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2016年4月22日 (金)

ネットの普及で米国民は遂に覚醒した

ネットの普及で米国民は遂に覚醒した:2016年米国大統領選にてそれが証明されつつある、われら日本国民も早く覚醒すべき!

 
1.20163月1日の次期米国大統領選スーパーチューズデイにて、二大政党公認の決戦大統領候補に共和党トランプと民主党ヒラリーが残る可能性が高まる
 
本ブログでは今、次期米大統領選を取り上げています、なぜなら、近未来、世界が2000年代初頭のように、またも戦争世紀に突入させられるかどうか、そのカギを握っているのが次期米大統領選だからです。
 
 本ブログでは、もし、ヒラリーが次期米大統領になったら、間違いなく、戦争時代が再来すると観ています(注1)。
 
 さて本ブログは日本を乗っ取っている米国戦争屋のウォッチをメインテーマにしていますが、彼らはポスト・オバマの米政権奪取を悲願としています、さもないと、戦争日照りが8年以上も続いて、彼らの配下の米軍事産業が干上がってしまうからです。米戦争屋は、米国民の利益はまったく考えず、米国民を騙してでも米軍事産業の私益を最優先します。
 
 そして、彼らは傀儡候補として、共和党にてジェブを擁立、民主党にてヒラリーを擁立していました。ところが、伏兵トランプの登場にて、ジェブが早々と撤退、残る頼りはヒラリーのみとなっています。ジェブが撤退してから、ヒラリーの勢いが増しています。本命ジェブをあきらめた米戦争屋は、セカンドオプションのヒラリーを次期大統領にしたいと思われます、そのためには、手段を選びません。
 
なお、上記、米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください
 
2.4年毎に行われる米大統領選挙の決戦にトランプのような政治経験のない候補が勝ち残るのは初めてではないか
 
 近年、4年毎に行われる恒例の米大統領選にトランプのような二大政党の党員でもなく、政治経験もない候補者が決戦まで勝ち残った例は筆者の知る限りありません。
 
 この珍現象は、ネットの発達にて、米国民が米大統領選のカラクリに気付いた証拠です。要するに米国は昔から偽装民主主義国家であり、米国民は騙されて米国を民主主義国家と信じ込まされてきたのです。しかしながら、ネットの発達で、米国民の多くが米大統領選の背後で、米国寡頭勢力が仕切っている現実を知ってしまったのです。
 
 このような米国寡頭勢力主導の米大統領選が繰り返されるうちに、米国では米国寡頭勢力に有利な政治が行われ、国富分配の格差が極限まで拡大してしまったのです。その結果、一部の勝ち組を除き、圧倒的大多数の米国民が貧乏化しつつあるのです。
 
 同じ傾向が今の日本でも起きています。日本より先を走る米国では貧乏化して抜け出せない多数派の米国民の米国寡頭勢力に対する不満がこれまで以上に高まったのです。その結果、トランプ氏のような想定外の候補が勝ち残ってしまったわけです。
 
 さて、今の日本は米国のあとを追いかけているので、日本でもいずれ同様の現象が起きるかもしれません。
 
3.トランプはほんとうに米大統領になるのか
 
 ヒラリーとトランプを比べると、明らかに、トランプの方に勢いがあって、米国民からの期待も大きいと思われます。したがって、このまま、米国寡頭勢力が手を拱いているとトランプがポスト・オバマの米大統領になりそうです。
 
 しかしながら、トランプ自身、ジェブを落とすことが最初の立候補目的であって、まさか、自分がほんとうに大統領になるとは思っていなかったのではないでしょうか。
 
 そこで、米国寡頭勢力(米戦争屋と欧米銀行屋の呉越同舟勢力)は今年11月の本選までの8ヶ月間に何らかの手を打ってくるような気がします。
 
 本ブログが予想するのは、米国寡頭勢力が国家非常事態のパニックもしくはショックドクトリンを起こして、2016年大統領選を中止に追い込み、オバマを続投させるシナリオです(注2)。
 
 筆者は個人的に、トランプが今年暮れに次期米大統領に選出されるという未来イメージがまったく脳裏に浮かびません。
 
 そう言えば、過去、ニクソン大統領が任期中途で辞任していますが、今度は、何か大きなショックドクトリン、たとえば、米連邦政府のデフォルト宣言などが起こされて、大統領選が中止され、オバマが臨時大統領でとどまるのではないかと筆者は個人的に予想しています(注2)。
 
 ちなみに、過去、8年以上も米大統領をやったのはあのルーズベルト(FDR)ですが、米国にはアメリカ合衆国憲法修正第22条(注3)があって、同じ大統領が10年まで務められるそうです。
 
 仮にこうなった場合も、今後、米戦争屋は米国民をだまして、傀儡大統領を据えるのが非常に困難になっているということです。
 
 ネットの普及で米国民は覚醒したのです。もう米マスコミも米国民をだませなくなっています。
 
 われら日本国民も、米国民に習って早く覚醒すべきです。
 
注1:本ブログNo.1327全米の黒人票を買い取ってヒラリーを次期米大統領にできれば、第三次世界大戦を企む勢力にとっては安い買い物であろう2016229
 
注2:本ブログNo.13212016年のX Dayに米国政府がデフォルト宣言して米大統領選が中止され、オバマがルーズベルトのように三期目の大統領を務めるかもしれない:安倍自民党と日米安保マフィア官僚は時代に取り残される』2016221
 

注3:アメリカ合衆国憲法修正第22

 
以上は「新ベンチャー革命」より
日本国民もいずれ覚醒します。滅亡してからでは遅いので一刻も早く覚醒してください。以上

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