アメリカの内戦と株価の急落には関連性があるようです。トランプ 対 反トランプの内戦は金融市場にまで及んでいます。トランプはアメリカの支配層がアフガニスタンで大規模に栽培し世界に密売していたアヘンを破壊する決断をしたためにアヘンの栽培と密売に関わってきたエリートらが株価を暴落させてトランプに反撃しているもようです。ただし、反トランプ側が金融を崩壊させたい理由は他にもあると言われています。

このブログでもお伝えしましたが、その一つはワンタ資金をトランプに使わせないため、もう一つは、トランプがFISAメモ(トランプの大統領キャンペーンスタッフらに対してヒラリー、オバマ、民主党が違法行為(スパイ)をしていたことを証明するもの)の公開を承認した報復として行っているというものです。(ただし、最新の記事ではトランプはFISAメモを公開しないことにしたと伝えています。)

トランプは反トランプが最も嫌がることをいくつも行っているため、反トランプは世界を巻き込んでトランプを打ちのめそうとしています。
ただ、今の株価はFRBの操作により非現実的なレベルに達していますから、いつかは調整が入ることになりますが。。。それでもソフトランディングをしてもらわないと一般庶民が苦しむことになってしまいます。

http://beforeitsnews.com/politics/2018/02/trump-burns-opium-fields-so-elites-trash-markets-waa-2979961.html
(概要)
2月9日付け

2001年(9.11テロ事件発生)に大量の米軍部隊がアフガニスタンに送り込まれました。その目的は、CIA、ブッシュ、クリントンの麻薬密輸犯罪組織のためにアヘン(Opium)を栽培するためでした。米軍のアフガニスタン遠征のために拠出された資金はそこで栽培されたアヘンを世界中に密輸し国連のアジェンダ(悪魔ルシファーが地球を支配する前に徹底的に政治的混乱を生じさせること)を推し進めるために使われました。


数日前にトランプは、アメリカ合衆国が集団安全保障条約機構(世界中の麻薬栽培を消滅させ麻薬カルテルの撲滅を行う機構)に加盟するための協定に署名しました。
ソ連がアフガニスタンから撤退した後に創設された集団安全保障条約機構は中央アジア、カザフスタン、アフガニスタンで行われてきた武器と麻薬取引を撲滅する活動を行ってきました。

しかし、トランプがこの協定に署名した途端に、エリートらは世界中の株式市場を不正操作でめちゃくちゃにし始めました。


なぜ、彼等が不正操作をしたことが分かったかというと、CNNが、早朝5時に発行されたニューヨークタイムズ紙の記事(ダウが木曜日の株価下落から金曜日は300ポイント反発した)を報道したからです。
しかしダウは午前9時30分にならないと取引を開始しません。それなのにCNNはニューヨーク株式取引所が開く4時間半も前に発行されたニューヨークタイムズ紙の記事(金曜日のダウの動きについて書いている)を伝えたのです。

ロンドンからスイスのツークに活動拠点を移したエリートらが世界の株式市場を不正操作しめちゃくちゃにしているのです。

彼等は癇癪のエリートと呼ばれています。一日も早く彼等を逮捕し制圧しなければなりません。
エリートらが金融市場を完全に崩壊させる前に金や銀を購入した方がよさそうです。