事佐藤栄佐久氏と全く同じケースですね。。。
    どちらも官僚から嫌がられていました。。
    冤罪被害者を証人喚問せよと。。?
    反対ではないですか?
    でっち上げ事件を作った佐久間検事、大鶴検事、前田フロッピー検事。。
    そして当時の樋渡検事総長ですよ。。

    上杉隆氏ら自由報道協会による「原発事故」取材の報告(鳩山由紀夫前

    首相勉強会)上杉隆「菅直人は既に国際法違反の犯罪者である。このよう

    なリーダーを持つ国は何処の国からも信用されず、その国民も同様に犯

    罪者と見なされる。日本はすぐに体制を立て直さなければならない。」
    http://live.nicovideo.jp/watch/lv45744832
    東電醜聞告発は事実だった!中国ツアー「大手マスコミ接待リスト」を入手!
    http://maglog.jp/nabesho/Article1261388.html

    震災復興に小沢氏の力を=国民新代表(時事ドットコム)
    http://www.asyura2.com/11/senkyo111/msg/229.html
    小沢一郎「党員資格停止」解除へ 常任幹事会で異論出ず
    http://asumaken.blog41.fc2.com/blog-entry-2768.html
    moriyukogiin 森ゆうこ
    京大 今中哲治教授の研究チーム調査結果は重要だ。直ちに放射線累積

    値の高い地域から子どもたちだけでも避難させるべきである。官邸が決断

    できないなら文部科学省が疎開先の学校を準備するなどして子どもたちの

    安全を確保すべきだ。これから文部科学部会。
    http://www.rri.kyoto-u.ac.jp/NSRG/
    石川弁護団と小沢弁護団との連携が深まればいいな
    http://www.asyura2.com/11/senkyo111/msg/215.html

    【田中優さん緊急講演会】-1 2 3 4
    電力会社がトヨタを凌ぐマスゴミの最大のスポンサー
    http://www.ustream.tv/recorded/13789019
    http://www.ustream.tv/recorded/13789149
    http://www.ustream.tv/recorded/13790538
    http://www.ustream.tv/recorded/13790642
    110401京都大学原子炉研究所 小出裕章助教インタビュー
    http://www.ustream.tv/channel/iwakamiyasumi3

    菅首相は「これで(首相を)2年できる」と言った、という情報(国を憂い、

    われとわが身を甘やかすの記)
    http://www.asyura2.com/11/senkyo111/msg/204.html
    東電に慢心と弛緩=菅首相の対応も批判-稲盛日航会長
    稲盛氏は東電の経営に関して「電力は国民が生活必需品として買って

    くれるので、商売の苦労はなかっただろう」と指摘。また、電気料金に

    コストを転嫁できる仕組みを踏まえ、「大変安易なビジネスになっていた

    かもしれない」と推測した。
    http://www.jiji.com/jc/zc?k=201103/2011032800908
    田原 総一朗×孫 正義 対談 ~東日本大震災について~(再配信)
    http://www.ustream.tv/recorded/13773062

    【孫正義も絶句する被曝量20倍引き上げ!?】孫さん 日本をどうにかして!

    被曝限度量の引き上げに疑問の声
    http://blog.goo.ne.jp/sithux7/e/a86477d1dcb4d2ed9892d796ee7d7b83
    「つむじかぜ」ブログは、なぜ消されたのか? (和順庭の四季おりおり)
    「大震災・津波も悲惨だが、 それ以上にこの『原発シンドローム』は悲惨

    である!! それでも尚、原発推進を止めようという空気はない。という

    より、マスコミ・メディア・政府・御用学者は原発推進の必要性を叫ぶこと

    を止めない。プロパガンダだ。
    この利権構造は、根深い。おそらく、この構造が、全ての利権構造の

    中枢を占めている。果ては、地球温暖化、石油枯渇の詐欺まで繋がる。

    国際金融勢力との深い闇とのつながりが考えられるので、一筋縄では

    いくまい。 」
    http://www.asyura2.com/11/senkyo111/msg/245.html
    こんにちの危機の責任は官僚とマス塵にあり
    > 霞ヶ関は小沢だと特別会計と天下り先に手をつけるが、菅なら

    無害と支> 持しただけ。
    > マスコミは、欧米当たり前の巨額の電波税、此れも菅なら、全く

    安心だ> から、支持したのだろう。
    > そのツケが今や国家存亡の危機を招いた。
             ↑こんにちの危機の原因は、貴方の言葉に集約され

    ています。。。
    特に最高裁、検察、財務省官僚。。、それに大手マスゴミらは、万死

    に値します!

    設計者「こんなつまらない政府もって。。」
       (^(●●)^)       政府の対応を
     /(設計上原先生)\    どう思うかって?
      ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄    
                  まぁ皆さんがもう
                  感じていらしゃる
                  とおりです。

                  こんなつまらない政府を
                  選んでしまったって事が
                  大変
                  残念ですね!

    この非常時アホは引きずり降ろすべし
    アホ缶の魂胆もミエミエです。。
    国会で先日も野党に、12日の遊覧勉強飛行を責められていましたが、

    これからもこの「爆発との因果関係」を野党に攻められるのを避けて

    の大連立要請でしょうね。。(笑)
    与党に取り込めば「12日の福島原発の水素爆発との因果関係を責

    められなくなるでしょうから。。。(笑)
    12日の爆発後、しばらく引き篭りをしていましたから、流石に余程の

    ショックを受けていたのでしょう。。。
    東北は小沢さんの地元ですから、小沢さんにそろそろ任せるべき

    です。。その方が、復興も早いでしょう。。

    無能な菅総理 ←世界中にアピールした!
      > セコンドの仙谷が、クリンチで逃げろと指示

        ∬(*^mm^*)∬  あの。。
          (    )   そのセコンドさんは
         /      \  今はもう。。缶降ろしの
           II II       張本人では
                     ないでしょうか。。? (笑)

    世界を震撼させたのはアホイラ菅のせい。。
    要するに「臨界も知らず」、「俺は原子力に詳しいんだ!」と大見得を

    きって、ノコノコへりでお勉強だか何だか知りませんが福島原発に乗

    り込んでいったアホ缶が水素爆発の原因を作ってしまったのですよ。。。
    いわゆる、性格的に冷静に判断できない「イライラ症」のせいですね。

    上原先生、僕は3月13日にもう意見言ってた
      (^(●●)^)    プルサーマルの中には
     /( 上原先生)\   ウランとプルトニウムの 
      ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄    二つが入っているが。。

                 今、中でどういう風になっているか
                 僕には
                 わかりませんね。。。

                 事故処理をどこで
                 間違えたかって?
       
                 要するに
                 こういう事態になる事を
                 想定していなかったんでは
                 ないかな。。?

                 僕は想定していたから
                 すぐに
                 あちこちあちこち
                 電話掛けまくったんだ

                 要するに
                 最初に簡単な事を
                 簡単にできるのに
                 やらなかったんだ
                 
                 あのぅ、ここで
                 僕が証人になりますが。。
      ( ̄ω ̄)       3月13日には先生は政府に会われていたんです。
     <(上杉隆)       日本のメディアだけ
       ■■         大丈夫、大丈夫と言っていた
       II II
                  枝野長官も
                  水素爆発は
                  起こりません!と言っていた

                  それが。。。

    支援くれた180カ国もアホ缶に呆れている
    今回の爆発で世界を震撼させているのは、アホ缶総理のせいなの

    ですよ。。。
    官邸が止めるのも振り切って、勉強がてら(笑)視察に行ってしまっ

    たのです。。
    同行した委員長が後付けで「もうベントをした後だと思った」と弁解

    していますが、それならなお更へりで上を飛ぶ事なんてできないで

    しょうに?嘘ですよね!
    現場は、総理がどうしても来たいと言うので、午前4時には作業を

    開始しなければならなかったのを、アホ総理が帰るまで6時間作業

    がストップせざるをえなかったのですよ。。
    そして圧力が耐え切れなくなって。。、その日の午後爆発してしまっ

    たのです。。。
    こんな世にも愚かな事をしてしまった総理にも、我慢をせよ!と。。?
    世界も、このような愚かな日本総理に呆れている事でしょうよ。。。

    小出裕章氏&田中真紀子氏出演【福島原発】「半径何キロの避難

    ではダメだ!汚染の現状・予測の情報公開をしなくては…」

    上原氏「政府に言いたい事?い~っぱいある
    σ( ̄(●●) ̄)   4日の12時半ころ
     ( 上原先生)\   枝野長官に  
      ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄      10ページほどの
                  上申書出した!

                  政府に言いたい事?
                  そりゃ
                  い~っぱいありますよ!

                  自動車がひっくり返った
                  バスがひっくり返ったっていう
                  問題じゃないじゃないですか。。

                  海に汚染水
                  垂れ流して
                  いるんですから。。。

                  それを
                  何~で、僕の上申を
                  取り上げないのかと。。。

                  政府に言いたい事
                  そりゃ
                  い~~っぱい
                  ありますよ。。。

    僕の使わないと外国にいってしまいますよ~
        (^(●●)^)      私の提案を
       /( 上原先生)\   採用するのが
       ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄     1日遅れると
                   1ヶ月遅れると
                   思います~

                   1秒でも
                   早くやって
                   もらいたいですね~

                   もうこれ
                   外国からの注文ですが
                   日本が決定しないと
                   外国に
                   いってしまいますよ~

    新聞の国民扇動は、もうやめるべき国滅ぶ
    この未曾有の大震災と原発事故が起きてもゴミ売りは自民と連立

    させて増税や、これからも原発推進をさせようとしています。。
    先日、日テレの氏家氏が亡くなられましたが、ゴミ売りのゴミツネ氏

    はまだまだお元気なようですね。。。
    この新聞社は、とにかく日本の事よりアメリカCIAの意向の方が大事

    なようです。。。

    じゃじゃ漏れなんて、わたしゃ恥ずかしい
      (^(mm)^)     世界に対して。。
      ( 上原先生)    
       ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄     プルトニウム。。?
                  食べても死なない?

                  もう
                  そんな冗談
                  やめて下さいよ~

    僕の装置は何処に設置しても構いません
                  僕の冷却装置
      (^(●●)^)   設置するところは
     <(上原先生)>   どこでも
        ■■      かまいませ~ん
        II II
                後は
                パイプ引きゃ
                いいんだから~

    以上は「特捜検察の民主主義破壊批判大全集」より

    今の世の中完全に狂っています。悪い奴がトップにいるために正義

    と悪が逆になっているものです。本当のことを言うとそれは「デマ」と

    いわれ、正義・真理・誠・正・清い・正直・真面目等は全てはじかれて

    仕舞います。この世は末で、嘘・不正義・騙し・偽造・詐欺・搾取・

    強盗・等の言葉が通用する完全に真反対の世の中にしてしまい

    ました。これでは人類滅亡です。                 以上

    2011年6月 5日 (日)

    フランスで112年振りの高温で警報!

    2011年06月02日


    フランスで112年ぶりの高温に対して最高レベル警報。仏政府は干ばつ対策に1.7兆円を計上

    (訳者注) 日本は衣替えとなったんですが・・・なんだか東京は寒いのですよね。私は早朝に歩いたりすることもあるのですが、午前5時くらいだと冬の格好でちょうどいいくらい(6月1日現在)。今年の電気状況を考えますと、暑いよりはいいのかもしれないですが、農作などを含めて寒ければ寒いで問題もありそう。


    フランスでは、政府から異常高温への高いレベルでの警報が発令されています。

    以前、ここで「フランスでの記録的な干ばつにより原発の大規模停止と大停電発生の可能性 (2011年05月18日)」という記事をご紹介しましたが、それは継続していて、いよいよどうにもならない「世紀の大干ばつ」に突入したようです。

    中国の干ばつもひどいですが、今年の干ばつは多くの国で昨年までの 100年間くらいの間では比較にする時期がないほど強烈なもので、中国では「収穫など何もないだろう」と言っている地方政府も多いようです。

    なお、中国では食料品価格の高騰がものすごく(コメが20%上昇)、また、ベトナムでも過去最高レベルの食料品価格の高騰(28%)が発生しています。

    なくとなく始まっています。


    フランスのラジオ・フランス・アンテルナショナルからです。





    France on drought alert after hottest spring since 1900
    rfi (仏) 2011.06.01

    112年ぶりの熱波によりフランス全土を襲う未曾有の干ばつ

    Secheresse-France-printemps2011_0.jpg

    ▲西フランスの小麦畑の様子。


    フランスでは、現在、1900年以来 112年ぶりの高温と熱波に対しての警報が発令されており、農家の多くで家畜の水と飼料不足にあえいでいる。


    フランスでは 2003年の夏に大きな熱波に見舞われ、 15,000人の人々が暑さによって亡くなったという経験をしている。このことをうけて、フランス政府の厚生省は干ばつに対しての計画を実施している。

    フランス気象庁は今年 2011年の夏は 1973年以来の干ばつになると予測しており、これを受けて、政府は 150億ユーロ(約 1.7兆円)を干ばつ対策予算として計上した。また、農家の損失を埋めるために約9億ユーロ(約 1,000億円)にのぼる「干ばつ税」が創設される。

    今年のフランスの春は、1900年以降最も高温で、そして、過去 50年間で最も乾燥した。

    今年の春の気温は、 1971年から2000年の平均気温より2.6度高かった。

    現在、国の半分以上の地域で取水制限がおこなわれており、また、農家への補償もすでに確約されている。




    plan_canicule_english.gif

    ▲ フランスの熱波対策レベルは1から4まであり、レベル4が最高。

    レベル4 → 軍が招集される。国の報道メディアが政府のアナウンスを恒常的に報道する。

    レベル3 → 大臣が危機対応会議を招集。地域の病院と緊急サービスに警報が出される。

    レベル2 → 保健省が地方政府に対応行動を呼びかける。

    レベル1 → 気象庁が天候のモニターを開始する。


    --

    フランス農業省の長官は、わらの価格を1トン 25ユーロ以内に固定したことを 5月31日に発表した。

    今回の水不足は、食料品価格を押し上げる可能性がある。

    高温警報が最高レベルの場合、政府は軍隊を導入して対策に当たることができる。また、危機対応に対してのアナウンスに関して、ニュースメディアを使用することが許される。


    以上は「In Deep」より
    現在、世界各地で異常気象が続いていますが、これも「地球大異変」の一環であり今後更に異変は続き、最終的には78万年ぶりの異変が起きるものと予想されています。世界各国とも国民の生き残りを賭けて壮絶な戦いが始まるものと思われます。これは自然現象であり何ら脅しでも予言でもなく本当にやってくる人類の危機です。                               以上

    表面の動きだけでは、真の動きは判らない事例!

    ベトナム戦争の背後で米ソは結託していた

    1964年のある日、アメリカデビット・ロックフェラーとソ連のニキタ・フルシチョルは、モスクワで2時間半にわたる秘密会議をもった。

    この会議の内容は同年9月12日付シカゴ・トリビューン紙の報道によれば次のようなものだった。

    >>本日デビット・ロックフェラーは、先に行われたソビエトの首相フルシチョフとの会談の模様を、ジョンソン大統領にかいつまんで報告した。

    それによるとソ連共産党の指導者は、「米ソ間の貿易をさらに促進すべきである」とかたり、ロックフェラーに「アメリカの長期クレジットをソ連についても適用するように働きかけてもらいたい」と述べたという。

    ロックフェラーとフルシチョフの秘密会議は、新聞発表の2か月前、7月にもたれていた。

    ところがこの会議のテーマである東西貿易の拡大を実務レベルで検討中に問題が大きくなり、ジョンソン大統領が9月になってようやく事後報告を受けた事は明らかだった。

    この問題の処理を誤ったフルシチョフは1月も経たないうちに辞めさせられ、デビットは黒海沿岸の別荘でフルシチョフの後継者と新たな会議をもった。

    それかた2年たった1966年の10月、ジョンソン大統領はソ連圏諸国に「橋渡し」するという新たな政策を発表した。

    当時アメリカベトナム戦争の最中にあり、共産主義者はこの戦争をどんどん拡大させていった。

    しかもこの戦争で使われた北ベトナムの軍需品は、すべてソ連の軍需工場から送られてきたものだった。

    アメリカの兵士たちがベトナムの戦場で、共産国から送り込まれた武器、爆薬によって次々と殺され、傷ついている時、ジョンソンはなぜ、このような提案をしたのか。
    (この提案はデビット・ロックフェラーの陰謀を知らなければとても理解できない、信じがたい政策といわなければならない。)

    1966年10月7日、政府な全ての重要ポストにCFRのメンバーを任命していたジョンソン大統領は次のように語った。

    「我々は、ヨーロッパの共産圏諸国に対して、最恵国並みに関税を引き下げる事ができるよう、法的な手続きに従って貿易協定を結ぶつもりである。

    また我々は、東西貿易における数百の非戦略的品目に関する輸出規制を弱めるつもりだ。

    6日後ニューヨーク・タイムズは次のように報道した。

    合衆国は本日、ソビエト、および東欧に対する400以上の日用品の輸出制限を取り除く事によって東西貿易を活性化させるという、ジョンソン大統領の提案の一つを実行に移した。

    輸出制限が緩和された品目は、野菜、穀物、家畜飼料、皮革、生ゴム、人造ゴム、パルプ、廃棄紙、織物、織物繊維、天然肥料、金属鉱石、金属くず、石油、ガソリン、石油加工品、化学合成品、染料、薬品、爆発物、洗剤、プラスチック、金属製品、機械、並びに専門化学計器がある。

    我々にとってこの決定は何を意味するのだろうか。

    事実上これらの非戦略品目は、全て直接、間接的にベトナム戦争で使う事ができた。

    そして驚くべき事にその後、ライフル洗浄剤や電子装置、コンピューターやレーダーさえも非戦略品目であると申告され、ソビエトへの船積み手続きが認められたのだ。

    議会は戦略物資を共産主義者へ送る事を制限しているが、その制限を骨抜きにする秘訣は、ほとんどすべての品目を「非戦略物資」と申告するだけだった。

    要するに機関銃は戦略品目であるが、その部品や弾丸を発射させる化学薬品は「非戦略品目」と申告され、共産主義者の手に渡ったのである。

    ベトコンお北ベトナムはその軍需品の85%をソビエトや東欧諸国から受け入れていた。

    彼らの経済力では戦争を継続させる事ができないため、この戦争を推進した2つのグルーのうち、一方の共産主義グループが他方の金融資本家グループに援助を求めたのだ。

    アメリカ政府はあの激しいベトナム戦争に於いて、奇妙な事に南北両陣営に資金面、物資面で援助した。

    その結果、約五万五千人のアメリカ兵が、アメリカ製の武器で殺されてしまった。

    そしてマスメディアはこの度もまた、アメリカ国民に米ソ結託の驚くべき真相を知らせなかった。

    以上は「Seesaa Blog」より

    世の動きは表面の動きや政府・マスコミ等の情報だけではその深層は仲々判らないのが実態です。特に日本は情報鎖国と言われているように、世界は情報により益々一つになりつつあります。しかし日本は日本語という難解な言語のために一部の理解出来る人々しか伝えることが出来ません。逆に世界の情報を直接現地語で理解出来る日本人はまだ少なく殆んど一部の翻訳者により翻訳したことを元に理解していることが多いのが実情です。

     この翻訳する人々や情報を仕事とする人々の匙加減でどのようにも翻訳できてしまいます。この情報分野にも世界の有力勢力は支配を強めつつあり、情報統制されています。したがって仲々真実の情報を得るのが困難な時代となって来ています。

     真実の情報を知る人が少ない状況での選挙や裁判員制度による裁判は大変問題があるとも言えます。真実の情報を公表して国民も真実を知った上での判断であるならそれはそれ相当の価値があるものと思います。 

                                        以上

    得体の知れない「モルジェロン病」とは?

    2011年05月19日


    米国の大手医療施設で「モルジェロン病の多くは幻想だ」という研究結果

    (訳者注) 以前、どの記事かわからないのですが、「人生のいろんなことが一点に収束してきている」というようなことを漠然と感じたことがあるようなことを書いた記憶があるのですが、最近、またひとつ「あれを体験したのはそういうことだったのか」というように漠然と感じた件がありまして、いまだに人生で結びついていないことというのが、あとわずかとなっています。

    それらの「人生での繋がり」が全部わかった時が、すなわち死ぬ時だと思いますが、いよいよ近いのだろうなあという実感はありますが、しかし、近いだろうなあと思ったのは今に始まったことではなく、十代からずっと思い続けていた部分はありまして、最近になっての「人生のイベントはすべてひとつに集約していく」ということを現実として味わっているこの経験をできているわけですから、やっばり生きていて良かったと思います。


    さて、そんな前振りはともかく、今回ご紹介する記事は、一昨日の米国のロサンゼルス・タイムスの記事で、「アメリカの大病院であるメイヨークリニックがモルジェロン病は幻想、つまり心の病だ」とする結論を発表したというニュースがありましたので、それをご紹介します。


    繊維の正体

    実際は記事の「モルジェロン病は幻想」という結論は、一種強引な感じのする結果だとも思うのですが、しかし、ロサンゼルス・タイムスに大きく出るほど話題性のあるニュースでもあるということのようですので、ご紹介しました。


    モルジェロン病については、陰謀説などとも結びつく話が多いようですが、もともと私は、その「媒体と言われるもの」に興味を持っていました。

    興味を持った理由は、このモルジェロン病が上で言われるように幻想だろうと何であろうと、発症とは関係なくとも「何らかの繊維がその周辺で見つけられて」おり、それらが、
    ・人工物ではない

    こと(つまり生き物の可能性があるということ)と、

    そして、
    ・これらが自発蛍光(自分で光る)する有機物である

    という点に興味を持っていました。

    この繊維の構造については、フーリエ変換赤外分光分析という赤外線での分析によってセルロースでできていることが判明しています。また、未知の構造ながら菌糸のような構造であり、人工物ではないという結論でした。

    特にこの繊維が「自分で光る」ということに大変興味を持ったことがあります


    mo-light.jpg

    ▲モルジェロン病の原因となる繊維が 自発蛍光(自分で光る)する様子。morgellons.orgより。


    自発蛍光の何に興味があるのかというと、宇宙との関連です。
    いつかまたちゃんと書いてみたいですが、たとえば、宇宙って光っているものがたくさんあるじゃないですか。

    それは何か? という興味とも結びつく話なんです。

    光に反射する星や他の様々なものだけではなく、自分で発光しているものが多いと見られているのですが、それの話です。

    ちゃんとした資料がないと単なるオカルトですので、今は書かないですが、私個人は、それらはすべて生き物で、地球上にいる「自分で発光しているような微生物」と似たようなものじゃないだろうかと私は考えています。


    Vela-Supernova-Remnant.jpg

    ▲ 宇宙というのは、ご存じのように、このように光っているところが多いのです。なんか、上のモルジェロン病の繊維が集まっただけでもこうなりそうで。


    今回はそのこととは関係ないですが、このモルジェロン病とその正体というのを冷静に考えるのもいいかなと思いました、

    モルジェロン病に関しては、

    ・ケムトレイルなどによって散布されている説
    ・エイリアンによる地球侵略


    と、どちらにしても、かなりアップ系の話題として上がることが多いのですが、原因はともかく、「この生き物らしきものは何なのか」ということは知りたいです。

    morgellons.jpg

    ▲ アメリカ疾病管理予防センターのサイトにあるイラスト。こういうものが患者の周辺から検出されていたのは確かなようですが、それが病気と関係しているかどうかはわかっていませんでした。


    記事のように、モルジェロン病が幻想だというのならそれはそれでいいのですが、では、これらの「有機物」は何なのか? それを知りたい気はします。




    An infestation that begins in the mind
    ロサンゼルス・タイムス 2011.05.17


    その寄生は精神から始まった

    その症状に見舞われた人々は、不可解で気味悪い症状を訴える。虫のような、何か得体の知れないものによる来襲・・・。肌に跡や腺などを残し、また時々、皮膚の表面に出て来たり、皮膚の下を這い回る。

    これらの病気は「モルジェロン病」と呼ばれ、人々は、症状を共有するために、ウェブサイトなどで情報を出し合い、また、医学界にも訴えかけていた。多くの患者たちは医師やから医者へと渡り歩き、自分の体から採取したという見本をビニール袋やガラスのスライドに入れて、医者のもとへ持っていく。

    米国のメイヨー・クリニックでは、そのような患者 108人のサンプルを研究した結果、その「来襲」は彼らの心の中にだけ存在していると結論づけた。つまり、「虫の来襲」は多くの場合は存在しないということだ。



    108人の患者の中では、一人だけケジラミを持つものがいたが、他の 107人にはそういうものもなかった。そして、他のいかなる虫や寄生虫によって蝕まれたという証拠もなかった。

    そして、当局が出した結論は、患者が苦しんだ発疹や皮膚症状は、「虫の来襲」の妄想から引き起こされた、ありふれた肌の症状だと結論づけた。あるいは、それによって自ら肌を掻きむしることでによる皮膚の悪化だという。

    そして、しばしば虫の証拠として記述され、提供される繊維やフィラメントなどは、顕微鏡検査で、皮膚の破片、かさぶた、髪、紡織線維などの日常的な破片であることがわかった。


    メイヨー・クリニックが出した研究結果は、皮下を這い回るものは新種の虫や病原体ではないとする最初のものだ。
    そして、そのように患者を苦しめている症状を、多くが心因性の「妄想の寄生虫症」として記すことになる。

    モルジェロン病については、 CDC (米国疾病管理予防センター)とカイゼル・パーマネンテでも3年間に渡って研究が行われている。

    モルジェロン病の症状については、政府の支援を受けたモルジェロン・リサーチ財団と呼ばれる組織によって、患者の調査が行われ、続いて 2008年から CDC で研究が始まった。CDC とカイゼルの科学者たちは症状に苦しむ人たちの皮膚、生体への顕微鏡検査、身体検査、そして、精神鑑定を実施した。その調査結果は現在、独立した専門家たちによってチェックされている。


    「実際に症状で苦しんでいる人々がいる中、調査に時間がかかったことは認めざるを得ない。しかし、これらを科学的な正しさを立証されることは重要だ」と、CDC のスポークスマンは言う。


    今回のメイヨー・クリニックによる発表は、この症状で苦しんでいる人々にとって厳しい結果であることは確かだ。インターネットでは、彼らの症状が実際のものであることを確信しているコミュニティも多い。


    UCLA メディカルセンターのノア・クラフト博士は、この研究結果を絶賛している。

    「この奇怪な症状について理解するために重要な研究結果だ」と言う。

    ただ、この研究結果が出たからといって、症状を訴える患者を頭から妄想であると決めつけるようなことがあってはならないとも博士は警告する。

    「稀にだが、本当に虫が見つかるのだ」。


    しかし、今回の調査結果は、その苦しみの原因を調査して、わからない場合の「次の処置」というものの手助けになるという。

    すなわち、脳に対しての処置としての薬の投与という治療法への道筋をつけたと博士は語る。

    以上は「In Deep」より
    また、訳のわからぬ病原菌?らしきものが出てきた模様です。最近UFOが地球のあっちこっちで出没していますので、或は、宇宙人に依る仕業ということもあるかも知れませんが、まあ!これは可能性は小さいと思われます。しかしその可能性も解決するまでは残して起きたいと思われます。今の予想では来年2012年の後半には、宇宙船と大UFO