ケータイ使用10年以上で脳腫瘍リスク
ケータイ使用10年以上で脳腫瘍リスク 欧州5カ国調査で発覚も、日本は
企業が安全宣言 | |||||
13:33 02/20 2007 |
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携帯電話の発ガン性に関するヨーロッパ5カ国の調査で、10年以上使用すると脳腫瘍リスクが上がるという結果が出た。先月公表されたこの調査結果を受け、スウェーデンやドイツ政府は、頭に浴びる電磁波を低くするように、との勧告を出している。今後、携帯電話が原因で脳腫瘍になる人は増えそうだ。使い続ける人は、将来、脳腫瘍になった場合に補償を請求できるよう、料金記録や頭の右左どちら側で使っているかを、今のうちから記録しておいた方がよい。
【Digest】 ◇ヨーロッパ5カ国調査「10年以上で脳腫瘍リスク上昇」 ◇携帯電話は21世紀のタバコだ ◇スウェーデン、ドイツでは政府が電磁波低減を勧告 ◇日本の疫学調査は、8年・・・そしてシロ ◇ドコモ、au、ソフトバンクの安全宣言とは ◇企業による研究はどこまで信用できるか? ◇アスベストの補償を参考に今から記録をとっておこう ◇ヨーロッパ5カ国調査「10年以上で脳腫瘍リスク上昇」 ヨーロッパ5カ国(デンマーク、フィンランド、ノルウェー、スウェ ーデン、イギリス)の共同調査結果は、1月19日に公表された。 イギリスの新聞でも大きく 報道された(日本ではケータイ業界は 大スポンサーなので一行も報じられない)。その主な内容は 以下のとおりだ。
ケータイの10年以上の使用で、脳腫瘍のリスクが上がることを 示唆する結果がでたのは今回が初めてではない。 この調査は、世界保健機関(WHO)が進めている電磁場プロジェ クトの一環で実施されたものだ。携帯電話の使用と脳腫瘍の関連 を調べるため、日本も含めた13カ国が参加し、共通の調査法でそ れぞれの国での調査結果をまとめる。
これまでにスウェ ーデン、イギリス、ドイツでは、それぞれの国の研究結果を独自に まとめて公表している。また、別の種類の脳腫瘍である聴神経鞘 腫(ちょうしんけいしょうしゅ)を調べた結果がデンマーク、スウェー デンで公表されている。それら結果を簡単にまとめたのが図1だ。 デンマークを除いたすべてが、10年以上でのリスク上昇を示唆 している。 今回の調査結果は、これらのヨーロッパ各国のデータをまと めて再評価したもので、これまで示されていた脳腫瘍のリスク 上昇が再確認されたといえる。 今回の論文の著者であるフィンランド政府・放射線安全庁 (STUK)のアンシ・アウビネン博士は、英紙の取材に対して「 腫瘍が成長するのに必要な期間を考慮すると長期間で影響 がでている結果には信憑性がある。また携帯電話を近づける 側頭部の方に腫瘍が発生していることにも信憑性がある」と 答えている。 今年中には世界13カ国のデータが集約され、最終結果が 出る予定になっている。 ◇携帯電話は21世紀のタバコだ 電話の電磁波の世界的権威であり、英政府のモバイル通信 健康調査プログラムの議長を務めるラウリー・チャルリス教授は、 英紙の記事の中で「携帯電話は21世紀のタバコとなりうるか ?」と質問され「絶対なる」と答えた。
脳腫瘍のようなまれにしか発生しない病 気(脳腫瘍全体で年間1万人に1人と言われている)の場合、疑われる要因との関連を調べるのは容易ではない。また携帯電話が原因だったとしても、脳腫瘍が発症するまでに 10年以上かかる場合、それ以前にいくら調査をしても 脳腫瘍の増加 は確認できない。(図2) チャルリス博士は、携帯電話をすでに使っている 20万人を対象にした新たな研究を計画中だ。5年以上 にわたり、脳腫瘍だけでなく、アルツハイマー病やパー キンソン病など脳神経の増加も調べる予定。イギリス政 府と、資金提供の最終的な交渉段階に入っているのだという。 ◇スウェーデン、ドイツでは政府が電磁波低減を勧告 防護庁(SSI)は1月31日に声明を発表。携帯電話が脳腫 瘍の原因となる可能性が強まったとして、携帯電話の使 用に気をつけるように注意を呼びかけた。具体的には通 話に際してイアホンマイクを使い携帯電話本体を体から 離すこと、通話状態の良い場所で使うこと(携帯電話か ら発信される電波が自動的に弱くなるので)などを薦めて いる。 またドイツ政府の放射線防護連邦局(BfR)は、2月5日 に同様に、通話中に浴びる電磁波をできるだけ減らすよ うにすること、また電磁波の影響の少ない機種を選ぶこ となどを勧告する声明を出した。 ◇日本の疫学調査は、8年・・・そしてシロ の調査が実施されている。現在、聴神経鞘腫瘍という脳腫 瘍についての結果が 論文として発表されている。 以前myenwsjapanでも紹介した、総務省の生体電磁環 境研究推進委員会のメンバーである東京女子医科大の 山口直人教授や首都大学東京の多氣昌生教授たちが、 総務省の研究費を使って行なったものだ。 東京近郊に住む患者97名と健康な人330名を対象にし た調査で、結論はケータイによる影響は確認できなかっ た。長期間の使用の影響については、10年以上の使用 者が患者グループで1人、健康な人のグループで8人し かいなかったので、10年以上の影響を比べることはでき なかった。そこで8年以上の使用者と非使用者を比べた が、病気の発症率に差は見られなかった。 つまり、日本の研究結果だけでは、10年以上の使用 でリスクが上がるかどうかは何も判断できないということだ。 日本で携帯電話が爆発的に普及したのが1994年以降 なので、10年以上の使用者がまだ少ないことは仕方な いのかもしれない。論文の中でも「今後の研究は、10年 以上の長期使用者に焦点を当てるべきだ」と述べられている。 ◇ドコモ、au、ソフトバンクの安全宣言とは のケータイ事業者3社による安全性の検証試験の結果 を報じた。それぞれの会社のホームページで報告をし 報告書をここに紹介しよう。 2002年11月から3社共同で進めていた実験で、人間の 細胞に電磁波をあてて、ガンの原因となるDNAの切断を はじめとするさまざまな細胞や遺伝子に異常が起こらな いか調べたというものだ。 その結果、国の基準値の10倍の電波をあてても、細胞 での影響は確認されなかったという。「携帯電話基地局 からの電波の安全性について改めて検証できたといえ ます」「電波が細胞構造や機能に影響を与えてがん化す るかもしれないとの主張を否定する科学的証拠の一つに なるものです」と結論付けた。 その後2月10日の産経新聞では、 「携帯・PHS各社、 新戦略を模索 最後の空白地帯で攻勢」という記事が報 道された。飽和状態にある携帯電話市場の最後の空白 地帯として、子どもと老人向けへの攻勢をかけるという。 もし10年以上の使用にリスクがあるとしたら、子ども が一番被害を受けることになるが、本当に大丈夫なの だろうか? ◇企業による研究はどこまで信用できるか? った研究で「シロでした」と報告されて、そのまま信用す る人はどれくらいいるのだろうか?もしクロという結果が 出た場合、その結果は公表されるのだろうか? 研究費のスポンサーによって研究結果に影響が出る という指摘がある。 もっともこの問題が懸念されてきたのが、製薬会社に よる新薬の開発に関するものだ。医薬品産業がスポン サーの研究の場合、公的機関の研究と比べてその医薬 品に好意的な結果になる確率は4倍になるという 研究がある。 またタバコ産業から研究費を受領している研究者が、 受動喫煙が無害だという結論を出す確率は、利害関係 の無い研究と比べると実に88倍.....この続きの文章、お よび全ての拡大画像は、会員のみに提供されております。 以上は「my news japan」より 小生の知人も永くケータイを使用していた方が、脳腫瘍 でなくなっています。耳の後ろに腫瘍ができたようです。 なるべく使わないようにしないとリスクが高まりそうです。 以上 |
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