菅おろしには、何かウラがあるのでは？
タイトル：醜い内輪もめにみえる菅おろしには、何かウラがあるのではないか
１．2011年6月2日午後、内閣不信任案の採決が行われる見通し
今、2011年6月2日午前ですが、午後には国会にて、菅内閣不信任案の採決が行われる予定です。
この政局を見て、多くの国民は、原発事故も収束の目途が立たず、東日本大震災の復興も遅れ気味であるこの非常時に、政界は醜い権力抗争に明け暮れていると、怒り心頭です。
一方、本ブログでは、この政局は、3.11大地震および、その二次災害である東電福島原発事故と無関係ではないとみなしています。
２．日本の原発は彼らから監視されている
そこで、今の日本を非常事態に陥れた元凶である東電福島原発事故に再度、着目します。
ところで、3.11大地震以降、日本を大きく変えた大元・東電福島原発の保安・安全監視システムはテロ対策で実績のあるイスラエルのマグナBSPが担当しているという情報があります(注１)。この事実から、東電の原発は、世界的寡頭視力（核技術を独占する勢力で米国戦争屋を含む）に常時、監視されているとみなせます。
なぜ、マグナBSPが日本の原発現場に入り込めたかというと、テロ対策の技術に優れるからと思われます。イスラエルは世界でもっともテロの危険に晒されています。かつて日本赤軍がアラブ・ゲリラに協力して、1972年5月30日、イスラエルのテルアビブ空港で銃乱射テロを決行、100人あまりの死傷者をだした歴史があります。
70年代初頭、日本赤軍がアラブ・テロリストに教えた戦法こそ、戦前日本のカミカゼ特攻隊や人間魚雷回天に倣った自爆テロ戦法です。今では、自爆テロは中東でもっとも多発するテロ手段ですが、この起源は70年代、日本人が中東アラブ人に自爆テロを教えたことにあります。
その意味で、米国戦争屋のネオコンやイスラエルのネオコンは、日本人に対して、一瞬の油断もしていないと、われら日本人は胆に銘じるべきです。
以上の背景を考慮すれば、東電の原発(事故機含む)にマグナBSPを入れたのは、日本を属国支配する米戦争屋の強い要求によるものでしょう。
原発＝テロのターゲット、云々という口実で、日本政府も東電も、素性のあやしいマグナBSPを受け入れざるを得なかったと推測されます。
３．日本の核施設は米国戦争屋にとって最重要監視対象であるはず
ところで、筆者は90年代、日本の某電力会社の人といっしょにGEの米国ニューヨーク州スケネクタディ事業所を訪問した経験があります。その際、GEが納入した世界中の発電プラントのオンライン・トレーニング＆メンテナンスのセンターを見学した記憶があります。つまり、GEは自社の納入した発電プラントのフルケア＆アフターサービスで収益を挙げているのです。
ということは、GE(米戦争屋ボスと親しい企業)の建設した世界中の発電プラントのうち、とりわけ原発は、GEの上に君臨する米国戦争屋から監視の対象にされる可能性が非常に高いことを意味します。核技術は米国覇権技術の要ですが、核技術の塊である、世界中の原発は、彼らにとって最重要監視対象となります。とりわけ油断ならない日本の原発は、常時、細かく監視されているとみなすべきです。
米戦争屋は、何事につけ、常に監視対象を敵か味方で判別する本能があり、彼らの属国支配の対象である日本はいつ敵国に豹変するかもしれないと考えています。そのときは、日本中の原発を暴走させるか、攻撃すれば、たちまち、日本を全滅させることができます。
４．われら国民は、日本の原発は有事には攻撃のターゲットにされると認識すべき
本ブログでは、日本にある50基以上の原発は、有事には攻撃のターゲットにされるとみなしています(注２)。
われら日本人は、日本の原発は有事には、絶好の攻撃目標とされると認識すべきです。
そのことをとっくの昔から認識している政治家たちがいます。彼らは今、日本が危機にあるとみて、2011年5月末、地下式原子力発電所政策推進議員連盟を結成しました(注３)。
５．われら国民はツンボ桟敷に置かれているのか
今、国民の神経を逆撫ですることを承知で、一部の政治家が超党派で、上記、地下式原子力発電所政策推進議員連盟を立ち上げました。さらに、今日、6月2日、午後1時、国会では内閣不信任法案が採決されますが、その仕掛け人・谷垣自民党総裁も地下式原子力発電所政策推進議員連盟の一員です。
悪徳ペンタゴン・菅内閣も、悪徳ペンタゴン・マスコミも、この非常時に、政治家は内輪の権力争いしている場合ではない、原発事故収束と大震災復興に最善を尽くせと大騒ぎです。多くのお人好し国民は、それに同調するでしょう。
それでも、自公野党および、アンチ悪徳ペンタゴンの小沢・鳩山系民主党議員は、国民からの非難を承知で、菅総理おろしに走っています。
一方、お人好し国民は、マスコミという悪徳ペンタゴンのフィルターを通して、政局を見させられていますから、政界内輪もめに非難轟々です。
しかしながら、われら国民はちょっと冷静になってみましょう。
なぜ、自公野党および小沢・鳩山一派(アンチ菅政権)が、国民から顰蹙(ひんしゅく)を買うのを覚悟で、見苦しい内紛劇を演じているのでしょうか。
われわれ国民は悪徳ペンタゴン・マスコミのせいで、何かツンボ桟敷に置かれているのではないでしょうか。
６．前代未聞の3.11大地震には、何かウラがあるのではないか
ネットでは、3.11大地震は人工地震ではないかという仮説が蔓延していますが、確かに、それらしき疑惑が皆無ではありません(注４)。
3.11大地震が、まったくの偶発的な自然の地震だったのかどうか、本ブログも依然、強い疑問をもっています。人工地震発生技術自体はすでに存在する伝統技術です。また、米戦争屋の配下である米国防総省・米軍は、戦前、核爆弾を開発した当初から、海底核爆弾を使用して人工地震と津波を発生させ、日本を攻撃する戦法を計画しており、現実に実行された可能性もあります。なぜなら、戦時中、たびたび、日本の太平洋岸が津波被害に遭っているからです。
核爆弾を敵国に空中から投下すると、放射能被害が地球規模に拡大し、下手すると、自国にも二次被害が及ぶのは明らかなので、代替案が検討されるのは当然です。そこで、彼ら米戦争屋は、核爆弾空中投下による被害拡散を調査するため、あえて、敵国日本の広島・長崎で実物実験を行ったとみなせます。
この実験以降、米戦争屋は、66年間も、戦争実行時、核爆弾の空中投下も核ミサイル攻撃も実戦で適用していません、なぜなら、あまりに二次被害の拡散が危険すぎるとわかっているからです。
そこで核兵器のプロ・米戦争屋は、当然、核爆弾の有効使用方法を秘密裡に研究しているはずで、その方法のひとつとして、海底核爆弾使用による津波攻撃は誰でも思いつきます。この方法だと、放射能の大気飛散はないわけですし、密かに実行すれば、絶好のハラスメント攻撃法(敵国民に攻撃者が誰かをわからせないで攻撃すること)となります。
このような見方をとると、今、一部の政治家が、国民からの非難を承知で、菅おろしに走るのは、単なる、内輪もめ、醜い権力争いと切って捨てることができません。
ところで、2011世界フィギュアスケート選手権が東京で行われる予定だったのが、3.11大地震で中止され、4月末、急遽、ロシアのモスクワで行われましたが、その開会式のセレモニーで映し出された地震波形は明らかに、地下核爆発の地震波形でした。ロシアは地下核爆発技術分野では大量のデータを保有しています。本件に関して、3月中旬に中止決定し、１カ月超たらずで、あの官僚的ロシア人が国際大会開催準備をしたのは驚異です。納期を守れないので有名だった官僚的ロシア人にしては、信じられないハイスピード対応です。このことから、彼らは、3.11大地震発生前から、事前に大会開催地変更を知っていたとしか思えません。彼らはソ連崩壊のトリガーとなったチェルノブイリ原発事故の闇の真相も熟知しているでしょう。
このことから、欧州寡頭勢力やロシア(プーチンは親・欧州寡頭勢力)とコネをもつ小沢・鳩山コンビおよび超党派の地下式原子力発電所政策推進議員連盟の政治家(鳩山氏含む)は、3.11大地震に関して、われわれ国民のあずかり知らない、のっぴきならない情報をもっているとしか思えません。
注１：本ブログNo.348『東電福島原発事故：歴代自民党政権の原発関連自殺行為との因果関係』2011年4月24日
注２：本ブログNo.101『米国が日本の原子力技術開発を黙認してきたのはなぜか』2010年3月29日
以上は「新ベンチャー革命」より
｢３．１１テロ」の地震は人工地震に間違いないものです。これを否定する方はいません。否定するにもその根拠がありませんので出来ません。米国のペンタゴンにも事前にこれらの書類が存在しており今では公然たる秘密となっています。関係者は真相の隠蔽に汲々としています。何れ後日に真相は明らかになるものと思います。 以上
« 宇宙天気情報センターのご紹介 | トップページ | 菅政権は、本当の事を国民に知らせていない罪、その③ »
コメント