調査スクープ！原発近隣住民の間で「悪性リンパ腫」多発の兆し（2/5）

調査スクープ！原発近隣住民の間で「悪性リンパ腫」多発の兆し　～誰も書けなかった福島原発事故の健康被害 【第5回】～

宝島 3月9日(月)12時10分配信    

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【表1】過去5年間の県別「急性心筋梗塞」死者発生数／【表2】「急性心筋梗塞」の年齢調整死亡率の推移

　まずは、急性心筋梗塞である。【表1】は、過去5年間の福島県とその周辺県の「急性心筋梗塞」死者数で、【表2】は、福島県と全国の「急性心筋梗塞」年齢調整死亡率の推移だ（注1）。
【表2】を見てほしい。全国の値が右肩下がりで減少し続ける中、福島県は原発事故発生翌年の12年に「人口10万人当たり29.8人」（男性は同43.7人）という全国ワーストの値を記録。翌13年は同27.5人（男性は同42.1人）と、少々下がったものの、いまだに原発事故前の値（10年は同25.3人。男性は同36.9人）を上回り続け、高い死亡率のまま推移している。
　急性心筋梗塞で亡くなる方の13年全国平均は同12.1人（男性は同17.9人）。
福島県の同死亡率はその2倍以上ということになる。原発事故以降の福島県での急性心筋梗塞多発という“異常さ”が、3年連続で際立つ結果となった。

（注1）今回、改めて計算して求めた「福島県」の年齢調整死亡率は、セシウム汚染との相関を調べた連載第1・2回での計算方法とは異なり、避難町村と「セシウム汚染値ゼロ（1万ベクレル／平方メートル以下）」の檜枝岐村を除かずに計算した。そのため、連載第1・2回で載せた表の数値とは一致しない。

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【表3】「大動脈瘤及び解離」の年齢調整死亡率の推移／【表4】「循環器系の疾患」の年齢調整死亡率の推移

「避難効果」が循環器系疾患の死亡率を激減させる

　次に、大動脈解離である。人口動態統計では、大動脈瘤とともに「大動脈瘤及び解離」として分類されており、福島原発事故前後の5年間の年齢調整死亡率をまとめたのが【表3】だ。10年に全国平均を上回って以降、男女の合計値は常に全国平均を上回っており、現在の福島県が「大動脈瘤及び解離」の多発県であることがわかる。
　Aさんの父が亡くなった12年はひときわ増加（男性で人口10万人当たり8.4人）しており、原発事故の前年に当たる10年の値（同8.1人）を上回っている。ただ、急性心筋梗塞のようなハッキリとした「原発事故後の多発傾向」までは見られなかった。
　では、急性心筋梗塞や大動脈解離を含めた「循環器系の疾患」全体としての年齢調整死亡率はどうなっているのか。これを調べたのが【表4】である。
　全国の値は毎年下がり続けている。一方、福島県は、原発事故が発生した11年に
いったん上昇（同123.1人）し、それ以降は下がり続けている。これを見る限り、増加はすでにピークを過ぎたようだ。しかし、いずれの年も全国平均を大きく上回っているのが、気になるところである。最新13年のデータでは、全国平均（同92.1人）の1.3（同110.9人）だ。女性よりも高い男性の値で見ても、全国平均（同122.0人）の1.2倍（同151.0人）である。

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以上は「宝島」より