ソチ五輪での浅田選手のミスと指向性電磁波照射を考える
2月19日、ソチ冬季五輪第13日目[フィギュアスケート女子ショートプログラム]で信じがたいことが起こりました。
演技を終えた後の茫然自失のインタビュー。
ここでは、マイクロ波照射の可能性を追究します。
※この記事は長文ですので、かなりの部分を割愛してコンパクトにしてあります。
全文は下記にてご覧ください。
初回月(毎月1日からその月の末日まで)は無料です。
不思議な白人のカメラクルー
優秀候補の浅田真央選手が、練習ではミスのなかったトリプルアクセル（3回転半ジャンプ）で本番の演技では、まさかの転倒。それ以後のコンビネーション・ジャンプも決まらず16位に。
村上佳菜子のほうも、自らポイントと話していた3回転トーループの連続ジャンプは成功させたものの、3回転フリップが1回転になるなど、結果は自己ベストを10点以上下回る55・60点。
鈴木明子も、3回転トーループの連続ジャンプが1回になってしまい、回転も不足気味の2回転の判定。
3人とも、同時にこれだけのミスが出る確率はどれくらいなのでしょう。
なんと、この演技を見た東京五輪組織委員会会長の森喜朗氏の口から、「見事にひっくり返った。あの子（浅田真央は）、大事なときには必ず転ぶ」と信じられない発言が飛び出したのです。
しかし、この老害発言にもめげず、浅田真央選手はこの翌日のフリーで自己最高得点をたたき出し、世界中の選手から絶賛のツイートが殺到したのです。
この浅田選手の気品にあふれた力強い演技には、中国人も韓国人も圧倒されたようで、瞬間、自国の選手の応援を忘れて浅田選手の援軍に回ったかのようでした。
よきライバルであり長年の宿敵であったキム・ヨナ選手は、この演技を見て泣いたそうです。
彼女の脳裏に去来したものは、反日という国を背負いつつ長く辛かった日々に違いないのです。
そして、彼女の涙の半分は、真央選手のあまりにも気高く尊い演技を目の当たりにして、その品格の差に敗北を悟った悔し涙だったことでしょう。
これが、キム・ヨナ選手にとって永遠のライバル、浅田真央が自分の手の届かないはるか遠くに行ってしまった瞬間です。
彼女は、永遠に浅田真央に勝つことはできなくなったのです。
しかし、今回も浅田選手の演技には腑に落ちない判定が与えられました。
キム・ヨナ選手と競技するときは必ずといっていいほど出てくる問題です。日本とまったく利害関係のない外国人選手から見ても、浅田真央選手の採点には公正さが見られない、と何度もメディアが取り上げてきたことです。
それがどうも今回は韓国のキム・ヨナ選手ではなく、ロシアのアデリナ・ソトニコワ（17歳）が金メダルを取ったことに関して疑義が上がっているのです。
国際スケート連盟は、すぐに火消しに回りましたが、「ソトニコワ 疑惑の金メダル」に対する疑惑の火種はくすぶり続けています。
私は、最近、さらにテレビを観なくなったのですが、たまたまリモコンのスイッチを入れたら、偶然にも不思議な光景に遭遇したのです。
それは、浅田選手が転倒して16位になったフィギュアスケート女子ショートプログラムが行われる当日、古館一郎「報道ステーション」の松岡修造リポーター が、スケート競技会場のプレス席でセッティングをしながら待機する一人の白人のテレビ・カメラマンに、レンズを通して見る各国の選手の様子について質問し たときの光景でした。
その黒づくめの40歳～50歳の白人のテレビ・カメラマンは、こう答えたのです。
「浅田は緊張しすぎている。彼女はもっとリラックスすべきだ。キム・ヨナのほうは安定している。浅田は不利な展開になるだろう」と。
これが、仮にもマスコミ界のカメラクルーのコメントとはとうてい思えないのです。
これでは、最初から「浅田真央、表彰台ならず」と言っているようなものです。
国際スケート連盟は、この白人のカメラクルーの身元を洗うべきです。
つまり、買収されていないのか、ということです。
ただし、白人だからといって、ロシアやヨーロッパのメディアからの人間とは限りません。
その転倒した時の動画はyoutubeにアップされていないようです。
下の動画のキャプチャーは、真央選手が20日の演技で自己最高得点を上げたときのものです。
黒い服を着て、ずらりと横に並んでいるのはテレビ局のカメラマンです。
２分7秒あたり。このように至近距離で一箇所に固まった数台のカメラが、いっせいに浅田選手にカメラを向けるのです。
いつものオリンピックの風景でしょう。
当然、ミス連続の前日も、このように一斉に数台のカメラが向けられていたのです。
しかし、なぜか、この動画は、この記事を書いている間にブロックされてしまいました。
これの一瞬の映像のキャプチャーから何が分かりますか？
下は、失敗した演技を終えて控室に戻る途中で、日本のメディアの短いインタビューに答えているときの様子。
浅田真央選手:
「自分でも、終わってみて……まだ何も分からないです」。
「なぜ、なぜだろう」…。事態が把握できていないかのように、茫然自失の状態でインタビューに答える浅田選手。
今まで、大きなミスをしたときでも動じることなく気丈にインタビューに答えてきた浅田選手が、ほとんど無表情で答える姿は、あまりにも不自然すぎるし、また、痛々しいのです。
浅田選手、村上選手、そして鈴木選手の3人に、いったい何が起こっていたのでしょう。
いつもと違う「何か」が起こっていたことは間違いないでしょう。
浅田真央選手にマイクロ波照射があったのか
ここからは、ひとつの可能性を提示するもので、これが事実なのか、そうでないのかを確定するものではありません。
森喜朗は、こう言いました。
「見事にひっくり返った。あの子（浅田真央は）、大事なときには必ず転ぶ」。
本当にそうなのです。
今回、浅田真央選手は、いつもより緊張して体が思うように動かなかったと言っています。
森喜朗の言うように、毎回、重要な場面でミスを出すのは、彼女の精神的な弱さのせいだという人もいますが、彼女の精神力は強靭です。
これは、毎回、身体が動かなくなるので、今回こそは失敗できない、という極度のプレッシャーからのものであると考えるべきでしょう。
森喜朗の不適切発言は非難されても仕方がないとしても、この老害政治家の言うことは嘘ではないのです。
いくつかの事実をつなぎ合わせると、一つの結論に至ります。
それは明らかに、外から何らかの作用が働いたということです。
下の動画は、マニアが手作りで作ったマイクロ波銃(microwave Gun)を、友人を実験台にして照射したときの様子です。
手作りとはいえ、しっかりとした指向性を持っており、狙ったターゲットにマイクロ波を照射することができます。
やらせのパフォーマンス？
それでは、youtubeにアップされている数百の同じような動画も、すべて「やらせ」ということになります。(音量注意)
他にも「Microwave Gun」、あるいは「Microwave Weapon」などで検索してみると、マイクロ波を武器として使用している事例がたくさん出てきます。
このように、誰でも作れる超小型のものから、軍用車ハマーの上にマイクロ波銃をマウントした大型まで、マイクロ波兵器はすでに実用化されていますが、現場では、まだ使用されていないとされています。
しかし、イラク戦争の時には、すでに米軍によって電磁波銃が使用されています。(速報619号 アメリカ、新兵器をイラクで使用 060721)
このV-MADSというシステムは、殺傷することが目的ではなく、電磁波を群衆に照射することで相手の戦意を喪失させることを目的としています。暴動鎮圧用にアメリカで開発されたものです。
超小型のものであれば、テレビカメラの中に組み込むこともできるのです。そして、それを演技者にピンポイントで照射するのです。
マイクロ波の照射によって脳神経疾患や心臓病を引き起こすことができる
すでに退役してしまいましたが、過去数年間、英国の軍情報部で、マイクロ波と電磁波兵器などを使用したステルス戦闘技術について取り組んでいた科学者・バ リー・トラウワーは、電磁場の深刻な危険性ついて語り、また科学的な裏付けとなる文書なども提供して、世間に電磁波兵器の存在を知らせてきました。
トラウワー氏は、次のように証言しています。
バリー・トラウワー氏:要約
米ソ核戦争の一触即発の冷戦時代、マイクロ波は、それまでに見事に洗練されたステルス兵器となっていたのです。
私の仕事は、捕まえたどんなスパイからも、その国の最新情報を引き出すことでした。
だから、1950～1970年代から現在に至るまで、マイクロ波兵器が導入されてきたわけです。
誰かを始末するのに急がない場合は、マイクロ波を放射すれば、とても効果的なステルス兵器となります。
政府にとって邪魔な人間にマイクロ波ビームを当てればいいのです。
ガン、乳癌、脳神経系の病気など、狙ったターゲットをどんな病気にでもすることができます。
どの周波数の電磁波を当てればいいのか、当てる電磁波のレベル、病気が発症するまでの時間まで選択できるのです。
だから、始末したいと思っている邪魔者の家の向かい側に家を借りて、マイクロ波のビームを送り続ければいいのです。
冷戦時代のもっとも有名な例は、モスクワの米国大使館の建物全体が、このマイクロ波の放射にさらされた結果、大使館員のほとんど全員がガンになってしまった例です。
【Microwaves in the cold war: the Moscow embassy study and its interpretation. Review of a retrospective cohort study】
米国大使館関係者の子供のほとんどが白血病になり、女性は乳癌になり、男性もガンになってしまったため、18ヵ月後には米国大使館関係者の全員が入れ替わり、さらその後も、もう一度交代したのです。
その頃、アメリカ側は、おかしいと気がついて電磁波ビームが照射されていた事実を突き止めたのです。
ところが、アメリカ側はその時、「けしからん！」と抗議するのではなく、「なんて素晴らしい兵器があったのか、それなら自分たちもをやってみよう」と思ったのです。
以来、各国の政府はいまだにマイクロ波兵器の研究を続けています。
2010年の今になっても(このインタビューのとき)電磁波の周波数などを研究していて、それはさらに洗練されてきました。
周波数もそうだし、照射できる距離も国境を越えるほどだし、電離層でいったん跳ね返して、※地平線の向こう側を照射できるのです。
(※ 管理人:HAARPのこと)
マイクロ波を発射するスーパー発信機があればできてしまう、とても単純で基礎的な原理です。
たとえば、世界の主要小麦生産国を経済破綻させたい場合、電離層にマイクロ波を発射するだけでいのです。
電離層は、地球全体を覆っている見えないイオンの雲です。
特定の角度で放たれた電磁波ビームが電離層にぶち当たって、その国に降り注ぐのです。
その土地の小麦、牛や羊に向けて直接マイクロ波を当て続ければ、作物の免疫システムを損傷させることができます。
こうすれば、作物が病気になって死ぬように、その生育を止めることができます。そして、その国に経済破綻をもたらすことができるのです。
この技術を保持している国の名前を言うのは、今は少しまずいかも知れませんが、この能力を持つスーパー発信機が、少なくとも世界に2つあることを私は知っています。
私がアクセスできない地域、行くことができない地域には、恐らくもっとたくさんあると思います。
まあ少なくとも2ヵ国にあることは確実です。
英国政府は、このことに関して8300点の文書を持っていますが、そのうちの2300点に関しての知識を私は持っています。
各国の政府が発見したことは、脳の中に入っていく周波数をモールス信号のように変えることによって(それを一つの周波数に特化することによって)精神疾患を誘発することができるということでした。
真性の精神疾患なのか、あるいは、外部からの作用によって誘発されたものなのか、精神科医でも区別できません。
個々人の脳をターゲットにして※聴覚に幻覚を起こすことも理論的に可能ですし、実際によく行われています。
このようにして、精神病の症状を起こしたりすることもできるのです。
(※秋葉原で起こった無差別殺人－犯人は携帯電話を始終使っていた－や、「頭の中の悪魔が人を殺せと命じる」などと言いながら、通り魔的殺人を行った場合、ほとんどすべてのケースで覚せい剤などの非合法薬物の常習犯として処理されてしまう)
たとえば、毎秒6.6パルスで男性に重い性的衝動を引き起こすことができます。
その男に、相当ひどいレイプを犯させることもできます。
精神疾患のない人でも、誰かにそう診断させて精神病院や監獄に入れてしまうことも技術的に可能です。
また、脳以外の体の他の部位を攻撃することもできます。
心臓を攻撃して心臓発作を引き起こさせたり、肺を攻撃して出血を引き起こさせたり、うまくやればホルモンをコントロールしている体の重要な臓器を攻撃することもできます。
今日の政府にとっては、反体制派とか、気にくわない人々がいたら、ビームを浴びせて監獄や精神病院に入れてしまうなど朝飯前です。
今のWi-Fi、コードレス電話、携帯電話からはマイクロ波が出ていますが、この兵器から出ているのは、これらから出ているマイクロ波よりやや弱いものです。
違いは、Wi-Fiからは四方八方に出ていて、家のWi-Fiで数時間使った後、たいてはその場を離れるわけですが、この兵器の場合は、ターゲットにピンポイント(指向性)に照射され、それが継続されるということです。
ターゲットは、一日中、どこに行っても、たとえ寝ているときでさえも追いかけられるのです。
そして凝縮された線量を浴びさせられることになります。
居間に座っていても、電球の光を浴びているのか、誰かにサーチライトで追い回されて常にビームを浴びせられているのかも区別がつかないのです。
マイクロ波ビームの場合は、Wi-Fi、コードレス電話、携帯電話から出ているマイクロ波より弱くても、的を絞って一日中当てられている、という点が大きく違うのです。
政府のある文書には、マイクロ波が引き起こしうる全疾患がリストアップされています。
その中には、重度の脳神経疾患も含まれています。
ある政府文書には、こうあります。
「これは西側諸国には秘密にしておかなければならない。なぜなら、兵器産業の効率性や利潤に影響するからだ」と。
米国の諜報局が西側政府に対して、「秘密にしておけ」というのは、兵器産業を保護するためと、軍の機能を保持するためなのです。
これは、あまりにも恐ろしい話です。
もし誰かが、この話をネタにして小説を書いても、とんでもなく馬鹿馬鹿しいのでフィクションとしてさえ成り立たないのかもしれませんが、それでもこれは実在するのです。
すべては1950年代、1960年代、1970年代に遡ります。
マイクロ波が、あまりに完璧な兵器で、あまりに軍にとって危険であることが発見された時でした。
そこで、米国の諜報局が西側政府に対して、「秘密にしておけ」と助言して以来、彼らもそれに従っています。
だから、今でもこの技術は存在しているのです。
各国政府が人々に対して、本人の意志に反した人体実験を行うために、被験者には金を支払ったことが文書に明記されています。
しかし、「本人の意志に反した」どころか、実験に使われた人々は、自分がどんな実験に駆り出されたのかさえ知らないわけです。
すべての情報は1970年にたどり着くのです。1976年には、何もかも分かってきました。
ニュルンベルグ条約は、英国で起草されました。
この条約には、世界のすべての国々が調印しました。
これは大変、特別な条約です。
この条約には、誰一人として了承しないまま、実験台にされる人間があってはならない、と書かれてあります。
そして、本人が実験台として使われる場合、その了承を与える前には、すべての関連事項、未来も含めた健康への影響を理解する法的権利が保証されているのです。
また、嫌だと断る法的権限もあります。
ただし、ニュルンベルグ条約には、ただ一つ、例外が設けられています。
それは医師の場合、自分自身に対してなら実験してもよい、というものです。
それが、唯一の例外、第5項です。
もっと詳しい動画:
元MI5部員バリー・トラウワー(Barrie Trower)の語る電磁波兵器
① ② ③ ④ ⑤
米ソ核戦争の一触即発の冷戦時代、マイクロ波は、それまでに見事に洗練されたステルス兵器となっていたのです。
私の仕事は、捕まえたどんなスパイからも、その国の最新情報を引き出すことでした。
だから、1950～1970年代から現在に至るまで、マイクロ波兵器が導入されてきたわけです。
誰かを始末するのに急がない場合は、マイクロ波を放射すれば、とても効果的なステルス兵器となります。
政府にとって邪魔な人間にマイクロ波ビームを当てればいいのです。
ガン、乳癌、脳神経系の病気など、狙ったターゲットをどんな病気にでもすることができます。
どの周波数の電磁波を当てればいいのか、当てる電磁波のレベル、病気が発症するまでの時間まで選択できるのです。
だから、始末したいと思っている邪魔者の家の向かい側に家を借りて、マイクロ波のビームを送り続ければいいのです。
冷戦時代のもっとも有名な例は、モスクワの米国大使館の建物全体が、このマイクロ波の放射にさらされた結果、大使館員のほとんど全員がガンになってしまった例です。
【Microwaves in the cold war: the Moscow embassy study and its interpretation. Review of a retrospective cohort study】
米国大使館関係者の子供のほとんどが白血病になり、女性は乳癌になり、男性もガンになってしまったため、18ヵ月後には米国大使館関係者の全員が入れ替わり、さらその後も、もう一度交代したのです。
その頃、アメリカ側は、おかしいと気がついて電磁波ビームが照射されていた事実を突き止めたのです。
ところが、アメリカ側はその時、「けしからん！」と抗議するのではなく、「なんて素晴らしい兵器があったのか、それなら自分たちもをやってみよう」と思ったのです。
以来、各国の政府はいまだにマイクロ波兵器の研究を続けています。
2010年の今になっても(このインタビューのとき)電磁波の周波数などを研究していて、それはさらに洗練されてきました。
周波数もそうだし、照射できる距離も国境を越えるほどだし、電離層でいったん跳ね返して、※地平線の向こう側を照射できるのです。
(※ 管理人:HAARPのこと)
マイクロ波を発射するスーパー発信機があればできてしまう、とても単純で基礎的な原理です。
たとえば、世界の主要小麦生産国を経済破綻させたい場合、電離層にマイクロ波を発射するだけでいのです。
電離層は、地球全体を覆っている見えないイオンの雲です。
特定の角度で放たれた電磁波ビームが電離層にぶち当たって、その国に降り注ぐのです。
その土地の小麦、牛や羊に向けて直接マイクロ波を当て続ければ、作物の免疫システムを損傷させることができます。
こうすれば、作物が病気になって死ぬように、その生育を止めることができます。そして、その国に経済破綻をもたらすことができるのです。
この技術を保持している国の名前を言うのは、今は少しまずいかも知れませんが、この能力を持つスーパー発信機が、少なくとも世界に2つあることを私は知っています。
私がアクセスできない地域、行くことができない地域には、恐らくもっとたくさんあると思います。
まあ少なくとも2ヵ国にあることは確実です。
英国政府は、このことに関して8300点の文書を持っていますが、そのうちの2300点に関しての知識を私は持っています。
各国の政府が発見したことは、脳の中に入っていく周波数をモールス信号のように変えることによって(それを一つの周波数に特化することによって)精神疾患を誘発することができるということでした。
真性の精神疾患なのか、あるいは、外部からの作用によって誘発されたものなのか、精神科医でも区別できません。
個々人の脳をターゲットにして※聴覚に幻覚を起こすことも理論的に可能ですし、実際によく行われています。
このようにして、精神病の症状を起こしたりすることもできるのです。
(※秋葉原で起こった無差別殺人－犯人は携帯電話を始終使っていた－や、「頭の中の悪魔が人を殺せと命じる」などと言いながら、通り魔的殺人を行った場合、ほとんどすべてのケースで覚せい剤などの非合法薬物の常習犯として処理されてしまう)
たとえば、毎秒6.6パルスで男性に重い性的衝動を引き起こすことができます。
その男に、相当ひどいレイプを犯させることもできます。
精神疾患のない人でも、誰かにそう診断させて精神病院や監獄に入れてしまうことも技術的に可能です。
また、脳以外の体の他の部位を攻撃することもできます。
心臓を攻撃して心臓発作を引き起こさせたり、肺を攻撃して出血を引き起こさせたり、うまくやればホルモンをコントロールしている体の重要な臓器を攻撃することもできます。
今日の政府にとっては、反体制派とか、気にくわない人々がいたら、ビームを浴びせて監獄や精神病院に入れてしまうなど朝飯前です。
今のWi-Fi、コードレス電話、携帯電話からはマイクロ波が出ていますが、この兵器から出ているのは、これらから出ているマイクロ波よりやや弱いものです。
違いは、Wi-Fiからは四方八方に出ていて、家のWi-Fiで数時間使った後、たいてはその場を離れるわけですが、この兵器の場合は、ターゲットにピンポイント(指向性)に照射され、それが継続されるということです。
ターゲットは、一日中、どこに行っても、たとえ寝ているときでさえも追いかけられるのです。
そして凝縮された線量を浴びさせられることになります。
居間に座っていても、電球の光を浴びているのか、誰かにサーチライトで追い回されて常にビームを浴びせられているのかも区別がつかないのです。
マイクロ波ビームの場合は、Wi-Fi、コードレス電話、携帯電話から出ているマイクロ波より弱くても、的を絞って一日中当てられている、という点が大きく違うのです。
政府のある文書には、マイクロ波が引き起こしうる全疾患がリストアップされています。
その中には、重度の脳神経疾患も含まれています。
ある政府文書には、こうあります。
「これは西側諸国には秘密にしておかなければならない。なぜなら、兵器産業の効率性や利潤に影響するからだ」と。
米国の諜報局が西側政府に対して、「秘密にしておけ」というのは、兵器産業を保護するためと、軍の機能を保持するためなのです。
これは、あまりにも恐ろしい話です。
もし誰かが、この話をネタにして小説を書いても、とんでもなく馬鹿馬鹿しいのでフィクションとしてさえ成り立たないのかもしれませんが、それでもこれは実在するのです。
すべては1950年代、1960年代、1970年代に遡ります。
マイクロ波が、あまりに完璧な兵器で、あまりに軍にとって危険であることが発見された時でした。
そこで、米国の諜報局が西側政府に対して、「秘密にしておけ」と助言して以来、彼らもそれに従っています。
だから、今でもこの技術は存在しているのです。
各国政府が人々に対して、本人の意志に反した人体実験を行うために、被験者には金を支払ったことが文書に明記されています。
しかし、「本人の意志に反した」どころか、実験に使われた人々は、自分がどんな実験に駆り出されたのかさえ知らないわけです。
すべての情報は1970年にたどり着くのです。1976年には、何もかも分かってきました。
ニュルンベルグ条約は、英国で起草されました。
この条約には、世界のすべての国々が調印しました。
これは大変、特別な条約です。
この条約には、誰一人として了承しないまま、実験台にされる人間があってはならない、と書かれてあります。
そして、本人が実験台として使われる場合、その了承を与える前には、すべての関連事項、未来も含めた健康への影響を理解する法的権利が保証されているのです。
また、嫌だと断る法的権限もあります。
ただし、ニュルンベルグ条約には、ただ一つ、例外が設けられています。
それは医師の場合、自分自身に対してなら実験してもよい、というものです。
それが、唯一の例外、第5項です。
もっと詳しい動画:
元MI5部員バリー・トラウワー(Barrie Trower)の語る電磁波兵器
① ② ③ ④ ⑤
下のリンク先の記事は2012年4月6日のものです。
「ロシアは、人間をゾンビにしてしまう電磁放射銃を開発している」。
「電磁放射銃」の原理は、バリー・トラウワー氏が言っているとおり、電子レンジに使われているマイクロ波を指向性を持ってターゲットに照射する、という単純なもの。
電磁波を直接人間に照射することで、人間の中枢神経を攻撃することを目的として開発されているということで、プーチンも承認しているとのことです。
伝聞によれば、すで完成しているとのことです。
もちろん、アメリカではとっくに(密かに)使われています。
日本でも、秘密主義の現政権下ではデモ隊を大人しくさせたり、政府に楯突く人間を秘密裏に抹殺しようとするなどの目的で導入される可能性があります。
その場合、特定秘密保護法によって、これは秘密指定されるでしょう。
リプニツカヤも「リンクの上で暑く感じた。何が起きたのかわからない」と証言
ソチ五輪開催は、昨年夏、アメリカによるシリアへの軍事介入を巡って大きく揺れていました。
しかし、シリア国内の化学兵器テロが、実はサウジアラビア情報庁がシリア反政府軍(アメリカのCIAが支援している)にサリンガスを提供したことによって引き起こされたという証拠が出てきたのです。
陰で糸を引いていた首謀者は、サウジ情報庁長官のバンダル・ビン・スルタン王子でした。
この情報をいち早くつかんでいたプーチンは、米国が同盟国のシリアを攻撃した場合、サウジアラビアにミサイルをぶち込むぞ、と脅したのです。
しかし、サウジのバンダル王子も黙っていません。
「ロシアが、いつまでも新世界秩序にとって目の上のタンコブであるシリアを守るというなら、ソチ冬季オリンピックで、チェチェンの過激派(サウジが資金と武器を提供していて、完全なるサウジのテロ工作部隊になっている)を使って、テロを起こすぞ」と恫喝。
このとき、いったんシリア危機は回避されたかのように見えたのですが、ソチ五輪開催直前に再び、チェチェン過激派によるテロの情報が飛び交ったのです。
しかし、当のチェチェン過激派は、ソチではテロを起こさないと約束しているとかで、予定通りの開催となったわけです。
この背景には国連による活発な動きがありました。
これまで水面下で、シリア-ロシア一本化案とアラブ案との調整が国連安保理によって進められてきましたか、ようやく今日、人道決議案が採択されたのです。
この決議案は、紛争当事者に市民に対する攻撃の即時停止を要求するもので、ソチ五輪に対するテロが完全に回避されることを意味します。
このように、背後で国際的陰謀が渦巻くソチ五輪。
その暗雲垂れ込める真冬の台地に咲いた一輪の花は、気高く孤高に佇む山百合のように幾多の風雪に我慢強く耐えてきました。
実家の経済的危機を乗り越え、支えてくれた母親の死をもしっかり受けとめながら、世界中の人々に感動と勇気を与えてくれた浅田真央さんには、どうか自分のための道を自由に歩んでほしいと思います。
さて、老害政治家、森喜朗ですが、全容記事で新たな「失言」も浮上とかで、もうこの人、いったい何が言いたかったのか分かりません。
世界を見回しても、これ以上恥ずかしい男も、そうそういないでしょう。
そしてロシアのほうもヒートアップしているようです。
韓国人が「ソトニコワ選手が有利な判定をされた、優勝はキム・ヨナだ」とプーチン大統領のFacebookを荒らし始めたとか。
ロシアの新生と言われるユリア・リプニツカヤも、演技を終えた後、「リンクの上で暑く感じた。何が起きたのかわからない」と浅田真央選手と、まったく同じ証言をしています。
この気の強いリプニツカヤ、キム・ヨナについてこう話しています。
「(キム・ヨナは)見たことないし興味もない。最近出た大会など全部B級でしょ。(キム・ヨナは)ブランクも長かったし」。
これが引き金となって韓国人によるネット上での暴動が起きたのです。
そんなことより、検証できる肝心の動画は次々と削除されています。
この愚かな人々と、救いようのないマスコミが無用な騒ぎを増幅したことによって。
これが、いつも私が書いている「自殺する市民」です。
以上は「ｋａｌｅｉｄｏｓｃｏｐｅ」より
今の世界ではこれ位のことは行われていると考えた方が良いようです。日本も選手の回りの環境を守り選手が安心して競技できるようにしてやることが大事です。現在の日本の現状は鎖国に近く世界の動きについてきていません。「3.11テロ」にしてもいまだに自然災害と信じて疑わない人々が圧倒的に多く、日本人がいかに危機意識に無頓着なのかが分かります。2020年には競技場には電磁波探知機などを装備して不正ができないように注意すべきです。日本人の意識を向上させる必要があります。以上
で終わってしまいますが。。。世界中で爆発事故が頻発しています。日本でも工場が爆発したり。。。他人事ではありません。イギリスでも爆発事故が増えているような気がしてなりません。
TOPページへ
」という本に書かれてあった中でウロ覚えしていたことを少し説明したのでした。
2014年 02月 17日
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