カテゴリー

  • cia配下
  • 3.11テロ9.11テロ
  • gesara nesara
  • nato崩壊へ
  • れいわ新選組の動き
  • れいわ新選組の真実
  • れいわ新鮮組の考え方
  • アフリカの政治情勢
  • アベノミクス破綻
  • アメリカの歴史
  • アメリカ人の健康問題
  • アメリカ合衆国・内戦
  • アメリカ破産
  • イギリスの斜陽化
  • イスラエルとパレスチナ問題
  • イスラエル対イラン
  • イベルメクチン
  • イルミナテイ
  • ウクライナ紛争
  • エネルギー問題
  • エネルギー革命
  • エブスタイン
  • エブスタイン文書
  • ケネデイ暗殺事件
  • ケムトレイル
  • ケムトレイル作戦
  • ゲサラ・ネサラ
  • コメ不足問題
  • コロナワクチン
  • コロナワクチン解毒方法
  • サル痘
  • シェデイング
  • シリアの現状
  • ジャーニーズ事務所問題
  • スポーツ
  • スマートシテイ
  • デジタル通貨
  • デジタルID
  • デープステイト
  • デープステート参加
  • トカラ列島の地震
  • トランプの政策
  • トランプ暗殺事件
  • トランプ関税戦争
  • トランプ関税暴落
  • ドイツの今
  • ドイツの政治情勢
  • ニパウイルス
  • ニュース
  • ネット犯罪
  • パソコン・インターネット
  • パンデミック合意
  • ビルゲイツ財団
  • フエンタニル合成麻薬
  • フランスの民主主義
  • ポスト石破の動き
  • マイナンバーカード
  • マイナ保険
  • マスコミ
  • メディア
  • レプリコンワクチン
  • ロシアの真実
  • ワクチン
  • ワクチン被害裁判
  • 不動産バブル崩壊
  • 不正カード
  • 不正選挙
  • 世界の幸福度ランク
  • 世界大恐慌
  • 世界政府
  • 世論誘導作戦
  • 中国の情勢
  • 中国の政治情勢」
  • 中東の政治情勢
  • 中東戦争
  • 中露が新型兵器を開発
  • 中露の団結
  • 二パウイルス
  • 二次トランプ政権
  • 人口削減
  • 人口降雨
  • 人工地震
  • 人心腐敗
  • 令和の狂乱物価高 
  • 健康
  • 児童人身売買
  • 冷酷無比の自公政権
  • 医学
  • 印パ紛争
  • 原子爆弾
  • 参政党の言い分
  • 反トランプデモ
  • 台湾問題
  • 国家権力者の腐敗
  • 国民民主党の真実
  • 国連の改革
  • 国連の経済危機
  • 国連改革
  • 地球の寒冷化
  • 地球地場の消失
  • 地球大異変
  • 地球温暖化
  • 地球自然科学
  • 地球食料不足時代に
  • 地震の原因は
  • 外国人による土地取得規制
  • 大阪・関西万博
  • 天文学
  • 太陽の異変
  • 学問・資格
  • 宇宙人
  • 宇宙文明
  • 宇宙自然科学
  • 宇宙開発
  • 安倍暗殺
  • 安楽死問題
  • 宗教
  • 山火事
  • 岸田・石破軍拡増税
  • 岸田軍拡大増税
  • 平成の「船中八策」
  • 年金問題
  • 心と体
  • 思想・哲学_
  • 感染症
  • 憲法改正
  • 指向性エネルギー兵器
  • 放射能
  • 放射能汚染対策
  • 政権交代
  • 文化・芸術
  • 新世界秩序
  • 新型インフルエンザ
  • 新型コロナウイルス
  • 新型コロナ救済制度
  • 旅行・地域
  • 日本のエネルギー危機
  • 日本の債務危機
  • 日本の原発再稼働と核開発
  • 日本の司法の腐敗
  • 日本の国債    
  • 日本の斜陽化
  • 日本の物価高問題
  • 日本の相続税
  • 日本の開国
  • 日本の隠蔽体質
  • 日本の食料自給率
  • 日本人の起源
  • 日本共産党の苦境
  • 日本崩壊
  • 日本政府の叙勲
  • 日本独立の時
  • 日本維新の会の本質
  • 日米合同委員会
  • 日米地位協定
  • 日米地位協定  
  • 日航123便事件
  • 日記・コラム・つぶやき
  • 日鉄・usステール問題
  • 映画・テレビ
  • 書籍・雑誌
  • 月探査
  • 東欧の政治情勢
  • 核兵器廃絶
  • 核兵器配備
  • 権力者の腐敗
  • 欧米の斜陽化
  • 歴史
  • 水道民営化
  • 汚染水・(処理水)。海洋投棄
  • 池田創価学会
  • 池田大作後の創価学会
  • 海外就職先として
  • 消費税のからくり
  • 消費税の問題点
  • 火星の真実
  • 物理学_
  • 特殊詐欺事件
  • 環境問題
  • 生物兵器
  • 生物学
  • 病院経営
  • 皇室典範の問題
  • 石破新政権
  • 科学技術
  • 移民問題
  • 立憲民主党の主張
  • 竹の一斉枯れ
  • 第三次世界大戦
  • 第五次中東戦争
  • 米国の地盤沈下
  • 米国CIAネオコン
  • 紅麴
  • 経済・政治・国際
  • 統一教会と自民党
  • 考古学
  • 能登半島地震
  • 自公政権の功罪
  • 自公政権の衰退
  • 自民党の問題点
  • 自然災害
  • 芸能人の腐敗
  • 藤原直哉・時事解説他
  • 裏金・パーテイ券問題
  • 観光旅行税
  • 証券口座の不正
  • 財務省の問題点
  • 財務省を解体せよ
  • 財務省解体
  • 趣味
  • 遺伝子治療
  • 郵政民営化の失敗
  • 都市伝説
  • 韓国の政治情勢
  • 食料危機
  • 鳥インフルエンザ
  • 5G
  • AI技術
  • BRICS
  • doge
  • IAEAの正義は
  • JFK暗殺
  • lgbtq
  • mRNA
  • Nato問題
  • NHK
  • PFAS
  • UFO・反重力
  • USAID
  • WEF
  • WHO

最近のコメント

最近のトラックバック

« 隠れ増税派の財務省系議員もいる! | トップページ | 土星のポールシフトと今年の地球は? »

2012年1月22日 (日)

欧ロスチャイルドと米ロックフェラーが暴落の引き金を引くタイミングは何時か

欧ロスチャイルドと米ロックフェラーが暴落の引き金を引くタイミングは、どのような状況で生まれるのか?


 
(左からデイビッド・ロックフェラー、ジェイ・ロックフェラー、ジェイコブ・ロスチャイルド、欧州貴族の一角エティエンヌ ダヴィニオン・ビルダーバーグ名誉議長)(画像は、コチラから   
 
 
・ユーロ危機を受けて、スイスフランによってユーロ買い支えに回る欧州貴族
 
・中東民主化運動によって中東親米政権を打倒し、中東からアメリカを締め出しにかかったロスチャイルド
 
・中国を牽制しながら、日本をTPPによって一体化させようと必死なロックフェラー

 
深刻な経済危機が進む中、国際金融資本家は必死に動き回り、熾烈な潰しあいを続けてきた。
 
国際金融資本家は、一体、何を狙っているのか?
 
今まで、ドル暴落は欧ロスチャイルドの仕掛け、ユーロ暴落は米ロックフェラーの仕掛け、と考えられることも多かったが、「通貨安」というのはその国にとってメリットも大きい。
例えば、債務国(借金国)であるアメリカにとってのドル安は、債務額が実質目減りするのと同時に、輸出に有利な局面となる。行き過ぎた暴落は、破綻に繋がるが、ゆるやかなドル安をアメリカは歓迎するはずだ。これは、ユーロについても同じことが言える。
 
つまり、
ドル暴落を仕掛けるのが、欧ロスチャイルドなのか、米ロックフェラーなのか
どちらも考えられるということになる。
 
一つ分かるのは、ドル暴落にしろユーロ暴落にしろ、「ロックフェラーかロスチャイルドのどちらかが仕掛ける」とすれば、『今はその時期ではない』と言うことだ
 
では、その時期・タイミングは、いつなのか?どういう状況が整えば、『暴落の引き金』は引かれるのか?

■■ロスチャイルドは何を狙っているのか? 

ユーロ危機3 欧州周辺国から内情を探る。欧州貴族主導で安定化に必死な状況。
欧・露・中・印によるアメリカ=ロックフェラー包囲網が完成しつつある
トルコ東部地震は人工地震か?! D.ロックフェラーによる「イスラム統一国家構想」潰し
アメリカ包囲網を受けて、中東政府系ファンドはどう動くか?
 
これらの記事で明らかになったように、欧ロスチャイルドは、ユーロ支援について欧州貴族の協力を取り付ける一方で、以前から「中東産油国」へと食い込んでいる。中東民主化運動によって親米政権を転覆させたのはもちろんのこと、
・アラビア半島のアラブ首長国連邦を切り崩し、
・トルコを使ってイラクにも食い込み、
・イランにも食い込みつつある
 
中東産油国の中で、未だに従米路線を貫いているのは、中東の盟主サウジアラビアぐらいとなった。
 
ここから透けて見えてくるのは、「世界の資源を手中に収めよう」という戦略だ。実際、南アフリカはもちろんのこと、オーストラリアの資源企業や鉱山株を、近年になって更に買い増している。
 
ここまで、資源・エネルギーに執着しているということは、「マネー経済が終わり、実物経済が復活する」と読んでいる(or復活させるつもり)ということになる。事実、金融取引税やCDS規制などの「マネー経済規制」ついては、英米に先んじて進めている。
 
★ロスチャイルドは、資源・エネルギーへの支配力を強めている
★また、マネー経済規制にも積極的
★行き過ぎたマネー経済から実物経済へと舵を切るつもり

 
つまりロスチャイルドは、資源・エネルギーのほとんどを支配することで、経済破局の混乱を乗り切り、実物経済下での支配力を発揮しようとしている可能性が高い。
 
彼らにとっての”時機”とは、
・サウジアラビアのサウード家が転覆して、親米国家から親欧国家に転換した時か、
・アメリカとヨーロッパを天秤にかけるプーチンのロシアが、アメリカへの態度を硬化させた時か、
どちらかだということになる。
 
逆に、それが実現するまでは(or実現の見通しが立つまでは)、破局の引き金を引けない、
 


■■ロックフェラーは何を狙っているのか?
 
直近のアメリカの動きとして注目すべきは、やはり日本への異常とも言える執着だろう。 
元々、環太平洋の農業国家同士・資源国家同士の貿易協定だったTPPに、強引にねじ入り、さらに日本に参加を強要し、とうとう取り込んでしまった。思えば、東南アジア発のASEANが力を伸ばし、日本がASEANとの連携を強める中、APECを強引に立ち上げて、日本を引き剥がしに掛かった時から、アジア経済圏における橋頭堡として、アメリカは日本に目を付けていたのだろう。
 
TPPに取り込まれた結果、日本で(文字通りの)”革命”が起こらなければ、日本は「限りなくアメリカの法体系に近づいていく」ことになる。
アメリカは「ここまでする必要があった」ということだ。関税撤廃によって農産物輸出を増やす、あるいは雇用拡大という狙いもあるにはあるだろうが、そんな小さなものが本来の目的ではないだろう。
 


■米ロックフェラーのドル戦略は?
 
ここで、「ドル暴落をロックフェラーは避けたいのか、望んでいるのか」という問題が出てくる。
 
ドル安は、行き過ぎなければ輸出が増え、景気が回復するため、アメリカにとっては歓迎すべき事態だ。
ドル暴落局面でのアメリカ=ロックフェラーの懸念は、「最終的に秩序が維持できるのか」「ドル暴落→インフレの結果起こるであろう、暴動を鎮圧できるのか」に絞られる。もし、その暴動を(米軍やFEMAを動員して)鎮圧することが可能(とロックフェラーが読んでいる)ならば、ドル暴落をロックフェラーが仕掛ける可能性は高い。繰り返すが、ドル暴落によってアメリカの借金はほぼチャラにになり、輸出の大幅回復が見込めるのだ
 


■アメリカで起こるであろう暴動は、鎮圧できるのか?
 
但し、まだ残る問題は、その暴動が「国際金融資本家(ウォール街)を狙った暴動」になる可能性が高いということだろう。さすがに、本社施設が暴動の標的になれば、いかなロックフェラーといえど、ドル暴落後に世界を支配し続けることはできない。
 
この局面での「安全」を確保するためには、ドル暴落局面での避難先を作っておく必要がある。その避難先が日本であり、本社機能を移転させるための布石が「TPPによる日本のアメリカ化」なのではないか?
さらに、アメリカのTPPへの参加は、環太平洋の資源国家を取り込めるという利点も大きい。
 
仮にそうだとすると、米企業の本社機能が日本に移転している状態で、
・アメリカでドル暴落に伴うインフレ→暴動
・米軍やFEMAによる鎮圧→秩序回復
・ドル安及び労働賃金が下がったところで、工場を建造し、工業生産を回復させる
 
 
この手順を取れば、(現在の中国がそうであるように)通貨安及び低賃金を背景に、工業生産を伸ばす事は可能だということになる。そこに環太平洋の資源国家の豊富な資源も付いてくるのである。しかも、アメリカの借金はほとんどチャラの状態で。
 
もちろんこれには、無数の前提条件と推測があって、ロックフェラーの読み通りになるとは限らない。最大のネックは、「アメリカでの暴動が鎮圧できるのか?」と「日本では”反”国際金融資本家の動きが起こらないと言えるのか?」の二つだろう。
 
これをクリアできると、ロックフェラーが考えているのならば、
「アメリカから日本への本社機能の移転を含む避難」
が実現、もしくは実現の見通しが付いた段階で、ドル暴落の引き金を引く可能性が高い。
 
 
■■国際金融資本化が引き金を引く状況は?
 
ここまでをまとめると、
ロックフェラーやロスチャイルドの国際金融資本家は、
 
欧ロスチャイルドは、サウジアラビアとロシア
 
米ロックフェラーは、環太平洋の資源国家と日本
 
それぞれの支配を巡って争いながら状況を整え、「暴落の引き金を引くタイミング」を見計らっていることになる
 
 
※もし、「それぞれが望む状況が整わない」という状態が続けば、現在がそうであるように、ドルとユーロが価値を下げ続け、日本円だけが高止まりし続けるという状況が続くことになるだろう。

<今までの追求>
ドルとユーロのチキンレース ~ロスチャイルドと手を組んだ欧州貴族 vs ロックフェラー帝国~
ユーロ危機1 ヨーロッパ各国が抱える「歯止め」を外すことになったユーロ導入
ユーロ危機2 ユーロ危機のウラで、着実に死期が迫っているのは、ヨーロッパではなくアメリカ
ユーロ危機3 欧州周辺国から内情を探る。欧州貴族主導で安定化に必死な状況。
欧・露・中・印によるアメリカ=ロックフェラー包囲網が完成しつつある
トルコ東部地震は人工地震か?! D.ロックフェラーによる「イスラム統一国家構想」潰し
アメリカ包囲網を受けて、中東政府系ファンドはどう動くか?
生き残りを賭けたアメリカの日本植民地化計画=TPP締結問題 ~日本政府はアメリカ盲従をいつまで続けるつもりなのか~

今の世界は、ロスチャイルドとロックフェラーの二大国際金融マフイアにより動かされていると言っても過言では無いように、大変な力を持っています。しかし今は、一連の金融危機により瀕死の状態にあり、崩壊するかどうかの瀬戸際にあります。崩壊を防ぐ為には第3時世界大戦も辞さずとの方針のようです。「9.11テロ」も「3.11テロ」もその一環で引き起こされた事件です。誰もこの連中を逮捕できるものが居ない状態です。以上

« 隠れ増税派の財務省系議員もいる! | トップページ | 土星のポールシフトと今年の地球は? »

経済・政治・国際」カテゴリの記事

コメント

コメントを書く

コメントは記事投稿者が公開するまで表示されません。

(ウェブ上には掲載しません)

トラックバック

« 隠れ増税派の財務省系議員もいる! | トップページ | 土星のポールシフトと今年の地球は? »

2025年7月
    1 2 3 4 5
6 7 8 9 10 11 12
13 14 15 16 17 18 19
20 21 22 23 24 25 26
27 28 29 30 31    

-天気予報コム-

ウェブページ

無料ブログはココログ