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2018年12月31日 (月)

★『エコノミスト2019』表紙に描かれた経済予言

★『エコノミスト2019』表紙に描かれた経済予言

トカナ『エコノミスト2019』表紙に描かれた3つの経済予言、専門家が解説! PayPay、ロスチャイルド、NWO、第三次世界大戦…!!2018.12.27より転載します。
貼り付け開始

https://tocana.jp/2018/12/post_19228_entry.html

イギリスの経済紙『エコノミスト』の毎年恒例の『世界はこうなる』シリーズの2019年版が発刊された。ロスチャイルド系の経済紙として、陰謀論者にとっては有名なこの『エコノミスト誌』の表紙は、翌年を予言すると言われているがそれは少し違う。実際には新世界秩序(New World Order)による年度計画を表している。

無題
  画像は「The Economist Store」より引用


 今年の表紙にもいくつもの気になる符牒が示されていると話題になっているが、中でも日本経済に関係する3つの大きな予告符牒が目に入ってくる。日本に、そして世界経済に何が起きるのかを解説してみたい。

■米中露の対立は続き、武器を売りつけられるのは……

 今年の表紙絵で一番目をひくのは地球の頂上に位置する凶悪そうな表情の「不機嫌なパンダ」であり、それと目を合わせないように左右に位置するトランプ大統領とプーチン大統領の関係図である。今年の世界経済も中国を標的に先進国のリーダー達がそれと対立する状況をあおっていくことが新世界秩序にとっての基本方針のようだ。混乱に乗じてわれわれのお金は新世界秩序に吸い上げられていくのだ。

1812economist-2.jpg
画像は「The Economist Store」より引用

 そのトランプ大統領の絵の横に「トランプの新地平線」という文字が描かれている。これが1つめの重要な符牒で、その新地平線とやらはどうやら日本を指している様子なのだ。

 実際、トランプ大統領の目線の先には富士山が描かれているのだが、よく見ると富士山のすそ野から爆炎が上がっている。これは自衛隊の富士演習場で大量の火力が浪費されていくことを暗示している。

 つまり新世界秩序としては例年においては戦争を起こして武器を売り上げるというのが基本のビジネスモデルなのだが、2019年はへたに戦争を起こすと世界大戦になりかねないほどの緊張下に世界があることもあって、もっとも無難な国に大量の武器を売りつけることで大戦争を回避しながら利益を上げていく計画なのである。

とはいえこのトランプ大統領を武器セールスマンとして活用するこの計画、新世界秩序にとって気を付けるべき落とし穴もきちんと絵に描かれている。それがピノキオの鼻をしたアジア人だ。このアジア人の絵、西洋人にはわかりづらいが、日本人から見れば中国人でも韓国人でもなくあきらかに日本人の顔をしている。

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画像は「The Economist Store」より引用

 さらに言えば七三の髪型から察するに官僚かメガバンクの行員を暗示しているようだ。それがピノキオのように鼻が伸びているということは「日本の取引相手は嘘をつくぞ」ということが注意点として示されているわけだ。

 何らかの欺瞞やすり替え、粉飾や不法なマネー取引、ないしは地検特捜部による介入などによって、せっかくのトランプ大統領による武器売り込みも、その成果を日本人にごまかされてしまう危惧がある。それに気をつけろというところまで2019年の表紙絵は予告しているのである。

■注目はイギリスの動き

 2つめに気を付けるべきはイギリスについての予測である。これはイギリスの話だと言っても実質的に世界経済の枠組み再編の話になるため、関係諸国に投資をしている日本企業には影響の大きな話になる。

 表紙絵の中ほど左側にはイギリスを象徴するブルドッグの横に「ブレグジットを越えて」という文字が描かれている。その近くにはマハトマ・ガンジーとインド象が描かれ、そのインド象の牙は右肩上がりの折れ線グラフの意匠にデザインされている。

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画像は「The Economist Store」より引用

 ブレグジットは直接的にはイギリスがEUから離脱をすることなのだが、世界経済的には離脱したイギリスが経済発展のためにどこと手を組むのかというのが大きな関心事だ。「つまりその新しい同盟とはイギリス=インド同盟か?」と言うことになるが、実は符牒はそれだけではない。

 絵をよく見ると、ガンジーのさらに右下の方にナイジェリアと南アフリカの国旗が描かれている。どちらも旧イギリス連邦に所属する国々だ。

 そうしてみるとブレグジット後、つまり単なる英国のEU離脱を越えてロスチャイルドが模索している新たな枠組みとは、新イギリス連邦への世界再編だと考えられるのだ。

そして見落としていけないのはイギリスを象徴するブルドッグが座り込んでいる場所である。それが地球儀の上のカナダに位置する場所である。実はカナダはトランプ大統領の政策によって北米自由経済協定(NAFTA)の枠組みの見直しを余儀なくされ、アメリカとの貿易上の様々な利権を取り上げられる状況へと追い込まれている。

 そこに新たに接近するのがイギリス政府ということになる。日本への影響としては、イギリス、カナダ、インドの経済同盟が一番経済的な影響が大きい三国ということになろう。産業的にはITに加えて自動車産業がこの新同盟で大きな影響を受けることになる。日本がアメリカ市場をあいかわらず重視し続けるか、それとも新イギリス連邦へとある程度の重心を動かしていくべきか、日本企業はその選択を迫られることになろう。

■PayPay騒動の裏側にあるもの

 さて3つめに日本経済に関連する符牒が、今年の一番のモチーフであるダ・ヴィンチの「ウィトルウィウス的人体図」の男性の左手に描かれている。この左手(向かって右側)にはスマホ決済を象徴するQRコードが表示されたスマホと、富の格差が2019年もさらに拡大することを暗示した「天秤にかけられた人々」のアイコンが描かれている。

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画像は「The Economist Store」より引用

 孫正義氏が2018年末にしかけたPayPayの100億円キャンペーンに踊らされた読者の方も多いかもしれないが、実はあのPayPayはロスチャイルドの指示で日本のキャッシュレス社会化を推進するための行動計画の一部だったと言われている。その見返りにソフトバンクは上場による2兆円の現金を手にしたらしい。

 スマホ決済は便利であるが、その先にあるのはすべての国民に対するビッグデータによる与信管理である。実際、スマホ決済の先進国である中国ではすべての国民がクレジットスコアで管理されることになったことで、ちゃんとした生活をしなければ買い物すらできなくなるというリスクに国民がおびえて暮らす「管理社会の脅しによる平和」が実現している。

 日本についての行動計画的には、2019年に新世界秩序による国民管理スコアの導入が計画されている。だから日本政府がここのところ急に「キャッシュレス社会化の推進」を声高に叫ぶようになってきているのである。

 エコノミストの表紙絵をよく見ると、その左上にはバーコードで管理された赤ちゃんを運ぶコウノトリが、そして「ウィトルウィウス的人体図」の右腕にはDNAのらせんが描かれている。日本人を含め、人類全体の管理は2019年にさらに大きく前進しそうである。

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画像は「The Economist Store」より引用

 さて、最後にこれらの3つほどは大きな話ではないが、表紙に予言されている気になるものについても挙げておこう。それは「月に行く前澤友作氏」を暗示する絵である。誰と一緒に行くのかわからないが、ぜひ月旅行を楽しんでいただきたい。

(文/ホラッチェ)
フューチャリスト。近未来の経済分析が得意。ただしその分析の大半はホラだと周囲に思われている。


貼り付け終わり


*さーて、どうなりますか?
以上は「タマちゃんの暇つぶし」より
2019年は株式下落の年となりそうです。世界大恐慌に突入するものと思われます。最終的には銀行が多く倒産する事態になるでしょう。今からその準備をしておくのが賢明です。以上

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