世界の裏側ニュースさんのサイトより
http://ameblo.jp/wake-up-japan/entry-12131096532.html
＜転載開始＞
「モンサントの殺虫剤が小頭症の原因の可能性」 アルゼンチンとブラジルの医師ら
Argentine and Brazilian Doctors Name A Monsanto Larvicide As Potential Cause Of Microcephaly

2月15日【David Wolfe】http://www.davidwolfe.com/monsanto-larvicide-potential-cause-microcephaly/?c=pwf&vp=mam より翻訳


ヤブカによって感染するジカウィルスは、アフリカや東南アジア、太平洋諸島、そしてブラジルに影響を与えてきました。

米国疾病対策センター（CDC）の報告によれば、ジカウィルスはアメリカ国内に土着の蚊とは関連付けられてはいないものの、旅行に関係した発症例が国内でも発見されているとしています。

世界保健機構（WHO）の報告ではジカウィルスの症状は軽いとしていますが、CDCはまた、ジカウィルスと新生児の小頭症に関連性がある可能性があると伝えています。


小頭症とは出生後、頭部が異常に成長し、同時に脳の成長が異常になる可能性もある症状のことです。



WHO: Microcephaly and Zika virus infection - Questions and answers (Q&A)


しかしジカウィルスが小頭症と関連性があると考える専門家が一部存在している一方で、「農薬散布された町の医師会（Physicians in the Crop-Sprayed Towns）」として知られているアルゼンチン内科医会は最近、CDCの見解に異議を申し立てる内容の報告を公開しました。この内科医会は小頭症の発症例の増加に対し、その他の可能性のある広範囲な理由をリスト形式で提示したのです。

そのリストの中には、最も影響を受けた地域と、飲料水に含まれる化学的幼虫駆除剤の使用の間の相関関係が含まれています。

ピリプロキシフェンという化学物質は、感染症を媒介する蚊を殺す取り組みの一貫として国によって義務付けられているものの、アルゼンチンの内科医会はこの国の取り組みに関し、「蚊を供給している企業を除いては、完全な失敗」と表現しています。

では、どの企業のことを指しているのでしょうか？

そう私たちの古きよき友人であるモンサント社の、日本にある子会社、住友化学株式会社です。

この重要な報告書には次のように記されています。


ブラジルの州で飲料水にピリプロキシフェンを添加している地域に居住している妊婦から生まれた数千人の子供に先天性異常が見られるのは偶然ではありません。

ブラジル厚生省はこの被害についてジカウィルスを直接的に批判していますが、何年もの間、直接的に蓄積された化学物質による被害として影響を受けた地域で内分泌腺および免疫の阻害が原因であるという仮説を除外し、自らの責任を無視しようと試みているのです。

伝染病学者、公衆衛生の専門家、化学者、一般的な政治家、あるいはPAHO（全米保健機構）やOMSといった政策立案者であったとしてもその多くの者は、私たち人間の一人ひとりが胎児発育期の過程で非常に異なったステージを通過する、ということを容易に忘れてしまいます。

受精卵から胚（訳注：受精卵の分裂から8週までの間）、そして胚から胎児（訳注：9週目以降）、胎児から新生児までという進化は、ピリプロキシフェンから影響を受けた蚊の発達過程と大きな差はありません。

ブラジル国内で小頭症の症例のうち、ジカウィルス検査が陽性だと報告されているのはわずか4.2％にすぎず、同医師会の発見は統計からも裏付けされているようです。



ブラジルの健康の専門家も先天性異常の原因はピリプロキシフェンが原因である可能性が高いと同意

ブラジルの医師および健康に関する市民研究家から構成される組織Abrascoもまた、広範囲におよぶ出生異常の原因として相当の可能性があると同意しています。

同機関の報告書では、ピリプロキシフェンが小頭症の原因である可能性が高いとし、ジカウィルスを媒介する蚊の撲滅には役に立たない上に環境を汚染しているとこの化学物質の使用を糾弾しています。

この報告書はアルゼンチンの内科医会と同様に、かかる物質の使用は「貧困層に毒を与えている」とし、世界保健機構や全米保健機構と言ったを含む利害関係者の利益しか考えていないと主張しています。

同報告書はまた、感染症の大流行によって最も影響を受けるのは、常に衛星的な環境や安全な飲み水にアクセスできない最も貧しい人たちであると論じています。

不平等さは欲深い企業によって資本化され、そのような企業が貧困な地域に対し、支援を提供するという建前の元で化学物質まみれにされているのです。


より望ましい他の選択肢

アルゼンチンの内科医会は、影響を受けるコミュニティ特有のニーズをほとんど考慮しないような、企業が後援する取り組みではなく、その代わりにコミュニティを基盤にした取り組みがより適切であると考えています。

BBCが報道したとおり、こういった取り組みを選ぶのが賢明でしょう。



How mums-to-be in Brazil are tackling Zika - BBC News



この立場を採択した場合の影響は、企業中心の取り組みのようにはるかに有害なものとは対照的なものですが、より魅力的なものだといえるのではないでしょうか。





（翻訳終了）

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