盗聴に偏向、信用をなくしていくマスコミと、凋落していく既存メデイア

2011年8月8日月曜日

盗聴に偏向。信用をなくしていくマスコミと、凋落していく既存メディア

インターネットが情報発信の中心になった今、もう出版メディアもテレビもまとめて凋落の一途になっている。

新聞の発行部数も減少が食い止められず読売新聞も2011年４月には1,000万部を割り込んでしまったという。もちろん、これには東日本の大震災の影響もあるが、それがなかったとしても微減はいつまでも続いていく。

これは既存メディアが何かをしたのではなく、インターネットが台頭したことによる自然淘汰である。

既存メディアの凋落

では、電子書籍が売れているのかと言えば、それもまた売れていないのだという。一時は紙メディアの代わりに電子書籍が台頭すると言われたこともあったが肩透かしだった。

インターネットは無料の媒体であり、かつ巨大なネットワーク網である。それ自体がひとつの「出版物」なのだから、電子書籍みたいなスタイルすらも必要ないということなのだろう。

なぜ業界が電子書籍に注目したのかというと、それによって書籍のように「売れる」と思ったからだ。

ホームページやブログは無料で読めるものだという意識があって誰も金を払おうとしない。しかし、電子書籍のような形にすれば金が取れるはずだと業界は考えたがどうも思う通りには行っていない。

インターネットは紙メディア・テレビのすべてのドル箱商品を取り込んでコンテンツ自体を無料化する方向性に向かっている。たとえば、DVDもCDも Youtube などのストリーミングに取って変わっている。

私も最後にCDを買ったのはいつだったのかすら思い出せないほどだ。

すべてのコンテンツが継続的な価値を生み出さない時代になっていて、しかも広告費すらもインターネットにシフトして行こうとしている時代になっている。

もちろん、依然として新聞・テレビを中心としたマスコミは重要な影響力を持っていて、これからも一定の影響力は保持する。

しかし、もうマスコミを鵜呑みにする人たちは少なくなったし、将来を見ると新聞やテレビがまた主役に戻ることもない。

欧米でもメディアの信用が瓦解

メディアの凋落と言えば、世界最大のメディア帝国だったニューズ・コーポレーションがイギリスの盗聴事件を発端にして瓦解の危機に瀕していることも目につく。

ニューズが盗聴の対象にしていたのは主に英国王室や有名人だったのだが、他にも犯罪被害者もリストにあったことが明るみになると、これが一大スキャンダルになっていった。

警察が押収した資料によると、盗聴対象者は4,000人にものぼっていたとも言われている。

ニューズ・コーポレーション傘下のメディア企業はすっぱ抜きとスキャンダル報道を売りにしてきたが、その根底にあったのが取材ではなく盗聴だったことになる。

すでにニューズ・オブ・ザ・ワールド紙は廃刊しており、賠償金は28億円にものぼる。

現イギリス首相のキャメロンは選挙に勝つためにマードックの力を借りたことは明るみになっており、キャメロン政権をも揺るがす事態となっている。

しかし、巨大な権力と密接に結びついたルパード・マードックがこのまま引退してしまうようなことはないと言われている。

すべてが終わってみれば、マードック帝国のちょっとした失敗くらいで何事もなく収束している可能性もある。

しかし問題は、これによって紙メディアやテレビそのものが威信や信用を失ったことである。時代の趨勢はもう既存メディアの側にはない。

日本でもメディアの信用がなくなりつつある

日本ではフジテレビが韓国のドラマや韓流や韓国サブリミナルを多様していたのが反感を招き、８月７日には2,500人の反韓流デモが引き起こされ、スポンサー企業の不買運動も起きている。

ところが、すべての全国紙がそのデモをまったく報道しない。

大手メディアは反中デモも、反韓デモも、反原発デモも、反韓流デモも、いっさい報道しない。

大手メディアは今、起きている日本の底辺の動きを完全封殺しているのである。産経・朝日・読売・毎日・日経のすべてがそうだ。

いったい、新聞というのはどこに存在意義があるのかと思うほど、大切なことを何も報道してくれていない。そのくせ、韓国翼賛記事だけは載る。

今、既存メディアは、ありとあらゆる国民の動きを完全無視する危険な偏向メディアであることが知られつつある。

メディアに対する信頼や信用がかなり薄らいでしまい、自ら将来に対して首を絞める結果になっているのである。

情報媒体として、紙新聞は依然として重要なものであるにも関わらず、自ら偏向報道によって将来を摘み取っている姿には、私自身が新聞の熱狂的な愛読者であっただけに悲しくなってしまう。

東南アジアを多国籍に扱えばいい

どこまでメディアが堕ちて行くのかは分からないが、この流れが途切れるような何かが見えているわけでもないので、やはり偏向の傾向は続いていくのだろう。

フジテレビを見ないようにまわりを啓蒙することや、スポンサーの不買運動はたしかにメディアを追い込む動きなので地道にしていくしかない。

一番手っ取り早いのは見ないことなので、それを実践していく人は増えるのではないかと思う。

私の希望は、どうせここまで来たのならば、韓国偏向を切って日本中心に戻すのではなく、むしろ韓国を足がかりにして、テレビでも新聞でも東南アジアを中心にコンテンツを作り替えてもらうことだ。

韓国ばかりやるから問題なのであって、やるからにはASEAN国家をすべて網羅してしまえばいい。

どうせ偏向するなら東南アジアに偏向をシフトさせると、私は大喜びだ。20年ぶりくらいにテレビでも買おうかということになるかもしれない。（私はテレビをもうとっくの昔に捨てている）

タイのテレビを見れば、韓国のドラマもインドのドラマも中国・香港・台湾のドラマもアメリカのドラマも自国のドラマも、すべてが渾然一体となって放送されている。

フジテレビをつければ、インド人が踊っていて、中国人がカンフーで戦っていて、タイやフィリピンのメロドラマがあって、イスラムのニュースをやっていたら、これは素晴らしいことだ。

ボリウッドは山ほど映画を作っているから、毎日インドのドラマを流しても永遠にネタ切れになることはない。

インドは信じられないほど美しい女優が山ほどいるから、美しさでは若干劣る日本人や韓国人などの東アジア系女優を無理してテレビに出す必要もなくなる。

韓流を無理にプッシュする力をアジア各国の番組をプッシュする方向に変えるのである。

それができればメディアも偏向と言われないで済むし、日本人の視野も広がって一石二鳥である。

フジテレビにはぜひそういう方向に向かって欲しい。韓国だけが外国ではない。


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以上は「ＤＡＲＫＮＥＳＳ　ＯＦ　ＡＳＩＡ」より

マスコミの情報は、そもそも人間が作ったものです。従って、その情報を作った人間の考え方次第で内容はどうにでも創作できてしまいます。ですから、一つの情報でも、作った人の数だけの表現や捉え方が出来てきます。極単に言えば、正反対の書き方も出来てくるのです。読者にすれば自分の考えに近い情報を好んで読む傾向になり勝ちです。何が真実なのかは二の次となります。自然現象を例に取れば、自然は嘘・ペテンは通用しません。自然は本物以外は必要なしなのです。嘘・ペテンが得意の前菅直人総理などは、自然が投票して選べば決して当選できない人物なのです。人間が選挙で選んだので、間違えて総理になってしまった次第です。結果は自然の教え通り日本国民は酷い災難にあってしまったのです。もっと自然に学ぶことが必要であります。　　　　以上　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

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