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2016年11月24日 (木)

中央構造線上にある危険な伊方原発や川内原発は何故、再稼動を強制されるのか

中央構造線上にある危険な伊方原発や川内原発は何故、再稼働を強制されるのか:日本が密かに核武装したら、ただちに、北朝鮮から日本の原発にミサイルを撃ち込ませるため?

 

1.先の熊本地震で危険性が露呈している伊方原発の再稼働が強行された

 

 2016812日、四国電力の伊方原発の再稼働が強行されています。地元の住民は猛反対していますが、再稼働は強行されています(注1)。沖縄の高江の米軍ヘリパッド建設強行とまったく同じパターンです。

 

 さて、本ブログは米国戦争屋のウォッチをメインテーマとしていますが、今の日本は、すでに米戦争屋に乗っ取られていると観ています。したがって、米戦争屋配下の在日米軍が日本で行うことについて、いくら住民が反対しても、米戦争屋が許可しない限り、彼らに乗っ取られた安倍政権も日本政府も米軍の要求どおり、何でも最優先で実行するし、場合によっては、反対住民を暴力的に抑え込むことすらやるわけです、その意味で、今の日本には、米戦争屋関連マターに関して、民主主義はまったく適用されません。

 

 上記、沖縄のケースは、明らかに米軍関係マターですから、地元住民が暴力的に官憲から弾圧されますが、伊方原発の場合、オモテムキ、米軍関連マターではありません、にもかかわらず、なぜ、日本政府は伊方原発再稼働を強行するのでしょうか、また、鹿児島の川内原発もすでに再稼働されていますが、先の知事選では、川内原発の運転停止を訴えた元・テレ朝の三反園氏が当選しています。

 

 今年の4月、熊本地震が起きて、上記、伊方原発も川内原発も極めて危険な場所に立地していることがすでに判明しています。

 

 いくら原発が耐震設計されていても、それは主に原子炉中心の安全対策です、しかしながら、原発には配管類や付属機器が多数ありますから、熊本地震クラスの大地震に直撃されたら、プラント全体の安全性をキープできるはずがありません。

 

 ちなみに、筆者は個人的に昔、IHIにてLNGタンクの設計をやっていましたが、大地震が起きても、すべての設備の安全性を保つ設計は不可能です。もしそれをやれば、莫大なコストが発生して、経済性が成立しません。LNGタンクの場合、大地震で破壊されると大火災を起こすと思われますが、放射能は出しません、ところが、原発が大地震で破壊されると、大量の放射能が漏洩します。つまり、原発は他の危険物プラントとは根本的に異なる危険性を持っているのです。しかもその現実をわれら日本国民は東電福島原発事故ですでに経験しているのです。

 

 いずれにしても、われら日本国民はこの現実をしっかり認識すべきです。

 

なお、上記、日本を乗っ取っている米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。

 

2.熊本地震で危険性が判明している伊方原発はなぜ、再稼働が強行されたのか

 

 先の熊本地震は、日本列島に沿って存在する中央構造線の西の端で起きています(注2)。伊方原発も川内原発もこの中央構造線の上に立地しています。そして、今回の熊本地震の発生により、中央構造線上に立地する伊方原発も川内原発も非常に危険だとわかりました。にもかかわらず、日本政府はそれを承知で再稼働を強行しています、なぜでしょうか。2011年に起きた3.11事件以降、日本全国の原発運転がストップしていましたが、電力供給上、それほど大きな支障は出ていません。それでも伊方や川内の原発の再稼働を強行するのは、もう狂気の沙汰と言う以外にありません。

 

 この素朴な疑問を山本太郎・参院議員がブログで吐露しています(注3)

 

 まさに、山本氏のいう通りですが、そのことは日本政府や電力会社の原発専門家の方がもっと正確にわかっています。

 

 それではなぜ、危険と分かって原発再稼働を強行するのでしょうか。それは、地元住民の犠牲を考慮すらできないほどの、強烈な圧力が存在するからではないかと本ブログでは観ています。さらに、原発を保有している電力会社の幹部には廃炉にするにはもったいないという気持ちがあり、日本政府の要請だということで無責任に従っているのでしょう。何か起きたら、抽象的な日本政府の責任にできる発想がそこにあります。その通り、日本政府の権限と責任で再稼働が決まっているのです。

 

 なぜ、日本政府は地震大国日本では無理とわかってもなお、原発再稼働にこだわるのでしょうか、それこそ、本ブログで主張しているように、今の日本政府はすでに米戦争屋に乗っ取られているからです。その結果、米戦争屋の言いなりに、日本国民の安全より原発再稼働を優先させられていると本ブログでは観ています。

 

 一方、それでは米戦争屋はなぜ、彼らの属国日本で原発再稼働を強制するのでしょうか、そのワケは、日本の原発は彼らにとって、核兵器用プルトニウム生産工場だからです、そして、そのことは本ブログですでに指摘済みです(注4)

 

3.米国戦争屋にとって、彼らの核兵器燃料製造工場である日本の原発をなぜ、あえて、ステルス攻撃したのか

 

 ところで、本ブログでは、3.11事件における東電福島原発破局事故は、米戦争屋ネオコン(イスラエル・ネオコンを含む)の仕掛けた3.11人工地震津波などによるステルス攻撃のせいだったと観ています(注5)

 

 もし、本ブログの見方が間違っていなければ、米戦争屋ネオコンはなぜ、自分たちの核兵器燃料製造工場のひとつである東電福島原発をステルス攻撃したのでしょうか。

 

 本ブログ(注5)で指摘しているように、東電福島原発で生産されたプルトニウムの一部が、米戦争屋ネオコンの宿敵・イランに密輸出された疑惑をもたれて、その意趣返しとして、東電福島原発が彼らにステルス攻撃された可能性は確かにあります。このことは、元NSAのジム・ストーンによる指摘です。

 

 もうひとつ、日本の原発を自分たちの核兵器燃料工場にしている米戦争屋は、その一方で、日本が勝手に、密かに核武装することを厳しく禁止しています、なぜなら、米戦争屋ネオコンは、広島・長崎を原爆攻撃した勢力の末裔であり、日本がいつか、彼らに核兵器で仕返ししてくるのではないかと疑心暗鬼になっているからです。

 

 そのため、彼らは日本全国の原発をイスラエル経由で常時、遠隔監視していますが、その監視をすり抜けて東電は密かにイランにプルトニウムを密売したと疑われた可能性があります。

 

4.日本を乗っ取っている米国戦争屋は、日本の原発運転は認めるが、核武装は絶対に認めない、北朝鮮には事実上、核武装を認めているのに・・・

 

 東電福島事故原発は1号機を除いて東芝・IHI製と日立製ですが、2006年、東芝・西田社長(当時)は米戦争屋に嵌められて、米戦争屋系企業のウェスティングハウス(WH)を買収させられています(注6)。西田社長は今、東芝から会計不正で訴訟を起こされていますが、奥さんがイラン人であり、東芝のイラン・テヘラン事務所に勤務した経験があり、イランとコネを持っていたのは確かです。さらに、3.11事件が計画されたと思われる2009年から2010年にかけて、日本の政権は、アンチ米戦争屋の鳩山・小沢政権でした。そして、鳩山氏は、3.11事件後の20124月、米戦争屋に抵抗するかのように、米戦争屋ネオコンの天敵・イラン・アフマデネジャド(当時のイラン大統領)を表敬訪問しています。今となってみると、2010年、鳩山氏が首相を辞任しなければ、同氏は、故・中川昭一と同じ運命だったでしょう。

 

 ちなみに、3.11事件発生直後の20115月に、地下式原子力発電所政策推進議員連盟が発足していますが、鳩山氏もメンバーでした。本ブログの見方では、3.11事件発生前から、この組織は密かに存在しており、3.11事件後、米戦争屋に暴かれたのでしょう、この連盟は日本の隠れ核武装派の一部だったのではないでしょうか。

 

 要するに、3.11ステルス攻撃で日本の隠れ核武装派が暴かれて潰されたのです。

 

 ちなみに、石原元都知事も、隠れ核武装でしたが、3.11事件後も、米戦争屋ネオコンに抵抗して、もんじゅ(実態は核兵器燃料製造施設)を激励しに行って、米戦争屋ネオコンを激怒させています、そして、四期目の都知事になったとたん、都知事を中途で辞めさせられています(注7)

 

 上記からわかるのは、日本を乗っ取っている米戦争屋が執拗に日本支配を強化しているのは、日本の核武装を絶対に許さないからです。それが、3.11ステルス攻撃の真の目的だったと本ブログでは観ています。

 

 一方、彼らの敵役傀儡国家・北朝鮮の核武装を認めているのは、もし、日本が米戦争屋に逆らったら、ただちに、北朝鮮から日本の原発をミサイル攻撃させるためと本ブログでは観ています。

 

 このような米戦争屋の対日戦略を知ると、彼らにとって、日本の原発は北朝鮮ミサイルの攻撃目標ですから、その攻撃効果を大きくするのに、日本の原発を運転させておきたいということがわかります。

 

注1:リテラ“再稼働した伊方原発は日本で一番危険な原発だ!安全審査をした原子力規制委の元委員長代理が「見直し」警告”2016 812

 

注2:NAVERまとめ“熊本地震と中央構造線”2016526

 

注3:山本太郎の小中高生に読んでもらいたいコト“正気とは思えない”2016811

 

注4:本ブログNo.1250日本を属国化している米国戦争屋の対日核戦略:米国の原発をすべて廃止して、日本の原発を彼らの核兵器用のプルトニウム生産工場化すること、ただし、日本の核武装は絶対に認めない!2015119

 

注4:本ブログNo.1250日本を属国化している米国戦争屋の対日核戦略:米国の原発をすべて廃止して、日本の原発を彼らの核兵器用のプルトニウム生産工場化すること、ただし、日本の核武装は絶対に認めない!2015119

 

注5:本ブログNo.10692015年春、第二の3.11事件は起こるのか:東電原発が致命的損害を被った原因は、日本がイスラエルの脅威国・イランに高濃度プルトニウムを密輸出した罰だったという説を改めて検証する』2015225

 

注6:ベンチャー革命No.186東芝のWH買収:高い買い物か?200629

 

注7:本ブログNo.822徳洲会スキャンダルで万事休すか石原・元東京都知事:隠れ核武装派の筆頭で不審死させられた故・中川昭一氏と同じく、アメリカ様から危険人物視されたのか』20131124

 
以上は「新ベンチャー革命」より
両方とも地震が予測されて居り連中には都合が良いから再稼動させるのです。以上

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