3.11東日本大震災の際、トモダチ作戦を実行した米空母・ロナルド・レーガンの乗組員400人集団被曝訴訟をなぜ、日米政府は外交問題にしないのか：この謎にこそ3.11事件の真相が潜む
：3.11東日本大震災の際、トモダチ作戦を実行した米空母・ロナルド・レーガンの乗組員400人集団被曝訴訟をなぜ、日米政府は外交問題にしないのか：この謎にこそ3.11事件の真相が潜む
１．日本のマスコミは今年も、3.11東日本大震災のニュースを報じているが、米国で起きている大規模集団被曝訴訟についてほとんど報じないのはなぜ？
本ブログでは今、3.11東日本大震災の際、トモダチ作戦と称して、対日救難活動を行った米空母・ロナルド・レーガンの乗組員400人超が重篤な被曝で苦しんでおり、東電を相手取って1000億円規模の巨額損害賠償訴訟を起こしているという話題を取り上げています（注１、注２）。
これほど重大事件が起きているのに、日本のマスコミはほとんど報じていません。おそらく、何者かから強い圧力が掛けられているのではないかと想像されます。
日本のマスコミに強い圧力を掛けている勢力は、この集団被曝訴訟事件を日本国民に知られるのをよほど、嫌がっているとしか思えません。
２．米空母レーガン乗組員の集団被曝訴訟事件を2015年に報じていたのはTBSだった
上記、米空母レーガン乗組員による対・東電集団被曝訴訟事件は、2015年にTBSがすでに報じており、本ブログでも、その話題を取り上げています（注３）。
この当時のTBSの報道の責任者は金平氏だったわけですが、その金平氏は、2016年に執行役員の退任を余儀なくされています。
本ブログでは、この退任劇は、その1年前の、レーガン乗組員による集団被曝訴訟事件を詳細に報道したことと何らかの関係があったのではないかと睨んでいます（注４）。
もしそうなら、TBS金平氏は少なくとも、どのような勢力が、TBSに圧力を掛けてきたのかを知っているはずです。
ちなみに、その後、本事件はほとんど日本のマスコミでは報道されなくなっています。
３．米空母レーガン乗組員による対・東電の集団訴訟を、東電も無視し続けているのはなぜか
上記、集団訴訟で訴えられているのは東電ですが、なぜか、東電はこの訴訟を無視し続けています。
このことから、東電幹部は、3.11事件の真相をある程度、知っているのではないでしょうか。
もっと言えば、三陸沖の大地震も、そして、東電福島原発が破壊された真の原因も、東電幹部は秘かに知っている可能性が大です。
４．3.11事件は偽旗テロ作戦だった可能性は高いが、米空母レーガンの乗組員が集団被曝したのは誤算だったのだろう
上記、米空母レーガンは当時、2011年3月10日まで、米韓合同軍事演習のため、日本近海に居たのは確かですが、3月12日、東電福島事故原発の沖合に居たことはわかっています。そして、同日午後、三陸沖の震源域に接近していたこともわかっています。しかしながら、肝心の3月11日にどこにいたのかは不明です。
ところで、3.11事件発生の後、トモダチ作戦のため、三陸沖に停泊していたレーガンの乗組員が携帯していた線量計が振り切れていて、大騒ぎしている動画がユーチューブにアップされていたのを筆者は記憶しています。
したがって、レーガン乗組員は三陸沖で重篤な被曝をしたのは確かです。もしそうなら、なぜ、そこに大量の放射能が存在していたのでしょうか。
さらに、もうひとつ不可解なことがあります、それは、米空母レーガンは、2011年3月12日から4月30日まで、三陸沖で対日救難活動を行っていますが（注５）、なぜか、5000個もの刺繍ワッペンが早々と用意されていた点です、なんと手回しがよいのでしょうか。
いずれにしても、上記、集団被曝訴訟事件をなぜ、米国政府は問題にしないのか、その理由を探ることが、3.11事件の真相解明につながるのではないでしょうか。
注１：本ブログNo.2281『3.11東日本大震災の際、対日救援活動を行った米空母・ロナルド・レーガン乗組員400名の集団被曝訴訟をなぜ、日本のマスコミは報じないのか、日本国民はみんな疑問を持て！』2019年3月11日
注２：本ブログNo.2282『2011年3月12日午後、トモダチ作戦に参加した米空母・ロナルド・レーガンの乗組員400名が重篤被曝したのは、東電福島事故原発1号機の水素爆発由来ではなく、三陸沖の震源域の海面上に存在した高濃度放射性ガス由来によるものと強く疑われる』2019年3月12日
注３：本ブログNo.1077『3.11事件の真相解明の突破口となる米空母の被曝乗組員の集団訴訟事件をTBSがようやく報道した：権力に屈したNHKよ見習え！』2015年3月8日
注４：本ブログNo.1336『TBS金平キャスターが執行役員を退任：1年前、米空母ロナルド・レーガン乗員の3.11事件時大量被曝事件で起こされた対・東電集団訴訟を報道したからか』2016年3月12日
注５：トモダチ作戦
以上は「新・ベンチャー革命」より
日米とも「３．１１テロ」の真相を知っているからこの問題に深入りしないのです。秘密保護法に指定されているのでしょう。安倍政権が長く居座るのもこの問題があるからです。事件隠蔽があるのです。 以上
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