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2019年1月14日 (月)

米国戦争勢力は米国民を戦争に引き込むため、故意に仮想敵国を育成する習性がある:戦前の日本、旧・ソ連に次いで、今度は中国が狙われ始めた

米国戦争勢力は米国民を戦争に引き込むため、故意に仮想敵国を育成する習性がある:戦前の日本、旧・ソ連に次いで、今度は中国が狙われ始めた

 

1.米国を闇支配する米国戦争屋は、旧・ソ連に次ぐ仮想敵国として中国を視野に入れ始めた

 

 本ブログ前号にて、中国ファーウェイの女性幹部拘束事件を取り上げました(注1)。

 

 本ブログでは本事件の背後に米国戦争屋CIAネオコンが控えていると観ています。

 

 この事件に関連して、今、米国で報道されているのは、今の米国において、産業スパイ事件の9割に中国が関与しているという情報です(注2)。

 

 これらの情報から、米国を闇支配する米国戦争屋は、旧・ソ連に次ぐ次世代の仮想敵国として、中国を視野に入れ始めたとみなせます。

 

2.米国戦争屋は、米国民から、その存在価値を認めてもらうため、常に仮想敵国を必要としている

 

 米国を闇支配する米国戦争屋は、米国民から、その存在価値を認めてもらうため、米国にとっての仮想敵国を常に必要とします。なぜなら、米国にとっての仮想敵国がこの世に存在しなくなったら、戦争をビジネスとする米戦争屋は存在価値がなくなってしまうからです。

 

 戦後の米国は、米戦争屋ボスとして君臨してきたデビッド・ロックフェラー財閥に闇支配されてきましたが、彼らの発想は、自分たちの存在価値を維持するため、仮想敵国を故意にデッチ上げて、育成するという発想なのです。

 

 戦前のナチス・ドイツとともに、戦前の軍国日本を仮想敵国に仕立ててきた米国戦争屋は戦後、ソ連を仮想敵国に仕立てるため、ソ連のスパイを米国内で泳がせて、軍事技術を故意に盗ませました。そのことは、米国留学を経験した防衛省のエリートだった田母神氏が、かつて暴露しています(注3)。

 

 周知のように、今は、旧・ソ連が崩壊し、プーチン率いるロシアが、米国にとっての仮想敵国です。

 

 上記、米戦争屋は、米国の仮想敵国として、プーチン・ロシアだけでは不十分とみなしたと思われ、今、ロシアに次ぐ仮想敵国として、台頭する中国に目を付けたということです。

 

3.中国が非・親米の習政権になる前、米国戦争屋は中国を日韓同様に、米国戦争屋の傀儡属国にしようとしていた

 

 本ブログ前号(注1)にて指摘したように、米戦争屋は、親米だった周永康を中国国家主席に仕立てて、中国を日韓同様に、彼らの傀儡属国にしようと、当初は画策していたと思われます。

 

 その証拠に、米戦争屋ボスだった故・デビッド・ロックフェラー財閥は、傘下のブラックストーン経由にて、2013年、中国・清華大(習主席の母校)に3億ドルも寄付して、親米中国人エリート育成に乗り出した過去があります(注4)。

 

 この当時、米戦争屋は、対・中国戦略において、周主席の誕生に失敗したものの、未知数だった習主席(2012年に国家主席に就任)を傀儡化しようと試みた可能性があります。

 

4.米国戦争屋の思惑通り、中国はソ連に次ぐ米国の仮想敵国に成長した

 

 上記のような米戦争屋の肩入れによって、2013年以降から、今日まで、中国が目覚ましいスピードで米国に追い付き、今や、米戦争屋にとって立派な仮想敵国に成長したわけです。

 

 2013年時点では、中国を対米傀儡属国にする選択肢も残されていた可能性もありますが、習近平は、周永康のような親米派ではなく、親露派だったため、結局、今の中国は、米戦争屋にとって、ロシアに次ぐ第二の仮想敵国に育ったのです。

 

 この現状は、かつて、旧・ソ連が米国の仮想敵国になった状況と酷似しています。

 

 今後、米戦争屋はことあるごとに、ロシアの脅威と並んで、中国の脅威をことさら、米国民に煽りまくることになりそうです。

 

 一方、中国の方は、非・親米の習政権が倒れて、親米の新政権が誕生するまで、米戦争屋から、仮想敵国扱いされ続けることになります。

 

 いずれにしても、米戦争屋はソ連や中国に米国の軍事技術を故意に盗ませて、米国の仮想敵国を秘かに育成しようと企む勢力であることを、われら日本国民はよく知るべきです。

 

 ちなみに、戦前の軍国日本も、米戦争屋の仮想敵国として位置付けられていたのです。そして、戦前日本は、まんまと彼らのワナに嵌って、米国と戦争させられたわけです。

 

 さらに言えば、戦前の日本帝国軍人・山本五十六は、米戦争屋を率いたロックフェラー財閥の支配した米ハーバード大学に留学したという事実を、われら日本国民は、よく知るべきです。戦前の日本人は、狡猾な米戦争屋に弄ばれた(もてあそばれた)ということです。

 

注1:本ブログNo.2200中国のIT大手・ファーウェイ幹部拘束劇は、米国戦争勢力が中国からの対米サイバー攻撃脅威を米国民に向けて煽るためか:中国のサイバー技術を秘かに育てたのは実はCIAかもしれない』20181213

 

注2:阿修羅“アメリカの産業スパイ事件、9割に中国が関与(ニューズウィーク)”20181214

 

注3:本ブログNo.624発狂したか田母神・元防衛省航空幕僚長の尖閣上陸:ホンモノの愛国軍人なら戦争回避に動くべし!』2012819

 

注4:レコードチャイナ“中国の大学に奨学金、海外の「知中派」育成に注力―中国紙”201354

以上は「新・ベンチャー革命」より
全面核戦争だけは勘弁してほしいものです。今のアメリカはそれをやりかねない政権です。                                      以上

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