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2013年4月 3日 (水)

いよいよ動き出す「ネオ満州国」

いよいよ動き出す「ネオ満州国」

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 満州国(当時)と周辺国          無人都市があるオルドス市の位置


新国家の主導権争いが始まっている


アメリカの次に世界の盟主になるのはネオ満州国のようです。
その主導権を握るのは誰なのか、当然ながらこれは世界共通の関心事です。
北朝鮮、アメリカ、ロシア、ユダヤ、そして現在満州の地を握っている中国も手放したくは
ないと思っているでしょう。北朝鮮やアメリカとしては、満州を中国共産党の支配下から
独立した特別行政区にしたいはずです。そこで中国の瀋陽軍はこうした勢力と結びつき、
新しい国家の再建を画策しています。中国共産党としては、まがりなりにも中国の一部
である満州地域で勝手なことをさせるわけにはいきません。満州の権益を逃さないため
に必死です。

ロシアは太平洋側に出られる凍らない港を喉から手が出るほど欲しくて、ずっ以前から
この地を狙っていました。日露戦争がなぜ起きたのかは明白です。
満州の「北鮮三港」と呼ばれる清津(せいしん)羅津(らしん)雄基(ゆうき)といった港
をロシアは使いたいのです。これらは戦時中に日本が造った港で、大型の軍艦が十分停泊
することのできる良港です。
 
日清戦争後には満州権益を争って日露戦争となり、その結果、日本が勝って満州地域を
配下に収めました。その後、ソ連となったときに第二次世界大戦が勃発すると、終戦後の
どさくさに紛れてソ連軍が満州エリアへと攻め込み、日本人を追い出すことに成功。
ソ連はそのまま居座りを決め込むつもりだったのでしょう。しかしその地に残る近代国家
としてのインフラを重視した共産党の毛沢東軍によって、ロシア軍の進出は阻止されたの
でした。

そんな旧ソ連時代の経験から、権益入り乱れる満州地域を力ずくで奪うことには無理が
あると考えたロシアは、今度は北朝鮮や日本と友好関係を結ぶことで、満州、北朝鮮の
港を自由に使えるようにしたいと考えています。そのためにも日本とは仲良くしたいと
考えているのに、日本にはそれに応えることのできる政治家がいないことが残念でなり
ません。

さらにアメリカに巣食っていた闇の権力者=イルミナティも、満州国に陰から支配を及ぼ
そうと狙っています。このようなせめぎ合いの結果、満州の実権をどの勢力が握り、
どのような体裁に落ちつくのかまだ予断は許しませんが、マカオや香港のような特別行政区
といった形には一足飛びにはならないと思います。

半島統一が成ったら、大陸の中で半島の「フタ」に位置する瀋陽軍区が南北朝鮮を保護領
とするのが自然でしょう。そこで瀋陽軍と北朝鮮で結びつきを強めながら、しばらくは大人しく
中国共産党の指示・命令を遂行するふりをするはずです。いずれ世界大戦が勃発してしまえば、
その時、一気に満州国建国へと邁進(まいしん)すればいいと考えているでしょう。
 
 

ネオ満州国の建設はすでに始まっている

そのネオ満州国の建設はすでに始まっています。
北朝鮮と国境を接する遼寧(りょうねい)省の省都であり、満州国時代は奉天(ほうてん)
であった瀋陽では、現在2つの地下鉄路線を24もの路線へと拡大・整備するなど、急ピッチ
で都市開発が進んでいます。日本のODA(政府開発援助)で立ち上げた21世紀産業経済
発展促進会という団体が中心になって、マカオやラスベガスのようなリゾート開発事業を
行なっているそうです。 (そういえば、カジノ構想の話がありますよね)

日本側の責任者だという人物の話によると、中国政府が10万坪もの土地を用意し、そこに
巨大なホテルを2つと、パチンコ店を3000店、ゲームセンターを1000店、飲食店を5000店
ほど集積し、周囲をお濠(ほり)と城壁でぐるりと囲み、中はアミューズメントパークのような
施設が誕生するそうです。東西南北のゲートからしか入れないようにした上、入り口ですべて
の現金を電子マネーへと交換し、中ではそのお金しか使えないという仕組みです。
その工事はすでに始まっており、現在、各国の投資を募っています。

この施設の建設には、2006年に設立したばかりの渤海(ぼっかい)銀行という新興の銀行が
積極的に関与しています。渤海というのは、朝鮮から満州にかけた広大な土地に栄えた古代
都市の名で、満州族や朝鮮族の祖であり、日本人の遠い祖先とも関わりがあります。
ちなみに渤海銀行は現地の人たちの銀行ではなく、イギリスのスタンフォード・チャーター銀行
が親会社です。同行はイギリスの植民地支配に一役買った2つの銀行を母体としています。
アフリカ大陸で活動したスタンダード銀行と、インドや中国などアジアで活動したチャータード
銀行が合併したものです。

つまり中国の渤海銀行にはユダヤ金融資本が入り込んでいるということです。
それは当然ながら中国政府も了解済みで、ある程度はユダヤ金融資本にも権益を分け与える
代わりに、ユダヤの持つ資本力で開発を早めたいという考えのようです。
ユダヤ金融資本はかつて、満州の地にユダヤ国家を建設しようとしたことがあります。
ヨーロッパで迫害を受けていたユダヤ人は安住の地を求めており、関東軍がこれに呼応して
満州の地にユダヤ自治州を作ろうとしたました。これを「フグ化計画」と呼びます。 

ユダヤ人を引き込むことで、ユダヤ金融資本が持つ資金を呼び込むことができる反面、
彼らの中には闇を支配者であるイルミナティが入り込んでいることから、影の支配者層に乗っ取
られるリスクがあるのです。食べるとおいしいけれど毒が潜んでいる、それで「フグ化計画」と
呼ばれています。

日本の敗戦によってフグ化計画は頓挫、ユダヤはパレスチナの地にイスラエルを建国する方針
へと切り替えます。しかし結局、アラブの地にも受け入れられなかったイスラエルは、次に起こ
ることが計画されている世界戦争で滅亡する運命にあります。
そこで再び、自分たちの住む国を
求めて「第二次フグ化計画」を画策しているというわけなのです。


巨大なインフラはすべて戦前・戦後の日本の技術


様々な思惑が入り乱れるネオ満州国ですが、カギを握るのは北朝鮮、そして日本です。
このエリアは日本が満州を統治していた時代に、日本の先端技術を導入して近代的な施設を
数多く建設しました。中国東北部を含めた全土で稼働中の国家的なインフラは、すべて大日本
帝国時代に国策会社によって作られたインフラなのです。それは南満州鉄道(満鉄)、朝鮮銀行、
東洋拓殖といった巨大企業が、最先端のインフラを整備したのです。

日本が満州エリアに残した各種インフラは、敗戦国となった日本がこの地域から撤退した後も
大いに活躍しました。満鉄は1980年代に中国全土で改革解放政策が始まるまで、物資や人の
移動を活発にし、東北部の経済発展を支え続けました。長春(満州国当時の首都であり当時は
新京と呼ばれた)、大連、瀋陽といった主要な大都市では、現在でも日本統治時代の建築物が
現役で使われており、満鉄大連本社も大連鉄道有限責任公司の事務所として当時の建物が
そのまま利用されています。

満鉄の出資で建設された昭和鉄鋼所は戦後に廃止されましたが、その施設は継承され、
鞍山鋼鉄公司として戦後の中国国内の鉄鋼需要を支えました。つい最近、上海宝鋼集
が登場するまでは、長らく中国国内では最大手の製鉄業者であったのです。
また、満州と朝鮮の国境近く、吉林省にある豊満ダムはその建設当時、東洋一と言われた
規模を誇ったダムで、70年以上経った今でも水力発電を行ない、農業用水や飲料用水の
取水地として現役で使われており、地域の人々の暮らしに貢献しています。

こうした巨大インフラは現地の人々の技術では維持することができません。
だから終戦後、中国の要請で日本の技術者の多くが帰国せずに現地に留まりました。
ソ連軍によって強制的にシベリアへ抑留された人たちとは違い、中国政府に雇われ給料を
もらって働く立場としてです。そうした日本人技術者の存在によって、メンテナンスしながら
使われてきた施設群ですが、さすがに建設から70年以上経って全面的な改装が必要になって
います。当時の技術者はすでに亡くなっていますので、補修・改装するためには日本の技術が
どうしても必要なのです。


実は尖閣諸島問題で日中の対立が先鋭化し始めていた2012年8月21日から24日まで
瀋陽軍の大佐が極秘裏に来日していたという情報があります。当然、満州国の再建に先立ち、
日本からの投資を呼び込みに来たはずです。これはすでに瀋陽軍が中国共産党管理下を離れ、
独自に行動しているということになります。


       「大宇宙連合からの啓示:田村珠芳 著」より

------------------------------------------------------------------------------ 

「ネオ満州国」と「内モンゴル自治区のオンドス市への移住計画」は関連性があるでしょうね。

「国民4000万人移住の可能性」 (2012.4.18)から抜粋します。

(引用開始)
何千万人もの日本人が直面している「極度な危険性」は、福島第一原子力発電所の結果である。
(中略) このレポートによれば、複数の日本人外交官はロシア外務省に対してこう伝えたという。
これほど多くの国民を移住させる土地を日本国は保有しておらず、したがって千島列島の日本
への返還は「緊急の重要性」をもっている。かりに強制移住を行うとすれば、それはソビエト
連邦においてスターリンが行った極東への強制移住に匹敵するものであり、本質的には
1930年代以降では最大ともいえる大量移住となるであろう、と。

さらに重要な点であるが、このレポートによると、彼ら日本の外交官はロシア側に対して以下
のようにも語った。中国は日本に対して、何千万人もの日本の市民を中国本土に移住させても
よいとする提案を行っている。日本国はこの中国側の提案を「真剣に考慮している」という。
中国の移住先は、「ゴースト・シティー」と呼ばれる地域であり、この地域は不可解な理由に
よって建設されたまま放置されている。(終わり)


私たちの知らないところで、密かに移住計画は進んでいたのでしょうね。
放射能の問題も事故直後は人体への影響は表面化しないでしょうが、今年でもうすぐ2年という
年月が経ちます。色々と情報はあるようですが、新井氏や富士山ニニギさんのおっしゃるように
今年の夏以降にマスコミで真実が報道され、天皇陛下自ら発表となる段取りかもしれません。
そういう段取りへ向けて、最近、東電幹部の事情聴取が始まっているのではないでしょうか。
勝手な憶測ですが、移住先にてロシア・アカデミーや五井野博士の協力で治療などが行われる
可能性もあるかと・・その後のシナリオはなんとなく思い描いていますが、一応、秘密です。
「ジパング超人伝説」という言葉からそれぞれ想像してください。悪いことではないと思います。


また、新たな原発事故もないとは言い切れません。
昨日、島根県において、住民たちも参加しての原発事故非常時訓練が行われました。

原発防災訓練:島根原発の事故想定、30キロ圏外へ避難 住民ら780人、初訓練 

先の大戦で日本が敗戦したことで、ユダヤ人の国が中東で「イスラエル」として建国された
わけですが、それに呼応するニュースがありましたね。「不穏なアメリカの動き」でも紹介
しました、このニュースです。

アメリカ元国務長官、「イスラエルは10年以内に消滅」

アメリカのキッシンジャー元国務長官が、先頃、「今後10年以内に、イスラエルからは
何も残らないだろう」と表明しました。(抜粋)


そして、「北朝鮮の核実験、ミサイル発射発言」ですね。朝鮮半島統一に向けて動き出した
気配を感じます。尖閣紛争を休止にして、大きく舵を切ったという意味かもしれません。
韓国については、本書でも詳しく書かれておりますので、次回はその辺から・・。
日本が円安に向いたのでウォン高となっていますし、元々体力がなく、外資の餌食になった
韓国経済ですから破綻は目の前にきています。また、米韓朝の軍だけでなく、自衛隊も
参加しなければならないはずですから、明日からの国会では予算も大事ですが、集団的
自衛権の問題も早速取り上げられるのではないでしょうか。

今は日本人がバラバラになって「亡国への道」を歩まされているように感じるでしょうが、
これは長大な観点からみると「神の計画」なんですね。新時代の要は「真の日本人」から。

● 中央集権体制、議会制民主主義を崩壊させる。
  (シロアリ、エリート集団、既得権益で富を得る政治家たちを退治する)

● 本土は外国によって分割統治される。
  (外圧でしか目覚め、体制を変えることができない我が国の宿命みたいなもの)

● しかし、それによって世界最終戦争に加担、参加しないようにするためでもある。

● その「茨の道」を耐えて、「真のヤマト心」を取り戻した日本人が最終戦争を収め、
  「和をもって貴し」を基本とした新しい時代のモデル地域を世界に示すことになる。



関連記事
以上は「MUのブログ」より
ユダヤ人は現在、北朝鮮に随分力を入れて支援していますが、これも彼らの将来の居場所を求めての事前の動きです。現在の中東にあるイスラエルは、将来崩壊する可能性が強いために次の居場所を満州国にしようと狙っているのです。狙い通りになるのかどうかは今後の動き次第です。その時に日本はモンゴルに移住しているのかもしれません。日本は二度目の放射能事故が起きて事実上住めない土地になっているでしょう。                               以上

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