米中貿易戦争が勃発しそうですが、水面下で中国はオイルマネーの米ドルを崩壊させようとしています。以前から言われているとおり、世界最大の石油輸入国の中国はアラブ諸国(石油産出国)との石油取引に人民元(オイルマネー)で支払うことにしています。それに報復するためにトランプは中国との貿易赤字を口実に貿易戦争を始めているのでしょう。
以下の記事は中国の世界戦略について伝えています。ただ、本当に中国の世界戦略が成功するかどうかはわかりませんけど。。。中国が世界各地に造ってあげたモノが次々に壊れていますし。一対一路構想も成功しないような気がします。中国製の鉄道がユーラシアの端から端まで走るなんて恐ろしすぎます。
アメリカと中国の貿易戦争が激化すると軍事的な衝突が起きる恐れがあると言われていますが、ロシア、中国 対 アメリカの世界大戦を勃発させたいグローバリストが背後からこれらの国々を操っているのが分かります。

<米ドルのオイルマネー 対 人民元のオイルマネーの第三次世界大戦が勃発?>
http://www.investmentwatchblog.com/is-ww3-going-to-be-the-petro-dollar-vs-the-petro-yuan/
(概要)
3月25日付け

1ヵ月前のウォールストリートジャーナルの記事は、米軍は新たな軍事戦略を対中東から対中国・ロシアへとシフトしておりアジアにおける軍事力の増強を計画していると伝えていました。
また、米軍当局者らによると、中国の台頭により数十年間維持されてきた東アジアにおける国際的な世界秩序の土台が壊されることになるためMEU海兵隊進攻部隊は中国に対抗するために東アジアでの再配置を計画しています。ただ、再配置についての最終決定がいつなのかはまだわかりません。

明日から中国は米ドルのオイルマネーと張り合うことになる人民元のオイルマネー制度を開始します。
中国は世界最大の石油輸入国であり、ロシア、シリア、イランと協力関係にあります。 さらに、これらの国々は、金に裏付けられた人民元のオイルマネーを後押ししています。中国とロシアは何年も前から金を買いだめしてきました。

過去に米ドルのオイルマネーに刃向かおうとした国々(例:リビアやイラク)がどうなったかは誰もが知っています。しかし今回は既に対アメリカで準備済みの中国とロシアを相手にしなければなりません。
2017年11月にプーチンは各メーカーに対して戦争に備えるよう指示しました。
また、中国は最近、1750億ドルの軍事予算を新たに追加しました。これはアメリカが軍事予算を大幅に増額したこととネオコンのボルトン氏が国家安全保障担当補佐官に任命されたことへの対抗処置です。

 

主要メディアは米ドルのオイルマネーにとって代わろうとしている人民元のオイルマネーの存在に関して何も報道しません。しかしこのことが第三次世界大戦の火種になる恐れもあるのです。

<ジム・ウィリー氏:中国が中東の石油国を侵略、米ドル(オイルマネー)の崩壊!>
http://beforeitsnews.com/economy/2018/03/jim-willie-chinese-invade-oil-realm-petrodollar-kill-2939634.html?currentSplittedPage=0
(要点のみ)
3月25日付け

 


・・・中国は2つの目的(鉱物の宝庫であるサウジ経済に影響を及ぼすこととサウジの石油を人民元で取引するため)のために非公開でARAMCO(アラブ・アメリカ石油会社)に多額の投資を行っています。
ロシアもまたARAMCOに対して中国と同程度の投資を行うことにしました。中国人がARAMCOの理事になれば、サウジは必ず人民元での石油取引を承認するでしょう。

ロシアや中国がサウジを支援・保護すれば、ロシアは石油の産出量を決定できるようになり、中国は石油の支払い方法を決定できるようになるでしょう。サウジの王族はロシアと中国からミサイルを輸入する代わりに石油備蓄の管理と生産方針を両国にゆだねることにしました。


中国はサウジ以外のアラブ諸国(北アフリカのアルジェリア、リビアから湾岸のイラク、クウェート、UAEまで)にも巨額の投資を行っています。中国は、アラブ諸国で港の建設、石油生産、製油所建設、石油掘削、掘削装置の供給を行っています。中国はこのような方法で雇用創出、経済成長、豊かさ、生活水準の向上につながる貿易の種をまいています。

中国はアラブの石油産出国における存在感を強める(実質的に侵略)ことにより、人民元で石油取引を可能にさせることができます。またこれらの国々は巨額の投資を行ってくれる中国の意向に沿わなければならなくなります。その結果、石油取引で使われていた米ドルのオイルマネーという地位が崩壊します。最初は徐々にそしてその後突然、米ドル(オイルマネー)が崩壊します。

中略


中国の自動車メーカー(Geely)はドイツのダイムラー(メルセデスベンツ)に90億ドルの出資をしました。中国は既にボルボの自動車部門を買収しています。その結果、中国車をヨーロッパに輸出するルートができました。同時にメルセデスを中国で販売するルートもできました。
そして中国の自動車メーカーも世界市場に進出できるようになりました。Gleelyの真意は中国が力を入れている電気自動車の開発に協力してくれるメーカーを探し求めることです。

Geelyは、ボルボ車だけでなく、ロンドンの黒タクシーやマレーシアの自動車メーカー(Proton)も買収しました。最近、Gleelyは、ロシアの巨大市場を狙ってベラルーシでの生産を開始しました。
また、Geelyは東南アジア市場でも拡大を急いでいます。今年はGleelyのグローバル戦略が急速に進むことになります。近い将来、世界の人々はGleelyの自動車を最も多く目にすることになるでしょう。


Honeywell、Watersや他の米系企業は中国の巨大な一対一路構想(8兆ドル規模)から利益を享受することに期待を寄せています。
少なくとも15社の大企業がビジネスの拡大を期待して一対一路構想に参加を表明しています。
参加企業は、Honeywell (アメリカを拠点とするエレクトロニクス社)、Chubb Insurance (アメリカを拠点とする保険会社)、Waters (アメリカを拠点とする分析機器メーカー)、Rio Tinto (オーストラリアの巨大採掘会社)、 HSBC (British & Hong Kong bank)、Siemens (ドイツのエレクトロニクス社)、クボタ、WEG (ブラジルのエレクトロニクス社), Schneider Electric (フランスの電子装置メーカー)、Eutelsat Communications (フランスのサテライト社), Worley Parsons (オーストラリアのコンサルティング企業)、Alibaba (中国の巨大小売り複合企業)、United Overseas Bank (シンガポールの銀行), Sime Darby (マレーシアの巨大建設複合企業)、Thai Oil Public (タイの製油所)そしてGeneral Electric (GE)です。


また世界70ヵ国(世界人口がの3分の2)が一対一路構想に参加しています。
中国はユーラシア大陸に鉄道を通そうとしています。中国の東部と西部そして東南アジアをつなぐ鉄道を建設しています。さらに中国は旧ソ連の一部だった国々や東欧諸国に鉄道を延長することでユーラシアの両端をつなげようとしています。

以下省略