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2018年11月25日 (日)

日本を闇支配する米国戦争勢力のCIA日本支部・東京地検特捜部による唐突なカルロス・ゴーン逮捕劇のウラ事情を大胆に推理する:彼の祖国・レバノンの大統領就任シナリオを断固阻止する謀略か

日本を闇支配する米国戦争勢力のCIA日本支部・東京地検特捜部による唐突なカルロス・ゴーン逮捕劇のウラ事情を大胆に推理する:彼の祖国・レバノンの大統領就任シナリオを断固阻止する謀略か

 

1.モリカケ疑惑をまったく追及しないなど、国民の間でも、極めて悪名高い東京地検特捜部が、日産のカルロス・ゴーン会長を突然、逮捕したのはなぜ?

 

 20181119日、日本全国のみならず、世界にも衝撃が走りました、それは、あの日産の名物男・カルロス・ゴーン会長を東京地検特捜部が突然、逮捕したのです(注1)。

 

 ゴーン会長を逮捕した罪状は、日産の有価証券報告書に、同氏の報酬を過少申告していた罪、すなわち、金融商品取引法違反とのこと。

 

 あの悪名高い東京地検特捜部が、わざわざ、国際的な大物を、こんな罪状で逮捕するとは、ちょっと信じられません!

 

 ネットでも、何か別の隠された意図(ウラ)があると勘繰る人が多いようですが、筆者個人も同様です。

 

 悪名高いCIA日本支部の東京地検特捜部が計画的に、何かしでかすときは、必ず、オモテとウラがあると観てよいでしょう。

 

2.悪名高い東京地検特捜部は、日本の官憲ではなく、実質的に日本を闇支配する米国戦争屋CIAの日本支部であると、みんな認識すべき

 

 東京地検特捜部は、実質的に日本を闇支配する米国戦争屋CIAの支配下にあります。

 

 したがって、彼らがCIAの了解なしに、勝手に国際的大物を逮捕することは絶対にないと言えます。

 

 今回のゴーン逮捕も、CIAの指示があったとみなすべきです。

 

 ゴーンは、日産を私物化して、会社のカネで私腹を肥やしていたのは確かでしょうが、彼のこのような行為は、前々から行われていたはずで、日産内部では、表沙汰になる前に、すでに社内で長年、様々なやりとりがあったはずです。

 

 日産にとっても、ゴーン逮捕劇は、会社のブランド・イメージを著しく貶めるので、今回のような逮捕劇は、絶対に回避したいはずです。にもかかわらず、あえて、見せしめのように、東京地検特捜部が動いたのは、やはり、米戦争屋CIAからの何らかの、秘密の指示があったからと推測されます。

 

 それならば、日産も協力せざるを得ません。

 

3.レバノン人であるゴーンは、レバノン大統領として立候補する可能性があった?

 

今回の唐突なCIA指示によると思われる東京地検特捜部のゴーン逮捕劇には、何かウラがあるとにらんで、ネットを調べていたら、2014年時点にて、ゴーンがレバノン大統領に立候補する可能性について報じた日刊ゲンダイの記事が見つかりました(注2)。

 

 今のレバノンはシリアとイスラエルに挟まれて、事実上、国家が崩壊しているに等しい惨憺たる状態です(注3)。

 

 ゴーンはオモテムキ、キリスト教徒とは言え、人種的にはアラブ系レバノン人であり、まだ64歳と元気です(注4)。彼が祖国・レバノンに戻って、レバノンの再建を目指す可能性を決して否定できません。

 

 ゴーンがレバノンに戻って、大統領になって困るのは、レバノンを破壊し尽したイスラエルの方でしょう。

 

 このイスラエルと一体化している米国勢力こそ、日本を闇支配する米国戦争屋の中の、親イスラエル派のCIAネオコンです。

 

 レバノンは元々、フランス領だったようですから、親イスラエルのCIAネオコンは、今のマクロン・仏大統領(ロスチャイルド系の欧州寡頭勢力の傀儡)の支援にて、ゴーン経由で、レバノン支配権をフランスに奪還されたくないはずです。

 

 グローバル自動車業界にて、大きな功績を挙げたゴーンが自分の人生の最後の仕上げとして、母国レバノンの祖国再建に尽力しようと構想しても決して不思議はありません。ここまで成功して来たゴーンは歴史に名を残したいでしょう。レバノンを再建して、ノーベル平和賞をもらいたいのかもしれません。

 

 もしそうなら、今回のゴーン逮捕劇は、悪名高い東京地検特捜部を手足のように利用してきた米戦争屋CIAネオコンの親イスラエル派による謀略の可能性があります。

 

 ちなみに、彼らは米国での9.11偽旗テロ事件や日本での3.11偽旗テロ事件を計画・実行する能力を有していますから、ゴーンの野望潰しくらいはお手のものでしょう。

 

注1:朝日新聞“日産のカルロス・ゴーン会長を逮捕 報酬過少申告の疑い”20181119

 

注2:日刊ゲンダイ“当選確実? 日産ゴーン社長「レバノン大統領転身」の現実味”2014719日(20161017日更新)

 

注3:レバノン

 

注4:カルロス・ゴーン

以上は「新・ベンチャー革命」より
このような大物を逮捕はしないのが普通です。別に目的があるとみた方が良いでしょう。以上

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