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2015年5月27日 (水)

調査スクープ!原発近隣住民の間で「悪性リンパ腫」多発の兆し(2/5)

調査スクープ!原発近隣住民の間で「悪性リンパ腫」多発の兆し ~誰も書けなかった福島原発事故の健康被害 【第5回】~

宝島 3月9日(月)12時10分配信    

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調査スクープ!原発近隣住民の間で「悪性リンパ腫」多発の兆し ~誰も書けなかった福島原発事故の健康被害 【第5回】~                
            
【表1】過去5年間の県別「急性心筋梗塞」死者発生数/【表2】「急性心筋梗塞」の年齢調整死亡率の推移

 まずは、急性心筋梗塞である。【表1】は、過去5年間の福島県とその周辺県の「急性心筋梗塞」死者数で、【表2】は、福島県と全国の「急性心筋梗塞」年齢調整死亡率の推移だ(注1)。
【表2】を見てほしい。全国の値が右肩下がりで減少し続ける中、福島県は原発事故発生翌年の12年に「人口10万人当たり29.8人」(男性は同43.7人)という全国ワーストの値を記録。翌13年は同27.5人(男性は同42.1人)と、少々下がったものの、いまだに原発事故前の値(10年は同25.3人。男性は同36.9人)を上回り続け、高い死亡率のまま推移している。
 急性心筋梗塞で亡くなる方の13年全国平均は同12.1人(男性は同17.9人)。
福島県の同死亡率はその2倍以上ということになる。原発事故以降の福島県での急性心筋梗塞多発という“異常さ”が、3年連続で際立つ結果となった。

(注1)今回、改めて計算して求めた「福島県」の年齢調整死亡率は、セシウム汚染との相関を調べた連載第1・2回での計算方法とは異なり、避難町村と「セシウム汚染値ゼロ(1万ベクレル/平方メートル以下)」の檜枝岐村を除かずに計算した。そのため、連載第1・2回で載せた表の数値とは一致しない。

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【表3】「大動脈瘤及び解離」の年齢調整死亡率の推移/【表4】「循環器系の疾患」の年齢調整死亡率の推移
「避難効果」が循環器系疾患の死亡率を激減させる

 次に、大動脈解離である。人口動態統計では、大動脈瘤とともに「大動脈瘤及び解離」として分類されており、福島原発事故前後の5年間の年齢調整死亡率をまとめたのが【表3】だ。10年に全国平均を上回って以降、男女の合計値は常に全国平均を上回っており、現在の福島県が「大動脈瘤及び解離」の多発県であることがわかる。
 Aさんの父が亡くなった12年はひときわ増加(男性で人口10万人当たり8.4人)しており、原発事故の前年に当たる10年の値(同8.1人)を上回っている。ただ、急性心筋梗塞のようなハッキリとした「原発事故後の多発傾向」までは見られなかった。
 では、急性心筋梗塞や大動脈解離を含めた「循環器系の疾患」全体としての年齢調整死亡率はどうなっているのか。これを調べたのが【表4】である。
 全国の値は毎年下がり続けている。一方、福島県は、原発事故が発生した11年に
いったん上昇(同123.1人)し、それ以降は下がり続けている。これを見る限り、増加はすでにピークを過ぎたようだ。しかし、いずれの年も全国平均を大きく上回っているのが、気になるところである。最新13年のデータでは、全国平均(同92.1人)の1.3(同110.9人)だ。女性よりも高い男性の値で見ても、全国平均(同122.0人)の1.2倍(同151.0人)である。

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以上は「宝島」より

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