カテゴリー

  • cia配下
  • 3.11テロ9.11テロ
  • gesara nesara
  • nato崩壊へ
  • れいわ新選組の動き
  • れいわ新選組の真実
  • れいわ新鮮組の考え方
  • アベノミクス破綻
  • アメリカの歴史
  • アメリカ合衆国・内戦
  • アメリカ破産
  • イギリスの斜陽化
  • イベルメクチン
  • イルミナテイ
  • ウクライナ紛争
  • エネルギー問題
  • エネルギー革命
  • エブスタイン
  • エブスタイン文書
  • ケネデイ暗殺事件
  • ケムトレイル
  • ゲサラ・ネサラ
  • コメ不足問題
  • コロナワクチン
  • コロナワクチン解毒方法
  • サル痘
  • シェデイング
  • シリアの現状
  • ジャーニーズ事務所問題
  • スポーツ
  • スマートシテイ
  • デジタル通貨
  • デジタルID
  • デープステイト
  • デープステート参加
  • トランプの政策
  • トランプ暗殺事件
  • トランプ関税戦争
  • トランプ関税暴落
  • ドイツの今
  • ドイツの政治情勢
  • ニュース
  • ネット犯罪
  • パソコン・インターネット
  • パンデミック合意
  • ビルゲイツ財団
  • フランスの民主主義
  • ポスト石破の動き
  • マイナンバーカード
  • マイナ保険
  • マスコミ
  • メディア
  • レプリコンワクチン
  • ロシアの真実
  • ワクチン
  • 不動産バブル崩壊
  • 不正カード
  • 不正選挙
  • 世界の幸福度ランク
  • 世界大恐慌
  • 世界政府
  • 中東の政治情勢
  • 中東戦争
  • 中露の団結
  • 二パウイルス
  • 二次トランプ政権
  • 人口削減
  • 人工地震
  • 人心腐敗
  • 健康
  • 児童人身売買
  • 医学
  • 印パ紛争
  • 原子爆弾
  • 反トランプデモ
  • 台湾問題
  • 国家権力者の腐敗
  • 国民民主党の真実
  • 国連の改革
  • 国連の経済危機
  • 地球の寒冷化
  • 地球地場の消失
  • 地球大異変
  • 地球温暖化
  • 地球自然科学
  • 大阪・関西万博
  • 天文学
  • 太陽の異変
  • 学問・資格
  • 宇宙人
  • 宇宙文明
  • 宇宙自然科学
  • 宇宙開発
  • 安倍暗殺
  • 安楽死問題
  • 宗教
  • 山火事
  • 岸田・石破軍拡増税
  • 岸田軍拡大増税
  • 平成の「船中八策」
  • 年金問題
  • 心と体
  • 思想・哲学_
  • 感染症
  • 憲法改正
  • 指向性エネルギー兵器
  • 放射能
  • 放射能汚染対策
  • 政権交代
  • 文化・芸術
  • 新世界秩序
  • 新型インフルエンザ
  • 新型コロナウイルス
  • 新型コロナ救済制度
  • 旅行・地域
  • 日本の債務危機
  • 日本の司法の腐敗
  • 日本の国債    
  • 日本の相続税
  • 日本の開国
  • 日本の隠蔽体質
  • 日本の食料自給率
  • 日本人の起源
  • 日本共産党の苦境
  • 日本崩壊
  • 日本政府の叙勲
  • 日本独立の時
  • 日本維新の会の本質
  • 日米地位協定
  • 日米地位協定  
  • 日航123便事件
  • 日記・コラム・つぶやき
  • 映画・テレビ
  • 書籍・雑誌
  • 月探査
  • 東欧の政治情勢
  • 核兵器廃絶
  • 核兵器配備
  • 権力者の腐敗
  • 歴史
  • 水道民営化
  • 汚染水・(処理水)。海洋投棄
  • 池田創価学会
  • 池田大作後の創価学会
  • 海外就職先として
  • 消費税のからくり
  • 消費税の問題点
  • 火星の真実
  • 物理学_
  • 特殊詐欺事件
  • 環境問題
  • 生物兵器
  • 生物学
  • 病院経営
  • 石破新政権
  • 科学技術
  • 移民問題
  • 立憲民主党の主張
  • 竹の一斉枯れ
  • 第三次世界大戦
  • 米国の地盤沈下
  • 米国CIAネオコン
  • 紅麴
  • 経済・政治・国際
  • 統一教会と自民党
  • 考古学
  • 能登半島地震
  • 自公政権の衰退
  • 自民党の問題点
  • 自然災害
  • 芸能人の腐敗
  • 藤原直哉・時事解説他
  • 裏金・パーテイ券問題
  • 観光旅行税
  • 証券口座の不正
  • 財務省の問題点
  • 財務省を解体せよ
  • 財務省解体
  • 趣味
  • 遺伝子治療
  • 都市伝説
  • 食料危機
  • 鳥インフルエンザ
  • 5G
  • AI技術
  • BRICS
  • doge
  • JFK暗殺
  • lgbtq
  • mRNA
  • Nato問題
  • NHK
  • PFAS
  • UFO・反重力
  • USAID
  • WEF
  • WHO

最近のコメント

最近のトラックバック

« 日米地位協定は不平等条約である 日本外交と政治の正体(日刊ゲンダイ) | トップページ | 「彼らは完全に意図的に人々を殺している」 »

2025年4月12日 (土)

金融が破綻しそう

4月10日にトランプが、交渉のために中国以外の世界に対して交換税策を延期すると、株価は問題解決を期待して大きく反騰した。

 

https://www.yourdestinationnow.com/2025/04/a-deal-is-going-to-be-made-with.html
'A Deal Is Going To Be Made With Everyone': Trump Speaks After Dropping Most Tariffs For 90 Days

 

しかし、債券の動きは株と違う。高関税策の発表後、暴落した株式市場から逃避してきた資金で米国債が高騰(金利低下)し、基準である10年米国債の金利は4%を割る異様な低さになった。
だがその後、株価が続落したのに金利は下がらず、逆に、じりじりと反騰(債券が下落)している。これは世界の投資家が、ドルや米国債の安定度に不安を持ち、米国債を敬遠し始めている兆候だ。
米国債の約半分は米国以外の海外勢力が保有している。トランプは、まさに彼らに高関税の喧嘩を売った。世界が米国債を持ちたくなくなり、金利が上昇するのは自然な反応だ。

 

https://www.zerohedge.com/markets/are-treasuries-losing-their-safe-haven-status
Are Treasuries Losing Their 'Safe Haven' Status?

 

とくに、米国と関税戦争に入った中国は、世界最大級の米国債保有をしていただけに、米国債を手放す動きを加速している。
これまで米国と一心同体だった欧州も、フランスのマクロン大統領が安保策として、財界に対米投資の縮小を要請するなど、トランプの米国を敬遠している(仏財界はマクロンの要請を断ったが)。

 

https://theconservativetreehouse.com/blog/2025/04/06/french-business-leaders-reject-president-macrons-demand-to-divest-from-usa/
French Business Leaders Reject President Macron's Demand To Divest from USA

 

これまで親米だった印度も、経済面で米国から離れて中露などBRICSとの関係を強化している。BRICSは数年前から、ドルや米金融に依存しない非米型の国際金融システムを構築してきた。

 

https://www.rt.com/india/615195-india-new-partners-us-tariffs/
India may turn to new partners due to US tariffs - ex-commerce secretary

 

これまでは、米金融が大儲けできる投資先だったので、BRICSは自前のシステムを作りつつ米国にも旺盛に投資していた。米国側の「専門家」たちは「BRICSは、自前のシステムがうまくいかないからドルに頼らざるを得ないんだ」と嘲笑し、高をくくっていた。

 

https://korybko.substack.com/p/de-dollarization-was-always-more
De-Dollarization Was Always More Of A Political Slogan Than A Pecuniary Fact

 

しかし、今後は短期間に激変しうる。世界は、予想より早くドル離れ(非ドル化)しており、国際金融システムは不透明な領域に入ったと、ドイツ銀行が警告を発している。
ドルや米国債から、日本円、スイスフラン、金地金などドル以外への資金流出が起きている。

 

https://www.rt.com/news/615469-global-financial-system-crisis/
Global financial system entering 'unchartered territory' - Deutsche Bank

 

https://citizenwatchreport.com/yen-franc-gold-rip-higher-safe-havens-surge-despite-cool-cpi/
YEN, FRANC, GOLD RIP HIGHER - Safe havens surge despite cool CPI

 

トランプは就任直後の2月初めに「BRICS諸国が非ドル化やドル離れを画策するなら、制裁として100%の高関税をかけて潰してやる」と言っていた。その時は「100%の高関税」がケバケバしく、単なる脅し文句に見えた。
しかし今すでにトランプは、BRICSを主導する中国からの輸入品に最高125%の高関税をかけている。すでにトランプは「非ドル化に対する制裁」を発動している。ならば、中国などBRICSは何も恐れる必要がなく、好きなように非ドル化をやれる。

 

https://korybko.substack.com/p/whyd-trump-just-repost-his-threat
Why'd Trump Just Repost His Threat To Impose 100% Tariffs On BRICS Countries?

 

もしこれから10年米国債の金利が5%を越えて上昇し続けたら、世界はそれをドル崩壊の兆候とみなす。ドイツ銀行の警告も、この流れを指している。米国のジャンク債の金利は、この数日で7%から8%に跳ね上がり、米国債よりも急速に悪化している。
これまではジャンク債の金利が低かったので、潰れそうな企業でも低金利で資金調達でき、ゾンビ化するだけで潰れず、雇用が何とか守られていた。ジャンク債の金利が上がると企業倒産が急増し、実体経済が悪化して不況色が強まる。

 

https://www.schiffgold.com/peters-podcast/peter-schiff-gold-breaks-a-new-record
Schiff Warns "The World Is Getting Rid Of Dollars" As Gold Hits New Record High

 

トランプは、世界がドルを見捨てるように画策しているように見える(隠れ非ドル化屋)。中国が関税戦争をやめないなら、次は米国の株式市場に上場している中国企業(全部で286社)を上場廃止に追い込むかもとトランプ政権が言っている。中国企業を追い出したら、米国株は暴落が加速する。
トランプはいったん米国を潰していく(多極型世界の米州の極として再起する)。

 

https://www.rt.com/news/615466-chinese-companies-market-delisting/
Chinese companies could be removed from US stock markets

 

金融崩壊が始まると、米連銀(FRB)がQT(造幣減で債券放出)をやめて、QE(過剰造幣して債券買い支え)を復活すると予測されている。連銀がQEを再開したら、いったん金利が下がり、株価が反騰する。
しかし、BRICSなど世界の米金融への敬遠や非ドル化の動きは変わらない。むしろ(欧日など軽信者以外の)世界は、QE再開を見て、米国が金融破綻に瀕していることを感じ取り、非ドル化に拍車をかける。

 

https://www.zerohedge.com/markets/end-era-deutsche-bank-warns-if-treasury-market-disruption-continues-fed-will-have-start-qe
"End Of An Era": Deutsche Bank Warns If Treasury Market Disruption Continues, Fed Will Have To Start QE

 

そのようなドル崩壊の流れになるのかどうか、今後の1-2週間で見えてくる。5月9日にモスクワで(対ナチス)戦勝記念日の祝賀会があり、プーチンは非米側諸国から広く要人たちを招待している。習近平もモディも行く。
4月中の展開が早ければ、ロシアの戦勝記念日の会合が、BRICSなど非米側による米国(ドル)潰しの戦勝祝賀会になる。プーチンが含み笑いしている。

 

https://www.rt.com/india/613315-modi-victory-day-parade/
Modi likely to attend Victory Day parade in Moscow

 

 

 

 

この記事はウェブサイトにも載せました。
https://tanakanews.com/250411dollar.htm" target="_blank">金融が破綻しそう

« 日米地位協定は不平等条約である 日本外交と政治の正体(日刊ゲンダイ) | トップページ | 「彼らは完全に意図的に人々を殺している」 »

コメント

コメントを書く

コメントは記事投稿者が公開するまで表示されません。

(ウェブ上には掲載しません)

« 日米地位協定は不平等条約である 日本外交と政治の正体(日刊ゲンダイ) | トップページ | 「彼らは完全に意図的に人々を殺している」 »

2025年5月
        1 2 3
4 5 6 7 8 9 10
11 12 13 14 15 16 17
18 19 20 21 22 23 24
25 26 27 28 29 30 31

-天気予報コム-

ウェブページ

無料ブログはココログ