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2018年3月13日 (火)

アメリカで話題"スマホと脳腫瘍"の関係性(3/5)

アメリカで話題"スマホと脳腫瘍"の関係性

2011年には世界保健機構(WHO)傘下の国際がん研究機関(IARC)が、携帯端末などの無線通信で使われる周波数帯域の電磁界を、「ヒトに対する発がん性が疑われる(Possibly Carcinogenic)もの」(グループ2B)に分類しました。その後も各国の研究機関が調査研究を続けていますが、現時点では因果関係を科学的に示すような証拠は出てきていません。

また、アメリカや日本を含む世界の主要国で市販されているスマホや携帯電話は、過去のさまざまな研究を踏まえたICNIRP(国際非電離放射線防護委員会)のガイドラインに沿って、発生する電磁波の強さを規制されています。

それでもアメリカでは、スマホと脳腫瘍の因果関係がささやかれ続けています。例えば、ジョー・バイデン前副大統領の長男、ジョセフ3世が脳腫瘍で死んだ(2017年11月、享年46歳)のはスマホの使い過ぎだったとか、やはり脳腫瘍と診断されて目下治療中のジョン・マケイン上院議員(共和党、アリゾナ州)は携帯電話を多用していた、といった話が流れています。

そうした中、「疑わしきは罰せず」ではなく、「疑わしきは放置せず、それに即して予防せよ」というプラグマティックなアクションが、今回のCDPHのガイドラインだといえるでしょう。

■特に気になる若年層への影響

CDPHでは特に、子供の脳への影響を懸念しています。今やアメリカでは子供たちは10歳ぐらいからスマホや携帯電話を使い始め、その大半はスマホを一日中、肌身離さず持ち歩いています。

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以上は「president online」より

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