ピラミッドのトップに君臨している人間もどきはロンドン・シティ=通貨、金融、バチカン=宗教、ワシントンDC=武力、の3つの帝国を介して世界を支配しています。
日本も他の国も独立国になるにはこれらの3都市からの支配をなくさなければなりません。それに絡んで中央銀行(アメリカはFRB=FED)があります。トランプはFRBを解体したいようです。FRBは中間選挙に向けて利上げをしながら株式市場や米経済を崩壊させたいのでしょう。
これらの3シティが崩壊しないと世界の支配構造はNWOでさらに強化されます。3シティは非常に闇の深い場所です。

<3つの都市帝国とは>
https://beforeitsnews.com/v3/alternative/2018/3645115.html
(概要)
11月3日付け

3つの都市帝国とは、ロンドン・シティ、バチカン・シティそしてコロンビア特別区(ワシントンDC)です。

これらの3つの都市帝国はどの国にも所属しておらず、税金も払っていません。
バチカン・シティは宗教を通して世界を支配しています。ロンドン・シティ(ロンドンの金融街)は通貨で世界を支配しています。ワシントンDCは武力で世界を支配しています。

ロンドン・シティはロンドンの1平方マイルを占めています。ここはイングランドから独立しており、ロンドン・シティ法人によって運営されています。
ロンドン・シティ、バチカン・シティ、ワシントンDCには其々エジプトのオベリスクが設置されています。バチカンのサン・ピエトロ広場のオベリスク、ワシントンDCのワシントン記念塔、ロンドン・シティのクレオパトラの針がそうです。

なぜバチカンの中心地にエジプトのオベリスク(エジプトの太陽神、アメンラー)が設置されているのでしょうか。
これらの3都市は世界の富の80%を独占しています。ロンドン・シティは嘗ての英国帝国の支配層が背後にいます。ロンドン・シティは巧妙な手段を使ってアメリカ合衆国、カナダ、オーストラリア、EUを領土として支配しています。その手段の一つは、これらの国で影響力のある高い地位に彼等のエージェントを就かせて支配します。彼等は、イルミナティと呼ばれる非常にパワフルな操り手、影の政府、オメガ・エージェンシー、政府の中の政府、他を含むカバラ集団です。

彼らは法を支配し我々の自由を奪っています。その目的はNWOです。彼等がNWOのために作成した代表的な法律は愛国者法(Patriot Act)、EU憲法、北米の安全と繁栄のためのパートナーシップ法です。
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<後世にトランプ革命と呼ばれるようになる可能性について >
http://manbows44.hateblo.jp/entry/2017/03/04/201049
(転載)
2017-03-04            


後世にトランプ革命と呼ばれるようになる可能性について
(以下は、Yさんの講義)
ワシントンDCの問題はアメリカ一国の問題ではないのですね。だからエリート排除のために国際的な連携プレーが必要です。
この間に寝返る人も出てくるし。その辺の見極めが大事です。
クラウンコロニーの仕組みを正しく理解していないと手がつけられません。

クラウンコロニー
1) バチカンシティー
2) ロンドンシティー
3) ワシントンDC

https://youtu.be/rel0qeCyfnI

日本の丸の内も準コロニーシティー

ローマ法がアメリカの憲法より上位にあるという事実。

アメリカの属国日本も法律のヒエラルキーで言えば、下の下。

つまり日本の法学部で法律を学んでも、その上の上に位置する法律の存在を知ることはない。マトリョーシカ人形の一番小さなマトリックスの中だけが自分たちの領域となる。

私はオーストラリアで法律を学んだので、ローマ(ヴァチカン)~大英帝国~コモンウェルス(植民地の統治から形ばかりの独立)までの流れをある程度把握しています。

そして重要なのは、世界支配の言語はラテン語であるということ。
法律の概念はほとんどラテン語の専門用語で学びます。

上流階級がラテン語を学ぶのはその為

労働者階級の奴隷市民はラテン語を学ばない。

トランプがヴァチカン(の利益)とアメリカ一般民衆(の利益)のどちらの立場の代表者として働くのか?それが、これからの見もの。

法的な手続きは過去に遡ってやるべきことが山のように有る。

そしてアメリカがそれをやってのけないと、日本は永遠に救われない。

デモのような意思表示だけでは何も前進しないのです。

トランプの先日(2017年1月20日)の記者会見で、提示した書類の山。
トランプ個人のビジネスから一切手を引く為の法的手続きだけで、あれだけの書類の山を弁護士が作成しなければならなかったことを踏まえると、連邦政府がこれまでにこさえたゴミを一掃するのは膨大な作業量を要するのは明白です。

あの記者会見で女性弁護士が淡々と発表していたことがどう言う意味なのか、それを捉えられた人は少ないのではないでしょうか?

過去の大統領でこれをやった人物は皆無です。

バチカンの出先機関であるワシントンDC(連邦政府と言う名の子会社)の大統領(雇われ社長)というのは、大変不名誉なことであるとも言えます。
トランプは店じまいするのも経験済み。

外資系企業で働くと、そういう役回りの雇われ社長専門の人材が多数居ることも良く理解できます。
Exit Strategy
撤退も戦略のうち
M日本人の集まりだとそういう発想の話が全く出ませんね。
中国撤退時には全部置いて逃げ帰ってますから。
撤退戦略専門の外国人社長を雇って撤退させた方が上手くいく。
日本人社長では難しい。

NBAではいかに上手く撤退するかもケーススタディで学び、訓練します。

日本国憲法
「憲法」とは名ばかり