日本人の2人に1人がかかるとされているがんについて、学校現場で子どもたちにどう教えるかを検討する文部科学省の有識者会議が開かれ、今後、モデル校での授業の実践などを踏まえて来年2月ごろまでに報告書をまとめることになりました。

14日、文部科学省で開かれた会議には、医師や教育関係者などおよそ20人が出席しました。

国の「がん対策推進基本計画」の中では、2年後の平成28年度までに学校現場でがんについてどのように教えるかを検討し、実施することになっています。

会議では出席者から「今の学校では生活習慣病のひとつとして教えられているが、ウイルスや小児がんなど生活習慣と関係ないがんも多く、偏見につながるおそれがある。学習指導要領できちんと位置づけて教えるべきだ」という意見や、「家族をがんで亡くした子どもや小児がんを患っている子どもに配慮しながら教えることが必要だ」といった指摘が出されていました。

文部科学省では、今年度から全国の合わせて70の学校をがん教育のモデル校に指定し、授業の実践や教材の作成などを行うことにしていて、有識者会議ではこれらの結果も踏まえて来年2月ごろまでに今後のがん教育の在り方について報告書をまとめることにしています。

がんを学校でどう教える 報告書作成へ

7月14日 13時57分
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20140714/k10015993401000.html
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名無し:07/14 16:21 日本人の2人に1人がかかるとされているがんについて、学校現場で子どもたちにどう教えるかを検討する文部科学省の有識者会議が開かれ…生活習慣と関係ないがんも多く… http://www3.nhk.or.jp/news/html/20140714/k10015993401000.html