中国ではガソリン車の製造、販売を禁止しEVを普及させるようですが、中国のガソリン車は売り物になりませんが、EVなら野蛮な中国人でも簡単に作れると考えているのでしょう。中国は自働車の世界覇権のためにEVに舵を切ったもようです。どうせEVも爆発するんでしょうけど。。。。
中国は、難しい技術がいらないEVなら中国製でも売れると思っているのでしょう。
温暖化詐欺を推し進めているEUもまたEVに舵を切っています。

EV車も温暖化詐欺と全く同じです。EVを走らせるには電気が必要です。その電気は原子力よりも火力発電が主流だと思います。。火力発電には石油やガスが必要です。ガソリン車がなくなっても石油の需要はなくなりません。太陽光や風力などの電力では急増するEVに対応しきれません。結局、性能の良いエンジンが造れない国(企業)がEVにシフトしたがっているだけだと思います。。
しかし。。。ついにトヨタまでがEVに力を入れることに。トヨタのガソリン車に乗っている者はどうすりゃいいの?ガソリン車の部品はもうありません、修理は難しくなりました、ガソリンスタンドが次々に廃業します、ガソリン車のアフターサービスは終わります、ガソリン車は増税します、などといじめられそうです。
EVが主流になって誰が得をするのかを考えたいですね。

さてと、明日は初登りです。寒いので低山にします。

http://www.sankei.com/premium/news/180105/prm1801050001-n1.html

電気自動車(EV)の分野で「出遅れている」と指摘されてきたトヨタ自動車が、まるでそうした“世評”を払拭しようとするかのように、矢継ぎ早にEV戦略を打ち出している。もともと、EVを主に「近距離用」と位置づけ、比較的消極的とみられてきたトヨタが、EVを含む電動化にいきなりアクセルを踏み込んだのだ。その“豹変(ひょうへん)”の理由は…。

 同社は2017年11~12月、「電動化」に関連する説明会や記者会見を3度も東京都内で開いた。電動化とは、各国の環境規制を背景にエンジン車からEV、燃料電池車(FCV)、ハイブリッド車(HV)、プラグインハイブリッド車(PHV)といった電動車にシフトしていく動きのことだ。

 まずは同年11月27日に説明会を開き、「プリウス」で同社が市場を切り開いたHVの技術が、他の電動車に応用できるとアピールした。駆動系技術を担当する「パワートレーンカンパニー」の安部静生常務理事が登壇し、「モーターやインバーター(モーターの回転速度を制御する装置)などのコア(核)技術があれば、さまざまなタイプの電動車をつくることができる」と胸を張った。

 12月13日には、豊田章男社長がパナソニックの津賀一宏社長と共同で緊急記者会見を開き、EVなどの車載用電池で協業すると発表した。豊田氏は電動化について、「自動車業界は100年に一度の変革期を迎えた。もはや、これまでの延長線上に未来はない」と、危機感に背中を押されて協業強化を決めたと強調。30年に世界で販売する車の5割以上を電動車とする方針を示した。

以下省略

http://biz-journal.jp/2017/10/post_20788.html

2017年10月の記事

地球温暖化や都市部での大気汚染などの環境問題が大きくクローズアップされるなか、電気自動車(EV)が環境対応車の本命として浮上してきた。EVの普及は、自動車産業の構造を根底から崩す可能性があるといわれており、自動車業界のトップに君臨してきた日米欧の大手自動車メーカーも対策を急ぐ。

「EVを制するものは、世界を制する」――。

 自動車産業の覇権争いを左右するきっかけになり得るEVをめぐって各国政府、世界の自動車メーカーの思惑が交錯、EV狂奏曲が演じられている。

EVの普及が本格化

 ドイツで9月12日に開幕したフランクフルト国際自動車ショーは、フォルクスワーゲン(VW)、ダイムラー、BMWなどの欧州勢に加え、ホンダなどもEVを出展の目玉に据え、「EVショー」の様相を呈した。EVの出展だけではない。プレスカンファレンスでは、自動車各社がEVのラインアップを拡充する計画を相次いで公表、EVの普及が本格化することを印象づけた。

 VWは2030年までにEV関連に200億ユーロ(約2兆6000億円)以上を投資し、25年までにアウディなども含めたグループ合計でEVを50モデル以上投入する。これまで30モデルとしていた計画を上乗せしたもので、EVに経営資源を重点的に配分、EVの年間販売を300万台にまで増やす計画だ。ダイムラーは22年までにEVを10車種投入する計画のほか、すべてのモデルに電動車両を設定すると表明した。すでにEV「i」シリーズを展開しているBMWはミニのEVコンセプトカーを公開するとともに、25年までにEVを12車種投入、品揃えを充実させる計画だ。

 ドイツ勢の3社がEVに重点を置くのは、VWのディーゼル車の不正問題がきっかけだ。ドイツの3社はそれまで、二酸化炭素排出量の少ないクリーンディーゼル車を環境対応車の主力に据えていた。しかし、VWがディーゼル車に試験の時だけ有害物質の排出量を抑制する不正なソフトを搭載していたことが発覚、市場ではディーゼル車に対する不信感が高まり、ディーゼル車の販売比率が低下している。

 そこでVWが目を付けたのがEVだ。その理由のひとつが、世界最大の自動車市場でVWが最も高いシェアを持つ中国の動向にある。都市部での大気汚染が深刻な社会問題となっている中国では、政府が排出ガスゼロのEV普及を強力に進める。EVに力を入れることは、中国政府の意向に沿うことにもつながる。

ニュースサイトで読む: http://biz-journal.jp/2017/10/post_20788.html